年間アーカイブ 2025

韓国で2024年の年間就業者数は、前年に比べ15万9000人増加し、総計2857万6000人となった。一方で、昨年12月の就業者数は46カ月ぶりに減少し、2804万1000人となったことがわかった。 統計庁が15日に発表した「2024年12月および年間雇用動向」によれば、昨年の就業者増加数は2022年（81万6000人増）や2023年（32万7000人増）に比べ低水準で、政府の2025年経済政策方向で予測された17万人増を下回った。 年齢層別では、60歳以上で26万6000人、30代で9万人、50代で2万8000人の就業者が増加した。一方で、20代は12万4000人、40代は8万1000人減少。全体の15～64歳の雇用率は69.5％となり、前年から0.3ポイント上昇した。 年間失業者は82万3000人で、前年より3万6000人減少。しかし、失業率は2.8％と0.1ポイント上昇した。 昨年12月の就業者数は、前年同月比で5万2000人減少し、2021年2月以来46カ月ぶりの減少に転じた。統計庁のソ・ウンジュ社会統計局長は「小売・卸売業での就業者減少が目立ち、運輸・倉庫業や飲食宿泊業も増加基調ではあるがその幅は縮小した」と述べた。 12月の15～64歳の雇用率は69.4％で前年同月比0.2ポイント上昇。失業者数は17万1000人増加し、111万5000人に達した。失業率は前年同月比0.5ポイント上昇の3.8％となった。 (c)news1

