年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが米国ビルボードの主要チャートでロングランを記録し、軍服務中でありながらK-POPを代表するアーティストとして活躍を続けている。 米国ビルボードの最新チャート（25日付）によると、ジミンのシングル「Who」はメインシングルチャート「HOT100」で41位を記録し、25週連続でチャートインした。 また、メインアルバムチャート「Billboard 200」では、「Who」が収録されたジミンのセカンドアルバム「MUSE」が前週より17ランク上昇して118位にランクイン。26週連続のチャート入りを果たした。 メインアルバムチャート「Billboard 200」での26週ランクインは韓国のソロアーティストとして初めての快挙だ。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループIVE（アイヴ）が新曲「REBEL HEART」で主要チャートを席巻している。 「REBEL HEART」は13日に発売された3枚目のEPアルバム「IVE EMPATHY」のタイトル曲。22日午前10時時点でBugsリアルタイムチャート、週間チャート（13～19日）、Melon HOT100（発売30日以内）、FLOチャート、VIBE国内急上昇チャートの1位を独占した。 さらにMelon HOT100（発売100日以内）で2位、Genieリアルタイムチャートでも2位（22日9時時点）、Melon TOP100で4位（同）など韓国の主要音楽チャートで上位をキープしている。 また、中国のQQミュージックで急上昇チャートの1位を記録し、日本の主要音楽サイトAWAのリアルタイム急上昇チャートなどでも1位を獲得するなど国際的に人気を博している。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループ(G)I-DLE（ジーアイドゥル）のミンニが初めてのソロミニアルバム「HER」の発売を記念したポップアップストア「HERS」をオープンした。 所属事務所CUBEエンターテインメントによると、ソウル麻浦区（マポグ）にある「SPACE BE延南（ヨンナム）」で29日まで開催する。 ポップアップストアはミンニの心のうちを反映したアルバム「HER」をテーマにした空間となっており、ミンニの写真が展示されたギャラリー風のコンセプトで装飾されている。 来場者はアルバム収録曲を試聴できるリスニングゾーンやフォトゾーン、メッセージゾーン、アートコーナーなどで多彩な体験型イベントを楽しむことができる。 (c)STARNEWS

韓国の歌手イム・ヨンウンのファンが旧正月を前に餅の寄付で善意を実践した。 イム・ヨンウンのファンクラブ「大邱（テグ）英雄愛奉仕会」は11日に大邱広域市中区（チュング）庁を訪れ、隣人支援のため200キロ（1キロ200箱）の餅を提供した。 中区のリュ・ギュハ庁長は「心から感謝する。寄贈品は必要としている場所で大切に活用する」と述べた。今回の寄付品は退役軍人団体の支援に充てられる。 これまでにも度々慈善活動を展開している同会のペ・ジョンヒ会長は「さまざまな活動を通じて分かち合いを実践できたことは非常に意義深い。多くの方に希望と勇気を届けることができ、とても温かい一年だった」と語った。 (c)STARNEWS

韓国で発生した医療危機により、昨年2月から9カ月間、がん診療件数が増加した。一方で、がん患者に対する手術件数は1万4000件以上減少した。特に、上級総合病院や総合病院における手術件数が前年同期比で約9％減少しており、患者が適時に手術を受けられなかったことを示している。 健康保険審査評価院の資料によれば、昨年2～10月、全国の上級総合病院および総合病院でがん患者による診療請求件数は985万件を超え、前年同期比で約5％増加した。一方で、同期間のがん手術件数は14万9000件と、前年同期の16万3000件から約1万4000件（8.8％）減少した。特に診療件数が増加した上級総合病院では、手術件数が前年同期比で16.1％（約2万件）減少している。 専門家は「がん患者の手術が遅延または減少していることで患者の被害が増え続けているが、政府は医療危機による患者の被害規模を正確に把握していない」と批判した。また、このような状況は、昨年の医師不足や医学生の集団休学といった問題が医療体制に深刻な影響を及ぼした結果であると指摘している。 (c)MONEYTODAY

