年間アーカイブ 2025

韓国の女性グループDal★Shabet（ダルシャーベット）の元メンバー、セリが7日、自身のインスタグラムでデビュー14周年を機に再結成について言及した。 セリは一時的に実施したライブ配信に触れ、「多くの方々が喜んでくださったので、メンバーたちと夜通し語り合い、思い出を振り返ったり、今後のDal★Shabetの方向性について話し合いました」と述べた。 続けて「（2018年の）契約終了後、メンバーそれぞれの道を歩んでいますが、再結成を望むファンの声に応えるためにメンバーの気持ちは一つになっています」と明かした。 ただ、「各自の状況を考慮する必要があり、簡単ではないと思います。しかし、メンバーの気持ちがそろっているので、少しだけ期待しても良いのではないでしょうか」と語った。 (c)STARNEWS

ソウル市内の民間産後ケア施設の利用料金が他地域と比べて最大50％以上高額であることが調査で判明した。 ソウル市が市内の民間産後ケア施設110カ所を対象に実施したサービスおよび料金の実態調査によると、一般室の2週間の平均料金は478万ウォン、特別室は764万ウォンだった。これは全国平均（一般室347万ウォン、特別室504万ウォン）と比較してそれぞれ38％、51％高い。また、公立施設の平均料金230万ウォンと比較すると、民間施設の一般室はその約2倍の料金となっている。 調査では、110カ所すべてが有料の付加サービスを提供している一方で、マッサージなどの具体的なサービス内容や料金を公開している施設はわずか34.8％だった。また、料金相談の際に基本料金や追加料金を正確に案内しないケースも確認された。多くの場合、利用料金が産後の状態やサービス選択によって異なると説明され、曖昧な金額提示にとどまった。 韓国消費者院によると、過去3年間（2021年1月～2024年3月）で産後ケア施設に関する消費者相談は980件寄せられている。主な被害内容は、「契約解除・解約・違約金」（495件、50.5％）が最多で、「契約不履行」（181件、18.5％）が続いた。契約関連の被害が全体の69％を占めている。 例えば、ある利用者は施設で産後マッサージを利用し、最初の2回を無料サービスとして受けた後、追加で5回分を95万ウォンで契約。しかし、未使用分の1回分の返金を求めた際、施設側は「無料提供された2回のうち1回分が有料扱いとなるため返金はできない」と説明し、返金を拒否した。 また別の利用者は入所契約を結び施設に入所したが、個人的な理由で途中退所を希望。しかし、施設側は「事業者の責任によらない早期退所の場合は返金不可」という契約条項を理由に解約を拒否した。 ソウル市はこのような消費者被害を防ぐため、不公正な約款について「約款の規制に関する法律」に基づき公正取引委員会に審査を請求する。また、料金表示義務の違反について、保健福祉部に母子保健法違反の検討および指導・監督を要請する。 (c)NEWSIS

ソウル市冠岳区新林洞（カンアクグ・シンリムドン）で人気を博していた路上の「イケメンたい焼き店主」が百貨店に進出する成功を収めた。たい焼き店を営みながらフリーランスのモデルとして活動しているキム・ジョンオ氏が自らのブランド「プンオモン（たい焼きモン）」を立ち上げ、現代（ヒョンデ）百貨店に出店することになったのだ。 キム氏は自身のインスタグラムで「多くの関心を寄せていただき、百貨店でたい焼きブランドを展開することになった」と報告。従来のあんこやカスタードクリームに加え、甘い「サツマイモロータス」や総菜系の「ペパロニピザ」「チーズカルビ」など独自商品をお披露目すると明かした。6種類のたい焼きの価格は1個2500～4200ウォン（約275～462円）。 先月、キム氏の姿が「俳優チョン・ヘイン似」としてSNSで拡散され、数百万ビューを記録。一方で、路上販売について多くの通報が寄せられ、区役所から営業中止を通知された。彼はやむを得ず店を畳み、「材料費の高騰で消えつつある1000ウォン台の冬の味を残したいと思っていたが、営業が続けられなくなった」と説明していた。 百貨店出店の知らせにSNSでは「顔も才能だ」「実物を見てみたい」など好意的な声が寄せられる一方、「路上販売は宣伝の一環だったのか」「百貨店だと高くなる」といった指摘も上がっている。 (c)news1

