年間アーカイブ 2025

韓国の新人男性グループKickFlip（キックフリップ）がデビュー曲「Mama Said」のミュージックビデオ（MV)ティーザーを公開した。 KickFlipは20日午後6時にミニアルバム「Flip it, Kick it!」で正式デビューする。これを前に所属事務所JYPが16日午前0時、公式SNSを通じてタイトル曲「Mama Said」のMVティーザーを披露した。 ティーザー映像では、メンバーがハンバーガーをスイングして飛ばしたり、庭の木を使って鳥のオブジェを作ったりと自由奔放に楽しむ様子が描かれている。 デビューアルバム「Flip it, Kick it!」には「Mama Said」をはじめ、「WARRIORS」「Knock Knock」など計6曲が収録されている。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループATEEZ（エイティーズ）がソウルのKSPO DOME（旧体操競技場）でワールドツアーのフィナーレを飾る。所属事務所KQエンターテインメントが15日に公式SNSを通じて公演の詳細を発表した。 ATEEZは昨年、ソウル、日本、北米、ヨーロッパなどを巡った。北米ツアーではロサンゼルスやニューヨークでの計13公演で約20万人を動員。「グローバルな人気グループ」としての地位を確立した。 ヨーロッパでも大きな反響を呼び、ロンドンとベルリンでは追加公演を開催。フランス・パリではラ・デファンス・アリーナでK-POPアーティストとして初めて単独で公演した。 そのフィナーレを飾るソウル公演は3月22、23の両日に開催。チケットのファンクラブ先行予約は1月31日午後8時、一般販売は2月3日午後8時にYES24で始まる。 (c)STARNEWS

日本を中心に活動する9人組男性グループ&TEAM（エンティーム）が日本レコード協会から「ダブルプラチナ」認定を受けた。 日本レコード協会によると、昨年12月18日にリリースされた&TEAMのセカンドアルバム「Yukiakari（雪明かり）」の累計出荷枚数が50万枚を突破し、ゴールドディスク「ダブルプラチナ」認定を受けた。 「Yukiakari」は四季をモチーフにしたアルバムシリーズの最終章にあたる作品。同シリーズの春を表現したシングル「Samidare（五月雨）」や夏の「Aoarashi（青嵐）」でも同様にダブルプラチナ認定を受けている。 「Yukiakari」には、同名タイトル曲に加え「Deer Hunter」や「illumination」など新曲4曲を含めた計22曲が収録されている。 (c)STARNEWS

小児感染症の流行が懸念される中、韓国の小児科医は、今年の呼吸器感染症の発生規模が前年を上回る可能性が高いと警告している。特に、中国で大流行している「ヒトメタニューモウイルス（hMPV）」や、引き続き流行が予測されるインフルエンザ、マイコプラズマ肺炎が注目されている。小児医療現場の負担が増加する中で、政府の迅速かつ具体的な対応を求める声が高まっている。 小児病院協会が全国120カ所の病院院長を対象に実施した調査によると、小児感染症の発生率が「増加する」と答えた医師は85％に上り、そのうち35％が「20％以上増加する」と予測している。今年最も流行が懸念される感染症はhMPVで、回答の30％を占めた。次いでインフルエンザ（13％）、マイコプラズマ（12％）、アデノウイルス（9％）が続いた。 hMPVは新しい感染症ではないが、中国での大流行が韓国にも影響を及ぼす可能性が指摘されている。小児病院協会のチェ・ヨンジェ会長は「中国との地理的近さや中国系の新生児患者の増加が懸念される」と述べた。 医療現場では、特に地方の小児科医療が機能不全に陥っている。チェ会長は「重症患者が転院できる病院を見つけるのに1～2時間も費やすことがある」と現状を嘆いた。また、政府が試験的に導入した「小児患者転送ネットワーク」は一定の効果を上げているが、さらなる支援が必要だと強調した。 さらに、小児科医の不足問題が深刻化している。近年、専門医志望者の減少や若手医師の辞職が相次いでおり、感染症の流行が医療体制全体の崩壊を招くとの懸念が高まっている。 (c)MONEYTODAY