昨年12月3日はnews1の社会部事件チームの懇親会の日だった。その夜、ソウル・聖水洞のレストランに10人ほどが集まった。料金は江南の有名レストランの半額程度だったが、普通の会社員にとっては負担になる水準だ。年末のため、奮発して会食費に自費を投じることにした。 しかしその日の午後10時25分ごろ、ユン大統領が突然「非常戒厳」を宣布した。 「今どこにいるの？　なんでこんなに連絡がつかないんだ」 私たちは近くの居酒屋に移動し、料理を注文したばかりだった。全員が店を出て非常勤務態勢に入った。今年結婚を予定している20代の記者ら2人は国会に向かい、昨年夏に入社したばかりの新人記者は大統領官邸へ、別の新人記者は龍山駅へ向かった。残りの記者は待機し、記事を書いたり電話取材をしたりした。 国会に投入された後輩らの報告を受けながら、胸が締め付けられた。特殊部隊やヘリ、装甲車が展開されていた。「すべての言論と出版は戒厳司令部の統制を受ける」との布告を確認し、目の前が真っ暗になった。進歩系メディアの記者として、政府の不正疑惑を追っていた妻にも電話した。まるでホラー映画のセリフのような言葉を口にした。「君、なんでこんなに連絡がつかないんだ。今どこにいるの？」 それから43日が経過した今月15日、ユン大統領は逮捕された。罪名は「内乱の首謀者」。現職大統領が任期中に逮捕されるのは憲政史上初めてのことだ。この40日余りの間、韓国で何が起こっていたのだろうか。年末の雰囲気を楽しむために奮発して訪れたかのレストランが、いまでは「戒厳レストラン」と呼ばれるようになった。どんな味だったのか、どんな景色だったのか、どんな微笑みだったのか、どんな会話があったのか、よく思い出せない。ただ「その日、戒厳令が発動された」という記憶だけが残っている。 非常戒厳は重大な事件だ。レストランでの会食が何の意味があるのか、と言う人もいるかもしれない。しかし、親衛クーデターを引き起こすような反動的野心家でない限り、ささやかな日常は重要であり、かけがえのないものだ。それは昨日を忘れさせ、今日を耐えさせ、明日を期待させるものだ。 そして戒厳令が発動されて初めて気づいた。ささやかな日常は、平穏無事であってこそ成り立つものだということを。年末のロマンは消え、新年の希望も消えた。小市民たちの時計の針は「12月3日の非常戒厳の夜」以降、40日余り止まっていたが、15日、大統領が官邸で逮捕された後ようやく動き始めた。 ◇連続的な立件・拘束・起訴…「大統領と知り合い」の罪 個人的に最も絶望を感じたのは、非常戒厳が発動された瞬間ではなかった。ユン大統領が官邸に籠城した時だった。大統領は昨年12月14日、国会で弾劾訴追案が可決された後、官邸に隠れた。そして新年初日には「（親北勢力と）最後まで戦う」とプロパガンダ的なメッセージを発信した。 戦争のトラウマを持つ高齢層の支持者たちが官邸の前に早朝から集結した。彼らは太極旗や星条旗を掲げ、氷点下の冷たい風の中で豆もやしスープを作りながら「大統領を守る」と声を合わせた。その姿は、まるで見捨てられた人々のようだった。 彼らは記者や警察、進歩系団体のメンバーを見ると罵り、大声を上げ、泣き叫んだ。官邸前の日常は影も形もなく、社会の分裂と混乱の渦が巻き起こっていた。そして1月15日、ユン大統領が逮捕されて取り調べを受けていた高位公職者犯罪捜査処（公捜処）近くで、60代の男性が焼身自殺を図り、重傷を負う事件まで発生した。 大統領に関連して捜査や裁判、拘束された人物も続出している。戒厳当時、国会の統制を指示した警察庁のチョ・ジホ長官やソウル警察庁のキム・ボンシク長官の容疑は、内乱主要任務従事および職権乱用権利行使妨害という軽くない罪状だ。チョ長官は戒厳3日目に国会で「テレビを見て戒厳を知った」と虚偽の証言をした。 もし彼らがユン大統領と縁がなかったならどうだったのだろうか。警察庁長官やソウル警察庁長官にはなれなかっただろう。しかしそれでも組織内ではそれなりに業務能力が高く、人柄が良い先輩として記憶されていただろう。大統領の逮捕令執行を妨害した容疑で立件された「警護処強硬派」のキム・ソンフン次長やイ・グァンウ本部長も、時代遅れではあるが、本業には忠実な人物だったかもしれない。 周囲の人々を罪人にしてもユン大統領は動じなかった。平均的な良心や責任感、共感能力、憐れみがあったなら、官邸に「40日余り」も籠らなかったはずだ。捜査を受けるにせよ、憲法裁判所に出頭するにせよ、もっと早く官邸を出ていただろう。そして「責任は自分が取るから側近たちを解放してほしい」と要求しただろう。 パク・クネ（朴槿恵）、イ・ミョンバク（李明博）の両元大統領も、共に容疑者として立件された後、「捜査が不当だ」と強く反発した。しかし、逮捕令執行の手続きには大人しく応じた。それは、大統領経験者としての最後の良心であり、自尊心だったのかもしれない。彼らの主要容疑であった特定犯罪加重処罰法上の収賄罪は、ユン大統領の内乱首謀者容疑と比べ、決して重くはない。それなのに最近では二人の元大統領を再評価する声さえ出ている。 ◇近づく裁判所の時…内乱首謀者容疑 ユン大統領は遅くとも来月には起訴されるだろう。裁判所がユン大統領の容疑に見合う処罰水準を決断することを願う。刑法第87条1号は、内乱首謀者を死刑または無期懲役、無期禁錮に処すると規定している。戒厳事態に関連して起訴された者たちにも、寛大な処置なしに厳正な判決が下されるべきだ。明確に捜査し、明白に処罰し、鮮明に記録することで、「前例」を残し、非常識な野心家たちがクーデターを夢見ることがないようにすべきだ。 私たちはチョン・ドゥファン（全斗煥）、ノ・テウ（盧泰愚）の両元大統領の内乱罪処罰の事例があったからこそ、ユン大統領の内乱の試みを早期に鎮圧できた。私たちは、自分たちの日常が平穏無事であることを望んでいる。長く厳しい冬の真っただ中で、裁判所の時間が徐々に近づいてきている。【news1 イ・スンファン記者】 (c)news1