ソウル市が推進中の「2036年ソウル五輪」誘致に向けて、経済的妥当性と市民の支持を確保したことが明らかになった。市が実施した調査では、回答者（500人）の85.2％が五輪誘致に賛成し、93％が成功裡に開催できると期待している。1988年以来48年ぶりとなる五輪再誘致を本格化させている。 ソウル市は、2024年5～11月に実施した調査で、開催総費用が5兆833億ウォン（約5438億円）、総便益が4兆4707億ウォン（約4783億円）と試算され、これを現在価値に換算した場合、費用は3兆358億ウォン（約3248億円）、便益は3兆1284億ウォン（約3347億円）となった。費用対効果比（B/C）が1.03と算出され、経済的妥当性が確認されたとしている。 総費用は大会運営費（試合運営・宿泊・文化イベント・広報など）が3兆5405億ウォン（約3788億円）（69.7％）、施設費（競技場改修や仮設施設の設置など）が1兆5428億ウォン（約1650億円）（30.3％）で構成される。一方、便益には非市場的便益（市民の支払意思価格、WTP）が1兆9307億ウォン（約2066億円）、国際五輪委員会（IOC）の支援金やマーケティング収益、チケット販売収益などが2兆5400億ウォン（約2718億円）が含まれる。 ソウル市は、既存の競技場を最大限活用することで開催費用を大幅に削減する計画だ。例えば、1988年のソウル五輪の主会場だった五輪競技場を改修するほか、不足する施設は他の自治体と共同で使用する方針だ。 オ・セフン（呉世勲）市長は「2036年ソウル五輪は、ソウルと韓国が新たな高みに到達するための跳躍台となるだろう。IOCが掲げる『持続可能な五輪』の成功モデルを提示できると確信している」と述べた。 (c)MONEYTODAY

内乱首謀の疑いがかけられているユン・ソンニョル（尹錫悦）韓国大統領に対し、ソウル西部地裁は7日、再び逮捕状を発付した。これにより、合同捜査本部の手に再び逮捕状執行が委ねられることとなった。 合同捜査本部を構成する高位公職者犯罪捜査処（公捜処）は、初回の逮捕状執行において、大統領警護処の反発を予測できず、執行を5時間半で中止に追い込まれた経緯がある。この際、パク・ジョンジュン警護処長の逮捕を巡り、警察国家捜査本部（国捜本）との衝突も発生し、合同捜査本部は混乱を抱えた状態で再挑戦に臨む構えだ。 今回の再発付にあたり、合同捜査本部は不必要な論争を避けるため、執行期限や担当裁判官の情報を公開しない方針を示した。これには、1回目の逮捕状発付後、裁判官に対する批判が集中したことが影響しているとみられる。 オ・ドンウン公捜処長は7日の国会法制司法委員会において、初回執行の失敗について謝罪し、「2回目の執行が最後だという覚悟で全力を尽くす」と述べた。また「今回の執行においては綿密に準備し、目的を達成するために万全を期す」と改めて強調した。 地裁も捜査の秘密性を確保するため、逮捕状執行の期限や担当裁判官の情報を明らかにしない方針だ。 (c)news1