韓国の大手企業が、AI（人工知能）の導入に全力を注ぎ始めている。自社専用のAIアシスタントの開発や、組織全体のAI適応を進める動きが加速しており、業務効率化や競争力強化を目指している。 ソウル・汝矣島（ヨイド）にあるLGツインタワーで14日、LGグループのAIアシスタント「Chat ExaOne」の体験イベントが開催された。このAIは、社員が簡単な入力をするだけで、関連する論文や国内外のニュースを即座に検索し、10秒ほどで報告書の草案を作成する機能を持つ。体験した社員らはその効率性に驚き、「新製品開発や研究が加速する」と期待を寄せた。 韓国経営者総協会の調査によると、国内大手企業の約40％がAIアシスタントを導入している。AIは「一人で百人分の働き」をこなすと言われ、報告書作成や翻訳、リアルタイムでの会議通訳、さらにはソフトウェア開発支援まで幅広く活用されている。 2022年末に登場した生成型AIは、その業務効率化の可能性が注目されながらも、データの信頼性やセキュリティに対する懸念から、韓国企業での導入は進まなかった。しかし企業は1年以上にわたる研究開発を経て、AIのファクトチェック機能を強化し、外部との提携を拡大。さらに、社内ネットワーク専用のクローズド型AIを開発し、安全性を確保した。 例えば、サムスン電子は2023年末に業務用AI「Gauss」を導入し、LGグループも最近「Chat ExaOne」を公開している。SKグループは、2025年上半期までに20以上の系列会社で業務用AIサービス「A.Dot Biz」を適用する計画だ。 大企業はAI活用のための組織改革にも着手している。SKグループは昨年、AI・デジタルトランスフォーメーション（DT）推進を目的としたタスクフォース（TF）をAI推進団に昇格させ、研究開発センターを新設。SKハイニックスとの連携も強化している。LG電子は組織再編で、未来戦略を担うCSO（最高戦略室）にAIの統括機能を追加した。 企業のトップもAIの重要性を強調。SKグループのチェ・テウォン（崔泰源）会長は「AIを活用できなければ、半導体も造船もすべての産業で競争力が弱まる」と述べ、AIが企業の生存を左右するとの認識を示した。 (c)news1

トランプ米大統領の就任を受け、韓国の化粧品業界が新たな課題に直面している。高金利・ウォン安に加え、トランプ政権が掲げる保護主義政策と追加関税が、K-ビューティ輸出市場の障害となる可能性が高まっている。 トランプ大統領は就任初日に「米国の黄金時代が始まる」と宣言し、「米国第一主義（アメリカ・ファースト）」を国政の柱として掲げた。また、貿易パートナー国に10～20％、中国製品には60％、韓国製品には10％の追加関税を課す「関税第一主義」を打ち出した。具体的な関税計画は発表されなかったものの、大統領は貿易体制の見直しを示唆し、新設される「外国歳入庁（ERS）」で関税や輸入義務を強化する意向を明らかにした。 韓国化粧品業界にとって、米国市場の重要性は年々高まっている。2024年の韓国化粧品輸出額は102億ドルと過去最高を記録。そのうち米国向けは19億ドルで、中国（25億ドル）に次ぐ2位となった。特にコスパを武器とするK-ビューティのインディーブランドは、関税負担で価格競争力を失う懸念が指摘されている。 ある業界関係者は「トランプ政権による国際情勢の変化や為替影響が韓国経済に悪影響を及ぼすのは避けられない。米国市場の保護政策が、韓国製化粧品の輸出に直接的な打撃を与える可能性がある」と述べた。また、別の関係者は「即座に影響が現れるわけではないが、米国の政策動向を注視し、業界全体で長期的な対策を講じる必要がある」と語った。 (c)news1

内乱首謀の疑いで拘束されたユン・ソンニョル（尹錫悦）韓国大統領が収容されているソウル拘置所の前で、支持者が108回の礼拝をする様子が目撃され、議論を呼んでいる。この様子を撮影した動画が20日、極右系YouTubeチャンネルに投稿された。 動画では、支持者の男性が床に敷いたマットの上で靴を脱ぎ、108回の礼拝を繰り返していた。拘置所の警備室の外壁には「ユン・ソンニョル大統領様！無事で、健康で、力を出してください」と書かれたメッセージが掲示されていた。男性の周囲には警察官が並び、見守る中で支持者たちが「ユン・ソンニョルを釈放せよ」「大統領を釈放せよ」と声を上げていた。 この行動に対し、ネット上では賛否が巻き起こった。「ユン・ソンニョルがまるで新興宗教の対象だ」「寒空の下で意味のない108回礼拝」「警備室に仏像でもあるのか」など冷ややかな意見が多く寄せられた。一方で「少なくとも平和的な信仰表現だ」「裁判所を壊すよりよっぽどマシだ」と評価する声も一部で見られた。 また、この日、拘置所前には母親に連れられた幼い女児2人が太極旗や星条旗を手にして参加する姿も確認された。 (c)news1