韓国のロッテ免税店は16日、ソウル近郊の金浦（キンポ）空港内の酒類販売店にロボットバーテンダーを導入したと発表した。 ロボットバーテンダーは2023年にシンガポール・チャンギ空港店に導入されており、韓国内の空港で運用されるのは今回が初めてだ。韓国の協働ロボット業界のリーディング企業「斗山ロボティクス」との協力により実現した。 金浦空港店では、ヘネシーやグレンフィディックなどの試飲イベントに参加し酒類を購入した客に、ロボットバーテンダーによる試飲券を提供している。客は試飲する酒を自分で選ぶことも、ロボットバーテンダーの提案を受けることも可能だ。 ロボットバーテンダーは、顧客の顔を撮影してAIが感情を分析し、顧客の感情に合った酒を提案する仕組みだ。日本語、韓国語、英語、中国語の4つの言語で対応が可能だという。 ロッテ免税店は、2022年から金浦空港での化粧品、香水、その他の免税販売権を保持。昨年3月に金浦空港の酒類・たばこ・その他事業権の入札で最終事業者に選定され、同空港内のすべての免税品目を取り扱う免税事業者となった。 ロッテ免税店の関係者は「金浦空港店では客の多様なニーズに応えるため、幅広い商品と楽しい体験を提供している。今後も顧客満足のために最善を尽くしていく」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国の防衛関連企業「韓国航空宇宙産業」（KAI）は15日、慶尚南道晋州（キョンサンナムドチンジュ）に新設された回転翼飛行センターで、上陸攻撃ヘリコプター（MAH）の試作機初飛行の成功を祝う式典を開催した。MAHは昨年12月17日に初飛行に成功していた。 式典には、KAIのカン・グヨン社長、海兵隊のチュ・イルソク司令官、防衛事業庁のチョ・ヒョンギ事業本部長ら関係機関の約100人が出席した。 試作機は地上滑走で移動した後に離陸し、約15メートルの高度でホバリング（空中での停止飛行）や旋回飛行を実施した。また、前後左右への飛行、S字旋回飛行、最大高度約30メートルでの水平飛行など、約20分間にわたりデモンストレーションを披露した。 カン・グヨン社長は「成功的な開発に向けた重要な転換点を迎えた。より公正で信頼性の高い飛行試験評価を通じ、我が軍と国民に信頼される航空機を作る」と述べた。 KAIは今後、上陸攻撃ヘリの飛行性能と武装運用能力を証明するため、主要任務重量の状態で飛行速度、上昇高度、ホバリング高度などを検証する試験を実施する。 今後、機関銃やロケット弾、空対地誘導弾、敵航空機への対抗手段としての空対空誘導弾などの武装運用能力を証明する試験評価を経て、2026年8月までに体系開発を完了する方針だ。 上陸攻撃ヘリは、海兵隊向けに開発された「マリオン」に、国内開発の小型武装ヘリ「ミルオン」の武装システム統合技術を適用し、海兵隊の要求性能を満たすよう開発された。 KAIの関係者は「海兵隊で運用中のマリオンと部品の互換性が高く、海兵隊パイロットの新規育成にかかる負担を最小化できる」と説明した。 (c)KOREA WAVE