交通事故のひき逃げや飲酒運転など、犯罪を起こして逃走する車両を追跡する技術が韓国で開発された。光州（クァンジュ）科学技術院（GIST）の研究チームは、薄く広がる弾性接着剤を用いた電子機器を開発し、遠距離から目標物に確実に密着させる「回転展開接着技術」を発表した。 この技術を搭載した「発射接着弾」を車両に向けて発射すると、弾に装着されたGPS追跡装置により車両の位置をリアルタイムで追跡できる。最大10メートルの距離から発射しても目標物に正確に密着させることが可能だ。接着剤は発射時に回転しながら面積を広げることで、さまざまな素材の表面にも密着する。鉄板やガラスなど、異なる素材の車両にも問題なく対応できる。 さらに、研究チームはこの技術を応用し、緊急事態でのモニタリングや救助活動への利用を実験した。無線カメラを搭載した接着弾を火災現場の壁や天井に発射することで、現場内部の映像をリアルタイムで確認できる仕組みを構築した。また、接着弾にロープを取り付け、物資を運ぶなど救助活動への応用も試みられた。 GISTのイ・ジョンホ教授は「この技術により、GPSや通信機器、カメラ、センサーなど多様な装置を接着弾に搭載することで、治安維持や災害対応、国防、民間用途まで幅広い分野での活用が可能になる」と述べた。 (c)MONEYTODAY

韓国サムスン電子が人工知能（AI）を搭載した執事ロボット「Ballie」を今年上半期に発売すると発表した。 米ラスベガスで6日に世界最大のテクノロジー見本市「CES　2025」が開幕するのを前に開催した記者会見で明らかにした。「Ballie」は2020年のCESでコンセプトモデルとして公開して以来、4年ぶりに商品化された家庭用ロボットだ。 黄色い球体の「Ballie」は、多様なIoT機器を制御しながら執事の役割を果たす。子どもやペットの見守り、ユーザーの後を追いながら音楽を再生したり、業務をサポートしたりする秘書的な役割も担う。 「Ballie」は、世界初の近距離・遠距離投影が可能なデュアルレンズ技術を搭載している。この技術により壁や天井、床など任意の場所に最適な映像を投影し、ユーザーが必要とする情報やコンテンツをどこでも視聴可能にする。 「Ballie」は、ユーザーの関心や質問に即座に応じ、映像で視覚化して情報を提供することができる。また、ユーザーの生活パターンを学習し、使用状況に応じて進化するAI技術が特徴だ。 (c)KOREA WAVE

米ラスベガスで開かれる世界最大のテクノロジー見本市「CES　2025」で、韓国のドローン企業「Nearthlab」が開発した次世代ドローン運用システム「ドローンステーション」がベストオブイノベーションを受賞した。この賞は、全米民生技術協会（CTA）が技術性、美しさ、独創性、革新性を評価して選出するもので、3400以上の出品作の中から19製品が選ばれた。 Nearthlabのチェ・ジェヒョク代表は「ドローンステーションは技術的な優秀性だけでなく、公的安全分野でのドローンの活用可能性を大きく拡張した点が評価された」と語った。このシステムは、警察の管制システムなどと連動することで、ドローンの自律運航を可能にしている。 ◇5分でバッテリー交換、冷却機能も搭載 ドローンステーションはバッテリー交換、ドローンの冷却などを自動で実施する。従来のステーションではバッテリー充電に40分以上かかることが多かったが、同社のステーションはロボットアームを活用してバッテリー交換を5分以内に完了させる。このため、緊急対応時にも迅速な出動が可能だ。また、冷却システムや防じん・防水機能も搭載されており、過酷な環境下でも安定した運用を支援する。 チェ氏によれば、警察や消防などの運用機関システムと緊密に連携することで、迅速な飛行許可申請も可能になる。Nearthlabはこれまで風力発電所の安全点検をしながらドローンと運用機関のシステムとの連携技術を磨いてきたという。 ◇公共安全の「ゴールデンタイム」を確保 同社の主要製品「AiDEN」と「KAiDEN」は、災害や緊急事態など公共安全分野での活用が見込まれる。特にAiDENは、事件発生時に素早く現場へ飛び、情報を収集するよう設計されている。 犯罪現場では、警察官や救助隊が到着する前にステーションに配備されたAiDENが現場を記録し、状況を把握する。通常時は犯罪多発地域を巡回し、事件発生時には即座に出動する運用も可能だ。これにより、迅速な意思決定が可能になり、複数のドローンを同時に運用して効率的な捜索もできる。 チェ氏は「災害時には（発生から72時間以内の時間帯である）ゴールデンタイムに対応することが最も重要だ。ステーションとドローンが迅速な現場把握を支援し、適切な救助作戦を策定するのに役立つ」と述べた。 ◇ドローンステーションが新たな中核技術に 従来のドローンステーションは単なる充電場所としての役割が中心だった。しかし、Nearthlabはステーションをドローンの任務遂行の中核機器として進化させた。AIを活用し、人命救助の支援やコスト効率の向上を目指している。 このシステムは、車両に設置して移動式指揮本部として活用したり、複数のステーションを積み重ねて運用したりすることで、集団飛行にも対応できる。Nearthlabのソリューションは、すでに韓国内外の警察や消防当局から注目を集めている。 チェ氏は「昨年は、フィンランドでの実演やアメリカの警察・消防当局との試験を通じて、現場での導入可能性を探った。今年はさらに多くの国で具体的な成果を示したい」と、自信を見せている。 (c)KOREA WAVE

