年間アーカイブ 2025

韓国の6人組男性グループ82MAJOR（エイティトゥーメジャー）の特集が20日、ファッションマガジン「マリ・クレール」のウェブサイトで公開となり、最新のビジュアルとインタビューが掲載された。 特集では、彼らがコンセプチュアルな雰囲気を醸し出し、メンバーたちはモデル顔負けのポーズで洗練されたビジュアルを完成させている。 82MAJORが最近開催した単独コンサートは全3公演が完売。ソクジュンは「今年をコンサートで元気よくスタートできてうれしい」と語り、ドギュンは「ただ感謝の気持ちでいっぱいです」とコメントした。 メンバーたちは「2025年のスタートからたくさんの愛と良いエネルギーをいただき感謝しています。この1年を通じて素晴らしいエネルギーと愛、そして多彩な姿をお見せします」とファンへの感謝と愛情を表明した。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループMONSTA X（モンスタエックス）のショヌがファッションマガジン「AtStyle」2月号の表紙でシックな魅力を発揮した。 21日に公開された特集で、ショヌは男性的な雰囲気を醸し出すさまざまなスタイルを完璧に表現している。 MONSTA Xでは5月にかけてジュホン、キヒョン、ヒョンウォンが順次軍服務を終える。これに関連し、ショヌは「メンバーたちとはよく連絡を取る」と語り、「ジュホンやヒョンウォンと個人的な話をしていると、本当にこれが30代の男たちの会話なのかと思うこともある」と笑った。 さらにショヌは「メンバー全員が軍服務を終えた後、フルメンバーで活動を再開する予定なので、その日を心から楽しみにしている。とてもワクワクしている」と期待感をのぞかせた。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループRIIZE（ライズ）が子どもや青少年の文化芸術活動支援のため、公式ファンクラブ「BRIIZE（ブリーズ）」の名前で1億ウォン（約1100万円）を寄付した。 社会福祉法人「ともに歩む子どもたち」が21日、RIIZEが子ども・青少年向け文化芸術支援事業「オールキッズストラ」に寄付したことを明らかにした。 「オールキッズストラ」は同法人が運営する文化芸術プログラムで、厳しい環境にいる子どもや青少年が音楽教育を通じて健全な心と感性を育むことを目指している。 RIIZEは昨年12月にも、デビュー作となるミニアルバム「RIIZING」のリリースを記念し、「BRIIZE」とのコラボ企画で販売されたLINEスタンプの収益金を同様に寄付している。 (c)STARNEWS

韓国のシンガーソングライター、クォン・ジナがキム・ゴンモのヒット曲「ピンゲ（言い訳）」を32年ぶりにリメイクし、2月に音楽プロジェクト「MZ the X Project」の第1弾として発表する。 このプロジェクトは1980年から1995年ごろに生まれたM世代の懐かしさと、それ以降のZ世代のトレンドを融合させた特別なリメイク企画だ。最初の参加アーティストとしてクォン・ジナが選ばれた。 「ピンゲ」は1993年にリリースされたキム・ゴンモの2枚目アルバムに収録された曲で、明るく楽しいリズムの中に別れの悲しみを秘めている。クォン・ジナは繊細なボーカルでリスナーに新しい感動を届ける。 クォン・ジナの「ピンゲ」は2月初旬に各種オンライン音楽サイトで配信される。 (c)STARNEWS

韓国の歌手イム・ヨンウンがファン投票プラットフォーム「FAN N STAR（ファン＆スター）」のソロランキングで107週連続1位を記録した。 イム・ヨンウンは2025年1月第3週のランキングで累計3266万6335票を獲得してトップを守った。 同ランキングでの107週連続1位は前例のない偉業だ。 イム・ヨンウンのファンクラブ「英雄時代」が熱烈な応援を送り続け、この大記録達成を後押しした。 (c)STARNEWS