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領が内乱首謀容疑で逮捕された後、高位公職者捜査処（公捜処）の取り調べを事実上全面的に拒否している中、公捜処が逮捕状の期限である17日にユン大統領に対する拘束令状を請求する。特に、裁判所がユン大統領側が逮捕状の無効を主張して申し立てた逮捕適否審査を棄却し、公捜処の動きに力を与える形となった。裁判所が拘束令状まで発行すれば、ユン氏は憲政史上初めて拘束される現職大統領となる。 ソウル中央地裁は16日午後5時から2時間にわたって非公開で逮捕適否を審査し、同日午後11時ごろ、ユン大統領の申し立てを棄却した。 ユン大統領側が審問で、ソウル西部地裁で発付された逮捕状は管轄違反のため無効だと主張したことに対し、適法に発付された令状であることが確認された。また、ユン大統領側が「非常戒厳」当時、非武装の少数人員のみを国会と中央選挙管理委員会に投入し、逮捕者や負傷者が出ていないため国憲紊乱には該当しないと主張したほか、内乱罪の容疑については公捜処が捜査権を持たないとした点も、裁判所は認めなかった。 公捜処は、裁判所の逮捕適否審査棄却直後、ソウル拘置所に留置中のユン大統領に対し、17日午前10時までに出頭するよう通知した。ただ、ユン大統領が15日に逮捕直後の取り調べで「戒厳は統治行為であり、裁判官や検事が判断する問題ではない」との趣旨の立場を表明し、個別の質問にはすべて供述を拒否したうえ、16日の取り調べに応じなかった点を考慮すると、ユン大統領が追加の取り調べに応じる可能性は低いと見られる。 ユン大統領が召喚に応じなくても、公捜処はソウル拘置所を訪問して取り調べたり、ユン大統領を公捜処の取調室に強制移送したりするようなことはしないという雰囲気だ。強制移送してもユン大統領が供述を拒否し続ける可能性が高く、実効性が低いと判断しているようだ。 公捜処周辺では、裁判所が逮捕適否審査を棄却したことで捜査の正当性が強化された限り、ユン大統領が取り調べに引き続き応じない場合、逮捕状による最大拘禁時間である48時間を待たずに拘束令状を請求する可能性があるとの見方も出ている。 公捜処関係者は「逮捕状の期限が1日も残っていない状況で、まだ拘束令状請求の準備をしていないというのはあり得ない」と語った。すでに裁判が始まっているキム・ヨンヒョン（金龍顕）前国防相ら「非常戒厳」に関与した関係者の資料から、ユン大統領の容疑が明らかになっており、拘束の理由は十分と判断したと分析されている。83ページに及ぶキム・ヨンヒョン氏の起訴状には、ユン大統領が140回以上言及されているという。 逮捕適否審査の影響で、ユン大統領の逮捕期限は当初の17日午前10時33分からやや延長されている。裁判所が逮捕適否審査に関連する書類を受理してから、決定後に書類を返還するまでの時間は、逮捕状による拘禁可能期間である「48時間」に含まれないため、逮捕期限は17日夜までに延ばされている。 (c)MONEYTODAY

韓国・釜山（プサン）の無人店舗で、かつて人気のあったインターネット配信者（BJ)の女性が菓子を盗んで逃げたと放送局JTBCの番組「事件班長」が報じた。 店側によると、事件は昨年、釜山の無人店舗で発生した。20代とみられる女性が帽子をかぶって入店。菓子類をビニール袋に詰め込み、冷凍庫からアイスクリームを取り出した後、レジで決済するふりをしていたという。 女性はアイスクリームの一部代金約2400ウォン（約264円）だけ払い、菓子類10万ウォン（約1万1000円）と残りのアイスクリーム3万ウォン（約3300円）相当を払わないまま店を後にした。 警察は女性の住所を突き止めたが、既に転居しており捜査は難航した。しかし、最近になって「女性が近く検察に送致される」と店側に連絡があった。 女性は店側に対して謝罪や損害賠償をしていないという。 (c)MONEYTODAY