韓国で、来年の商用化を控えた都市型航空交通（UAM）プロジェクトに、鳥との衝突リスクへの懸念が高まっている。特に、済州航空機の事故原因が鳥衝突によるものと推定されている中で、首都圏で実証実験が進められるUAMが、主要な渡り鳥の生息地と重なる問題が指摘されている。 ソウル市は2030年のUAM商用化を目指し、今年上半期から汝矣島や漢江沿いで実証実験を開始すると発表した。2035年以降には、金浦空港～汝矣島～蚕室～水西など、漢江全域をカバーする運行計画も示している。 この計画が進めば、板橋～光化門間25kmを約15分で移動でき、蚕室～仁川国際空港間も25分で到達可能となる。国土交通省もUAM専用の垂直離着陸場「バーティポート」を設置するため、2035年までにUAM対応型の建物1万棟を整備するロードマップを打ち出している。 しかし、UAMの安全性については、具体的な対策が欠如しているとの指摘がある。昨年11月、国土交通省は全羅南道の高興に続き、首都圏のアラベッキルをUAM実証事業区域に指定した。だが、アラベッキルは首都圏最大の渡り鳥生息地でもある。 ソウル市や国土交通省は、バーティポートが都市内に位置するため、鳥の群れとの衝突リスクは低いと見ているが、韓国航空航行学会の研究では、都市部でのUAM運行は航空機よりも鳥衝突の危険性が高いとされている。現在のところ、生肉を用いた模擬衝突試験が唯一の試験方法に過ぎず、関連研究は進んでいない状況だ。 昨年の国土交通技術展では、鳥衝突を想定した試験装置が公開された。この装置は、圧縮空気を利用して鶏肉やゼラチンを射出する仕組みだ。試験結果については明らかにされていない。 首都圏のUAMルートには4カ所の渡り鳥生息地が含まれる可能性が高い。このため、鳥衝突リスクだけでなく、都市部特有のビル風などを考慮した精密な安全対策が求められている。 UAM業界関係者は「都市部で鳥との衝突が発生する可能性は低いが、万が一事故が発生すれば人的被害が大きいため、すべての変数を検討する必要がある。離着陸経路や鳥の飛行高度を研究し、衝突リスクを最小限に抑える努力が必要だ」と強調している。 (c)MONEYTODAY

中古取引プラットフォームで購入したダウンジャケットからウジ虫が出てきたとの投稿が韓国のオンラインコミュニティで注目を集めている。 先月24日、「これどうしたらいいですか。ダウンジャケット買うの難しいですね」というタイトルの投稿が掲載された。 投稿した会社員は大手中古取引プラットフォームで有名アウトドアブランドのダウンジャケットを購入。宅配されたものの以前の住人が宅配返送を要請したままだったため、いったん返送されていまい、受け取るまで1週間かかった。 投稿者がようやく届いた梱包箱を開けたところ、ジャケットの各所に生きたウジ虫や死骸が付着し、多数のシミもあった。 返金を要求しようとしたが、返送の遅延で取引は既に確定。返金要求できない状態になっていた。 ネットユーザーからは「1年以上放置した荷物でもこうはならない。販売者に問題があるのでは」「最初から状態が悪かった可能性がある」といった意見が寄せられている。 (c)news1