内乱首謀容疑で拘束されている韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領が、21日に開催の憲法裁判所での弾劾事件の弁論期日に初めて出席することが明らかになった。現職大統領が自らの弾劾審判に出席するのは韓国の憲政史上初めてとなる。ユン大統領の代理人団が20日明らかにした。尹大統領は「非常戒厳」の正当性を訴えるとみられる。 大統領が弾劾審判に出席する決定には、公捜処による強制出頭が実現しなかったことも影響しているとみられる。公捜処は20日午後にユン大統領への強制出頭を試みたが、本人の拒否により実現しなかった。ユン大統領側は一貫して、公捜処がこの事件に関する捜査権を持たないと主張している。 ユン大統領はこれまで、18日の拘束前被疑者審問（令状実質審査）や公捜処の調査を拒否してきたが、憲法裁判所の弁論には積極的に参加する意向を示している。弁護団の一人であるソク・ドンヒョン弁護士は20日、「弁論準備が妨害される中、大統領の防御権と自己弁護権が侵害されている」と主張した。 憲法裁判所は21日午後2時からソウル市鍾路区にある大審判廷でユン大統領の弾劾事件に関する第3回弁論期日を開催する。この日の審理では、国会側が提出した監視カメラ映像や、ユン大統領側が提出した「不正選挙陰謀論」に関する証拠が取り上げられる見込みだ。さらにユン大統領の出席により、本人の証言に注目が集まる。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領の拘束令状発付直後、ソウル西部地裁に乱入して暴動を起こした支持者の中に、手信号を使って指示を出したとされるリーダー役の男性がいたとする主張が浮上している。この人物を特定するため、捜査当局が公開捜査に踏み切る可能性が示唆されている。 X（旧Twitter）に20日、「<公開捜査> 西部地裁乱入事件の指揮者」と題した投稿が拡散された。投稿には、群衆に向けて手信号を送る眼鏡の男性の写真が添付されている。写真は事件当日に撮影されたとされる。 この男性の行動は、保守系YouTubeチャンネルが生配信した映像や、JTBC取材班が撮影した映像で確認されている。特に乱入前、地裁の裏門で警察と対峙していた群衆に向けて手信号を送った直後、支持者らが一斉に警察を押しのける様子が記録されていた。また、建物内で乱入者が破壊行為をする際にも、この男性が近くにいた様子が捉えられている。 ネット上では「彼を逮捕すれば背後関係が明らかになるのでは」といった反応が相次ぎ、この乱入事件が計画的に実行された可能性があると指摘する声が上がっている。 事件に関連して、検察出身で野党「共に民主党」のキム・ギピョ議員もラジオ番組に出演し、「裁判官の個人執務室は厳重に管理される場所だ。ライトを持ち込む行動は、計画的なものだった可能性が高い」と語った。 法務行政処のチョン・デヨプ処長も「7階にある裁判官室の中で、特に令状担当裁判官室が狙われたことから、何らかの情報を持って乱入したのではないかとの推測がある」と語り、事件が計画的であった可能性を示唆した。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領が内乱容疑で拘束される事態に至ったにもかかわらず、与党「国民の力」の支持率が上昇し、6カ月ぶりに最大野党「共に民主党」をリードする結果が出た。ユン大統領に対する否定的な評価とは対照的に、与党候補者らが政権維持の支持を得ている現状が浮き彫りとなった。 リサーチ会社「リアルメーター」が実施した1月第3週の世論調査（全国18歳以上1004人対象）によると、国民の力の支持率は前週比5.7ポイント上昇して46.5％を記録。一方、共に民主党は3.2ポイント低下して39.0％に留まった。両党の支持率差は7.5ポイントで、昨年7月以来6か月ぶりに国民の力がリードした。 与党支持の上昇は、保守層の結束に加え、中道層や20～30代の若年層での支持増が要因とされる。中道層の支持率は1月第2週の34.5％から今回39.0％へと上昇。18～29歳と30代の支持率はそれぞれ43％、38.5％から46.6％、46.4％に上昇した。 特に注目されるのは、ユン大統領の逮捕にもかかわらず、「政権維持」支持が「政権交代」支持を上回った点だ。調査によると、与党による政権維持支持は48.6％で、前週比7.4ポイント増加。一方、野党主導の政権交代支持は46.2％で6.7ポイント減少した。両者の差は2.4ポイントで、統計上の誤差範囲内となった。 政権維持の支持が高まった背景には、ユン大統領の非常戒厳宣布に、与党全体が関与したとはみなされていない点がある。さらに、与党有力候補者らがユン大統領と距離を置く姿勢を示したことも影響したと分析される。 一方、野党に対する中道層の不満も影響した可能性がある。ある政治関係者は「保守支持層の結束が進む中、中道層は民主党の対応を問題視しているようだ」と述べた。 ただ、この傾向が持続するかは不透明だ。今回の調査はユン大統領の拘束令状発付やその支持者によるソウル西部地裁への侵入事件が反映されていない。特に後者の暴力事件は、与党支持率に悪影響を及ぼす可能性が指摘されている。 (c)news1