北朝鮮の高級ショッピングモールに、輸出が禁じられているヨーロッパの家具ブランド「IKEA」の店舗とみられる場所が確認され、注目を集めている。 中国のSNSに投稿された動画によると、平壌にある「柳京金光商業中心」の一角に、青と黄色が目を引くIKEAのロゴが掲げられた家具店があるという。 動画に映る店舗は、通常のIKEAの大型倉庫型店舗とは異なり、百貨店の一角に設置された小規模なスペースに家具が展示されている。 柳京金光商業中心は、北朝鮮最大級のショッピングモールとされ、ホテルやオフィス、飲食店、商業施設を兼ね備えた複合施設である。ショッピングモール内には、子どもたちが遊べる大規模なボールプールや、高級時計ブランド「オメガ」やオーストラリア製粉ミルク「OZファーム」の販売店舗も確認されている。 国連安全保障理事会の対北朝鮮制裁決議により、すべての加盟国は北朝鮮との新規または既存の合弁事業を禁止されている。そのため、このIKEAのロゴが掲げられた店舗も、公式な出店ではなく、中国や第3国を通じて北朝鮮に不法輸入された商品が展示されている可能性が高い。 北朝鮮の高級ショッピングモールにおけるこれらの商品は、同国の富裕層を対象にした不法な取引の一環とみられる。公式な認可を受けていない店舗や商品は、国際的な規制を回避する形で流通している可能性が高い。 (c)news1

韓国ウォンの平均為替レートが昨年12月、1ドル＝1430ウォン台を記録し、輸入物価が3カ月連続で上昇した。韓国銀行が今月15日に発表した「2024年12月の輸出入物価指数および貿易指数」によれば、同月の輸入物価指数は前月比2.4％上昇。前年同月比では7.0％増と、11月（2.8％）からさらに大きな伸びを見せた。 輸入物価上昇の主因はウォンの対ドルでの下落だ。12月の平均ウォン・ドル為替レートは1434.42ウォンで、前月比2.9％、前年同月比では10.0％のウォン安となった。一方、国際原油価格はほぼ横ばいで、ドバイ原油の12月平均価格は1バレル73.23ドルと、前月比0.9％の微増にとどまった。このため、為替の影響を除いた契約通貨基準の輸入物価は前月比0.2％の下落となった。 具体的な輸入物価の内訳をみると、原材料価格は鉱産品を中心に前月比3.0％上昇。中間財も化学製品や一次金属製品が値上がりし、2.2％の上昇を記録。資本財と消費財もそれぞれ2.1％値上がりした。 品目別では、コーヒーが前月比9.7％、前年同月比95.4％と急騰。牛肉（前月比3.4％、前年同月比18.7％）、原油（3.8％、4.2％）、プリント基板（9.0％、16.4％）なども値上がり幅が大きかった。 輸出物価も為替レートの影響を受けて上昇し、12月の輸出物価指数は前月比2.4％増となり、輸入物価と同様に3カ月連続の上昇を記録した。 (c)news1