ソウル市中浪区（チュンナムグ）にあるロイヤル動物メディカルセンターにエレベーターを自由に使う犬がいる。動画がインスタグラムで約200万回再生されるなど話題になっている。 この犬はチョン・インソン院長が養子として迎えた「セミ」というシーズー犬。よく病気にかかるため、以前の飼い主は安楽死させようとしていたが、チョン院長が思いとどまらせ、治療などを通じて健康を取り戻した。 話題の映像では、病院を訪れた患者がエレベーター内でセミと遭遇し、病院スタッフが「そのままにしておいてください」と答えるシーンが映し出されている。 セミは病院内を自由に移動している。この時はカフェがある7階に行き、その後、再びエレベーターを使って降りてきた。チョン院長はそんなセミの行動に驚きつつ愛情を持って接している。 映像を見たネットユーザーは「エレベーターに乗ることにとても慣れているようだ」などと反応した。 チョン院長は韓国獣医学会の会長を務めるほか、動物保護の活動にも力を入れており、保護施設での医療ボランティア活動もしている。 (c)news1

盗撮者の摘発を目的とする韓国のユーチューバー「刑務所案内人」が、突然受けた収益機能停止の解除に成功した。「刑務所案内人」はチャンネル登録16万人を誇る人気ユーチューバー。コミュニティ投稿で9日、米国のユーチューブ本社から「収益停止解除の通知を受けた」と伝えた。 刑務所案内人は8日に収益機能を一方的に停止されたとして、韓国のユーチューブ支部に異議を申し立てたが、却下された。 その後、支援者による寄付金の支払いも受けられないと通知を受けたことから、ユーチューブに対して返金を申請するよう支援者らに呼び掛けていた。 最終的に刑務所案内人はユーチューブ本社の検討チームにメールを送付した結果、アップロードされた動画に問題がないと判断され、機能停止は解除された。 だが、刑務所案内人は「本社が速やかに対応した一方、ユーチューブ韓国支部が収益停止を維持した理由には疑問が残る」と批判し、「支援者が支払った数百万ウォン（数十万円）に相当する寄付金がどこに行ったのか説明もない」とも述べた。 一方で、多くの視聴者が本社にメールで抗議したことが解決につながったと謝意を示した。 (c)news1

韓国で新型コロナウイルスの変異株「XBB」に関する虚偽情報が広がっている。疾病管理庁が13日、2022年に初めて確認された「XBB変異株」に関連する虚偽情報が市民の間で拡散していると発表した。 虚偽情報は「XBB変異株は従来と異なり、致命的で発見が難しいため、マスクの着用を推奨する」という内容や「せきや発熱がなく、デルタ株の5倍の毒性と高い致死率を持つ」といった内容だ。「症状が急速に悪化し、明確な初期症状がない場合もある」というものもある。 しかし、これは事実と異なる。疾病管理庁は「最近流行している呼吸器感染症への不安から、このようなうわさが広がったとみられる」としたうえ「世界保健機関（WHO）が2023年に実施したリスク評価によると、XBB変異株が他の変異株より危険だという証拠はなかった」としている。 現在、韓国国内で主流となっているコロナウイルスの変異株は「KP.3」（全体の35％）で、「JN.1」がこれに次いで約30％を占めている。疾病管理庁は現行のワクチンでこれら変異株を十分予防できるとしており、ワクチン接種を推奨している。 (c)MONEYTODAY

妊娠中の女性が夫から「胸が大きくなったか」と問われ、不快感を覚えたというエピソードが韓国のオンラインコミュニティに掲載された。 結婚1年目の女性は11日、「妊娠中に夫の言葉で屈辱を感じた」というタイトルで投稿した。入浴前に服を脱いだら、夫が近づいてきて「胸が大きくなったか見せてほしい」と言い、その後も繰り返し同じ質問をしてくるのだという。 女性は「単なる好奇心ではなく、観察するように胸を見ていたので屈辱的だった」と心情を吐露した。 この発言を巡って、オンライン上では意見が分かれている。「夫婦間の会話としては普通」「医学用語の一環と考えるべきだ」といった声がある一方で、「妊婦である妻に対する敬意が感じられない」「夫婦間でも相手が嫌がっているなら議論は不要」といった指摘もある。 特に「観察するように胸を見た」との表現に関しては、セクハラの可能性を指摘する声も上がっている。 (c)news1