内乱首謀容疑で拘束されたユン・ソンニョル（尹錫悦）韓国大統領に囚人番号「10番」が付与され、一般収容棟の独房で生活を始めたことが確認された。 法曹関係者によると、ユン大統領は19日、拘置所入所手続きを終え、一般収容棟の独房に収容されたという。法務省矯正本部のシン・ヨンヘ本部長は20日、国会法制司法委員会の質疑で、「ユン大統領の収容に関し、警護処と協議を終えた後、拘置者待機室から一般収容棟へ移動させた」と述べ、「一般収容棟で初日を問題なく過ごしたという報告を受けている」と明らかにした。 ユン大統領が収容された独房は、通常5～6人の一般収容者が使用する部屋で、広さは3.6～3.7坪程度とされる。これは過去の大統領経験者らが拘置されていた際の環境と類似しているという。 また、ユン大統領は一般収容者と同様に身体検査を受け、収容記録用の写真（マグショット）も撮影したことが報じられた。 法務省矯正本部はユン大統領の収容生活について、安全面や警護に特段の注意を払いながら管理しているとみられる。 (c)news1

韓国の地方にあるマンションで、軽自動車の駐車場所を巡って住民と管理事務所が対立している。オンラインコミュニティ「ボベドリーム」に17日、「軽自動車は車ではないのか？ これはどんな規則なのか？」と題した投稿が掲載された。 投稿者によると、マンションでは駐車スペース不足が深刻化し、3台以上の車を所有する世帯は追加の駐車管理費が必要という。投稿者の家庭も3台目について基本料金の2倍を支払っている。 ある日、そのうちの1台である軽自動車に「軽自動車専用スペース以外に駐車するな」という警告文が貼られた。 投稿者は「軽自動車専用区画が満車の場合、一般区画に駐車するのは当然ではないのか」「一般車やRVはどこにでも駐車できるのに、軽自動車は限られた区画だけ使用しろとは、不公平な規定ではないか」と強く反発している。さらに、軽自動車の所有者にも駐車管理費を軽減すべきではないか訴えている。 この投稿については共感と批判の声が交錯している。 「軽自動車専用スペースが満車なら一般区画への駐車は問題ない」「専用スペースを義務化するなら料金も軽減すべきだ」という意見がある一方、「駐車場不足の中、軽自動車は専用区画を優先的に使うべきだ」「1世帯で3台も所有しているなら、進んで軽自動車区画を使え」という反論も寄せられている。 なお、韓国国土交通省によると、駐車場は総区画数の10％以上を軽自動車や電気自動車など環境配慮型車両専用区画として確保するよう規定されている。ただし、軽自動車が一般区画に駐車することや、逆に一般車両が軽自動車区画に駐車することに対する罰則はない。 (c)MONEYTODAY