旧正月連休が目前に迫る韓国で、年間未払い賃金額が2年連続で過去最大値を記録するなど、多くの労働者が「未払い賃金」による苦しみを経験していることがわかった。 雇用労働省の「最近5年間の未払い賃金の現状」資料によると、2024年11月基準で国内の未払い賃金総額は1兆8659億ウォンに達している。年間未払い賃金額は▽1兆5830億ウォン（2020年）▽1兆3505億ウォン（2021年）▽1兆3472億ウォン（2022年）――と推移しており、2020年比で約17％増加だ。 コロナ禍であった2021年から2022年は減少傾向にあったが、2023年には1兆7845億ウォンと大幅に増加し、昨年まで2年連続で過去最高額を記録している。 1人当たりの未払い賃金規模も5年前に比べて増加した。未払い賃金を受けた労働者数（内外の外国人を含む）は▽29万4312人（2020年）▽24万7005人（2021年）▽23万7501人（2022年）▽27万5432人（2023年）▽26万2725人（2024年11月基準）――と推移している。2020年末基準で1人当たりの未払い賃金は約537万ウォンだったが、2024年11月には約710万ウォンと約32％増加している。 この増加幅は最低賃金の上昇率を上回り、韓国経済の成長幅に関係なく未払い賃金問題が深刻化していると指摘されている。実際、2020年の最低賃金は8590ウォン、2024年の最低賃金は9860ウォンで、14％の増加にとどまっている。 また、ユン・ソンニョル（尹錫悦）政権が就任当初から「労働改革」を強調し、未払い賃金根絶を約束したものの、むしろ未払い賃金規模が過去最高を記録し、結局失敗に終わったという批判が出ている。キム・ムンス雇用労働相も昨年の就任後、未払い被害労働者の迅速な救済や未払い事業者の厳重処罰など「未払い賃金の清算」を予告したが、結局は空手形に終わったとの指摘がある。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領の支持団体「反共青年団」（通称：白骨団）の行動がオンラインで注目を集めている。ただ、団体の若者が高齢者を動員して過激な抗議行動をさせ、自身はその場を見守るだけの姿勢が動画で拡散され、ネット上で嘲笑されている。 ユン大統領に対する2回目の逮捕状が15日執行された直後、SNSには「ユン大統領を守ると公言していた白骨団の現在」と題した動画が投稿された。この動画では、白骨団の一員とされる若者がソウルで高齢者らに「大統領官邸を守ってください」と声を張り上げながら、自身は抗議の場に積極的に参加する様子は見られなかった。 特に話題となったのは、高齢者らが車道に横たわり通勤車両の進行を妨げる中、若者が「大統領が車道だけでも塞いでほしいと言っていました！」と叫びつつ、写真を撮影しながらその場をうろついている映像だ。この行動に対し、ネットユーザーらは「自分は安全な場所にいて、他人にリスクを負わせるとは」「白骨団じゃなくて搾取する背骨団だ」と批判の声が上がった。 この若者は9日に開かれた国会での白骨団の記者会見で、与党「国民の力」のキム・ミンジョン議員の背後に立ち、注目を集めた人物だと判明した。この人物の一連の行動は「煽るだけ煽って、自分は何もしない」として失望と怒りを買っている。 (c)news1