韓国のグローバルビューティーテック企業APRは、主力製品である美容機器「medicube（メディキューブ）AGE-R」を中心に世界市場で成長を続けている。一方で、中国市場におけるファッション・美容部門の苦戦が業績に影を落としている。 APRは昨年12月、ソウル・三成洞（サムソンドン）で開催された第61回貿易の日記念式典で「輸出2億ドルの塔」を受賞。2019年の輸出1000万ドル達成からわずか数年で2億ドルを超える成果を達成した。2023年の売上高は5238億ウォンで、昨年3四半期時点で前年売り上げの90％以上を達成。主に美容機器と化粧品を含むビューティー部門が売り上げ全体の90％以上を占めた。 また、海外売り上げは前年同期比75.6％増の2436億ウォンとなり、全体の50％を占めた。特に米国市場での成長が著しく、前年の177億ウォンから396億ウォンへ123.3％増加。米国売り上げは全体の30％以上を占めるまでになった。 世界市場での成功が目立つ一方、中国市場では苦戦が続いている。昨年の中国売り上げは53億ウォンにとどまり、前年から59.3％減少した。また、APRが展開するファッションブランド「NERDY」も課題に直面している。NERDYは2020年に中国進出を果たし、免税店や60以上のオフライン店舗で展開してきたが、現地の総代理店が昨年末をもってティーモール（Tmall）ストアやアウトレットでのブランド運営を停止すると一方的に発表した。これにより、在庫処分セールが開催される状況となった。 APRは、中国市場での困難を乗り越えるため、NERDYの新たなパートナーを探す一方、他の地域での影響力拡大を目指すと述べている。特に香港市場での成果を活かし、中華圏全体での販売拡大を図る計画だ。また、積極的なマーケティングや製品開発を通じてブランド認知度と売り上げの向上を目指している。 APRの関係者は「NERDYの運営は当面、免税店を中心に続ける。グローバル市場での影響力拡大を優先し、ブランド力を強化する取り組みを進める」と語った。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領は23日、ソウル市鍾路区の憲法裁判所で開かれる弾劾審判に出席し、主要な弾劾訴追事由を全面否定する。内乱罪の主要な嫌疑を否定し、不正選挙をめぐる主張を繰り返して強硬な支持層の結集を図る戦略を取る可能性が高い。 今回の弁論では、昨年12月3日の「非常戒厳」宣布以降初めて、キム・ヨンヒョン（金龍顕）前国防相と対面する。キム・ヨンヒョン氏は、ユン大統領と戒厳布告令1号の作成を協議した主要関係者であり、国会や中央選挙管理委員会に対する軍隊投入を指示した疑いが持たれている。弁論では、国会の機能停止を目指した「非常立法機構」の構想や、戒厳解除決議を妨害したかどうかが争点となる。 ユン大統領は21日の弁論で、「非常戒厳布告は、不正選挙疑惑の真相解明を目的とした」と主張し、内乱罪の主要な嫌疑を否定した。また「非常立法機構に関するメモを代行大統領に渡したのか」という質問に対し、「渡したことはない」と否定。このメモには「速やかに予備費を確保し、国会に対する資金を停止せよ」と記されており、非常戒厳が憲法を乱す目的だったことを示す重要な証拠とされている。 さらに、ユン大統領は「これを作成できるのは国防相のみだが、現在拘束中のため詳細な確認はできていない」と述べ、キム・ヨンヒョン氏の証言が焦点となる可能性を示唆した。 ユン大統領は、憲法裁判所の場で戒厳布告の必要性を法的に訴える一方、投獄中の立場から支持層向けの外部メッセージを発信し、二重の戦略を展開している。15日の逮捕後も、声明や手紙を通じて支持層を鼓舞しており、公開された映像では「この国の法が崩壊している」と批判。手書きの手紙では「内乱の枠組みで弾劾訴追された」と主張している。 しかし、これらの行動が、すでに広がっている「民意との隔たり」をさらに拡大させる懸念もある。明知大学政治外交学科のシン・ユル教授は「大統領の主張は強硬支持層には訴求力を持つが、一般的な世論には否定的に受け止められる可能性が高い。不正選挙の主張に新たな証拠が提示されなければ、説得力を持つのは難しい」と指摘する。 検察は、戒厳布告が国務会議（閣議）の手続き的適法性を欠いている点を問題視し、違憲・違法であると判断している。これに対し、専門家は戒厳布告に関連する主要な証言の矛盾を整理する必要があると指摘し、国会機能の停止を意図したかどうかが主要な争点になるとの見解を示している。 ユン大統領の戦略は憲法裁判所においても不利に働く可能性がある。専門家らは、証拠がないまま不正選挙を主張し、重要な争点で曖昧な態度を取ると裁判官の心証を害する恐れがあるとみている。また、ユン大統領が弾劾審判を政治的なプロパガンダの場として利用しているとの批判も上がっている。ある法律家は「ユン大統領の行動は、内乱の嫌疑から不正選挙に議論を移し、世論を誘導しようとするものだ。弾劾審判を支持層向けの政治的な舞台として利用している」と批判している。 (c)news1