韓国銀行金融通貨委員会は16日、基準金利を年3％で据え置く決定を下した。昨年10月・11月の基準金利連続引き下げの後、再び据え置きが決定された。 長引く内需の景気低迷に加え、先月初めの非常戒厳宣布や済州航空機事故などが重なり、追加の基準金利引き下げを求める声が高まっていたが、1400ウォン台後半に達したウォン安、内外の不確実性の継続、米国の金利引き下げ停止の可能性、潜在的な家計負債リスクなどを考慮した決定とみられる。 今回の据え置き決定は市場の予想に一部で一致していた。news1の調査では、専門家6割が今月の金利引き下げを予想し、4人は据え置きを見込んでいた。また、金融投資協会の調査では、債券保有・運用に携わる関係者100人中60人が据え置きを予測していた。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領が15日、逮捕された。「非常戒厳」宣布から43日目のことだ。現職大統領が捜査機関に逮捕されたのは憲政史上初めて。ユン大統領が非常戒厳を宣言した日から現在までの高位公職者犯罪捜査処（公捜処）・警察・検察の捜査日誌を振り返る。 「私は大統領として血を吐くような思いで国民の皆様に訴えます。（中略）私は北朝鮮共産勢力の脅威から自由大韓民国を守り、我々の国民の自由と幸福を略奪している破廉恥な従北反国家勢力を一掃し、自由憲政秩序を守るために非常戒厳を宣言します」 ユン大統領は昨年12月3日午後10時28分ごろ、非常戒厳を宣布した。キム・ヨンヒョン（金龍顕）国防相（当時）は戒厳宣布直後に全軍主要指揮官会議を開き、パク・アンス陸軍参謀総長（同）を戒厳司令官に任命した。パク・アンス氏は戒厳宣言の約1時間後、午後11時25分ごろに戒厳司令部布告令を発表した。その間、戒厳軍約1600人がソウル・汝矣島の国会と京畿道果川市（クァチョンシ）の中央選挙管理委員会の掌握を試みた。 国会は翌4日午前1時ごろ、戒厳解除決議案を在席議員190人全員の賛成で可決した。戒厳宣言から約2時間30分後という迅速な措置だった。ユン大統領は国会の議決後、約3時間30分後の午前4時26分に非常戒厳解除を発表した。非常戒厳事態は約6時間で幕を閉じた。 【12月4日】捜査機関はユン大統領やキム国防相、パク参謀総長らを内乱および職権乱用権利行使妨害の容疑で捜査すべきだと内容の告発状を受理。告発人は、祖国革新党、正義党などの野党や、全国民主労働組合総連盟委員長、民主社会のための弁護士会など 【12月5日】検察・警察と公捜処はユン大統領らを容疑者として捜査に着手。事件はそれぞれ、ソウル中央地検公共捜査1部、警察庁国家捜査本部安保捜査団、公捜処捜査4部に配分 【12月6日】検察は非常戒厳事件を捜査するため、ソウル高検長を本部長とする特別捜査本部（特捜本）を立ち上げ。警察も専担捜査チームである特別捜査団（特捜団）を編成 【12月9日】法務省は公捜処の要請により、ユン大統領の出国を禁止 【12月11日】特捜本はユン大統領に「15日までにソウル中央地検に出頭して取り調べを受けるように」という出頭要求書を送付 同日、公捜処と警察、国防省調査本部による合同捜査本部設立。合同捜査本部は大統領府内の国務会議室、警護処、101警備団、合同参謀本部地下にある統制指揮室の4カ所を対象に家宅捜索を試みたが、警護処が立ち入りを阻止し、任意提出の形で一部の資料を受け取るにとどまった。 【12月15日】ユン大統領は検察の1回目の召喚通知に出頭せず 【12月16日】検察はユン大統領に「21日までに召喚調査を受けるように」という2回目の出席要求書を送付。同日、公捜処もユン大統領に「18日に調査を受けるため出頭せよ」と1回目の召喚通知 【12月17日】合同捜査本部はチョ・ジホ警察庁長の秘密電話（暗号化された通信端末）サーバーを確保するため、大統領警護処への家宅捜索を試みたが失敗（2回目） 【12月18日】検察はユン大統領の捜査を公捜処に移管。公捜処は8日と13日に検察と警察に事件の移管を要請しており、その結果、検察・警察・公捜処が競っていたユン大統領の捜査を公捜処に一本化。この日も合同捜査本部は大統領警護処に対して家宅捜索を試みたが失敗（3回目）。ユン大統領は公捜処の1回目の召喚通知にも出頭せず 【12月20日】公捜処は「25日までに出頭せよ」と2回目の召喚通知 【12月25日】ユン大統領は公捜処の2回目の召喚通知にも出頭せず 【12月26日】公捜処は「29日までに出席せよ」と事実上最後通告となる3回目の召喚通知を発表 【12月27日】合同捜査本部は大統領「安家」と大統領府に対する家宅捜索。警護処の非協力で安家の防犯カメラ資料確保に失敗。4回目の大統領府家宅捜索が不発 この日、検察はキム前国防相を内乱罪で逮捕・起訴し、起訴状でユン大統領が「非常戒厳」宣布を主導したと詳述。検察によると、ユン大統領は▽国会封鎖と戒厳解除議決の妨害▽主要人物の逮捕部隊運営▽中央選挙管理委員会の占拠とサーバー搬出の試み――を指示した容疑を受け、これは憲政秩序を乱す行為と認定 【12月29日】ユン大統領は公捜処の3回目の召喚通知にも応じず 【12月30日】公捜処はソウル西部地裁にユン大統領に対する逮捕状を請求 【12月31日】裁判所はユン大統領に対する逮捕・捜索令状を発付。有効期間は7日間。現職大統領への逮捕状発付は憲政史上初 【1月3日】公捜処はユン大統領に対する最初の逮捕状執行を試みたが失敗 【1月5日】公捜処が警察に逮捕状執行を委任する内容の公文を送付 【1月6日】警察が委任には法的欠陥があると判断し、事実上拒否の意向を示すと、公捜処はこれを撤回 【1月7日】ソウル西部地裁は公捜処が再請求したユン大統領に対する逮捕・捜索令状を再び発付 【1月15日】合同捜査本部はユン大統領に対する2回目の逮捕状を執行 (c)MONEYTODAY