年間アーカイブ 2025

韓国の銭湯で全裸のままスクワット運動をする60代男性の姿が目撃され、利用客から不快感と批判の声が相次いでいる。 11月26日に韓国のテレビ番組JTBC「事件班長」で紹介されたもので、30代の目撃男性が証言者として登場した。 目撃男性によると、休暇の日に久しぶりに地元の銭湯を訪れたところ、浴槽内で予想外の光景を目にしたという。「シャワーを終えて湯船でくつろいでいたら、目を疑うような場面に遭遇した。60代ぐらいの男性が全裸で熱湯風呂の中でスクワットをしていた」と語った。 しかもその男性は、湯船の床ではなく、他の利用客が座るための大理石の縁に立ち、堂々とスクワットを繰り返していたという。 目撃男性が「ここで運動しているんですか？」と問いかけると、男性は「ここでやってこそ汗がドバッと出る。どこでやるって言うんだ」と開き直った様子で答えたという。さらに「ここがちょうどいいんだ」と言いながら運動を続けた。 目撃男性は「他の客も多かったが、皆が驚いたように見ていた。自分は恥ずかしすぎて目を逸らして湯船を出た」と語った。 その後も男性は冷水風呂で水をはじかせながら泳いだり、腕立て伏せやボクシングのシャドーをするなど、“銭湯版・鉄人4種競技”とも言える運動を一通りこなしたという。 目撃男性は番組内で「ここはジムじゃない。なぜ銭湯でこんなことを？自分だけが不快に感じるのか」と憤りを語った。 この件について法律専門家のソン・スホ弁護士は「湯船の外であればまだ理解できるが、中でやるのは不快で水も跳ねるし迷惑行為だ」と批判。韓国オープンサイバー大学のパク・サンヒ教授（相談心理学）も「基本的な常識が欠けている。湯船に入る前には“汗を流してください”と注意書きがあるのが普通。汗を熱湯の中で流せば、そのお湯を他人も使うことになる。極めて不衛生だ」と苦言を呈した。 (c)news1

韓国のSNS「スレッド」に11月18日投稿された動画が物議を呼んでいる。母親とされる女性が1歳前後の乳児を足で蹴り倒し、「LOVE」の文字を再現しようとする内容で、視聴者から「正気とは思えない」「児童虐待ではないか」と非難が噴出した。 動画では、リビングとみられる空間で二人の子どもを配置し、画面に表示された「O」「E」に合わせ、子どもの体で「L」「V」を形作ろうとする。年上の子にはポーズを取らせ、年下の赤ちゃんには強い蹴りを加えて転倒させ、「V」を表す形にする様子が記録されていた。投稿には「ユーモア」などのタグが付いていた。 ユーザーからは「動画のために蹴るなんて異常」「虐待だ」と批判が集中し、出所特定を求める声も上がった。動画を見た人物は11月20日、児童虐待の疑いで告発しようとソウル・陽川警察署を訪れたが、警察側から「出所不明で受理不可」「個人情報は得られない」「AI合成の可能性もある」と説明され、告発が拒まれたと主張した。この人物は「調査は警察の責任だ」と反発している。 一方、同じ動画がインスタグラムでは「かわいい」「将来笑える」など好意的に受け取られる例もあり、反応は対照的だ。 未成年を“演出”の名目で危険にさらす行為が後を絶たない中、今回の騒動はSNS上の表現と暴力の境界を改めて問う事態となっている。 (c)NEWSIS

韓国のインターネット掲示板に11月19日、「ポールダンスにハマった会社の同期が気まずい」と題する投稿があった。 投稿者は、同僚がSNSに露出度の高いポールダンス動画を投稿していることに不満を示し、「足の付け根の微妙な部分まで見えてしまい非常に気まずかった」と述べた。 また「社内の男性の目に触れる可能性があるSNSに、なぜ投稿するのか理解できない」と疑問視した。 ポールダンスは筋力や柔軟性を高める効果があり、素肌が滑り止めの役割を果たす側面もあるため、「露出」には実用的な側面もある。 この投稿に対し、SNS上では「見たくなければ見なければいい」「本人の趣味に口出しするな」などと、むしろ投稿者への批判が相次いだ。 また、「どこまで見えたかを細かく語る視線の方が問題」といった意見もあった。 (c)news1

韓国の医療界で、同僚医師や研修医に対するひぼう中傷や個人情報の流出が相次ぎ、刑事処罰や医師免許取り消しに発展しかねない深刻な事態となっている。 2024年、医療界の集団行動に参加しなかった約2900人の名簿を「医療界ブラックリスト」として拡散した研修医（31）が、控訴審で懲役2年・執行猶予4年の判決を受けた。 研修医は免許番号や連絡先、出身校のほか、確認されていない不倫疑惑や医療事故のうわさを海外掲示板に投稿し、名誉毀損などで起訴されていた。 一審は懲役3年の実刑。「匿名性を悪用した攻撃」と厳しく批判されたが、控訴審では一部和解や反省文の提出が考慮され、執行猶予が付いた。ただ、有罪が確定すれば医師免許は取り消される見通しだ。 一方、医師限定の非公開オンラインコミュニティでも実名によるひぼう中傷や虚偽情報が横行。警察の捜査や民事訴訟が進行するなか、被害者に高額な和解金を提示して謝罪したケースもある。 保健福祉省はこれまでに50件以上を警察に通報しており、今後も処罰事例が増えるとみられている。 (c)news1

韓国・仁川（インチョン）で美容室を営む40代女性が、店内で男子中学生からスカート内を盗撮される事件が起きた。20日放送のJTBCの番組「事件班長」が取り上げた。 それによると、女性は2年前から来店していた男子中学生グループの1人が一人親家庭だと知り、特に気をかけて接してきた。 今年7月、その生徒は「猫を見に来た」と言って来店。女性が客をシャンプーしている最中スカート内をスマートフォンで盗撮した。 女性は「脚に違和感を覚えて振り返るとスマホを差し込んでいた」と述べた。防犯カメラの存在を告げると生徒は非を認めた。 問い詰めると、過去に同様の行為で少年院に送致された前歴があると明かした。女性は「いつも背後にぴったりついてきて、おかしな子だと思っていた」と語る。 生徒からの謝罪メッセージには「友達に言わないでほしい」とあり、誠意は感じられなかった。 女性は警察に通報し、生徒は起訴された。女性は「人間不信に陥った。他の客も信じられない」と訴えている。 (c)NEWSIS

ソウル南部地裁は、知的障害のある女性にわいせつ行為を働いたとして、性暴力処罰法の障害者に対する強制わいせつ罪に問われた男に懲役3年を言い渡した。 判決などによると、2025年7月8日、ソウル市衿川区（クムチョング）の商品券販売所に30代の女性が来店。従業員だった男は、会話がかみ合わないことから女性の障害に気づき、胸を触るなどした上、店を出ようとする女性の背後から抱きついた。 地裁は「判断力や抵抗力が弱い障害者を狙った悪質な犯行であり、精神的苦痛を与えた」と指摘。「謝罪もなく、被害者は処罰を強く望んでいる」と述べた。 一方、犯行を認めていることや計画性の欠如、わいせつ行為の程度を考慮したと述べた。 この男は2009年に強姦致傷で執行猶予付きの有罪判決、執行猶予中に障害者への準強姦で懲役1年、2023年には強制わいせつで懲役2年の実刑を受けていた。 (c)news1

障害児や高齢者ら、自らの意思で被害を訴えることが難しい人への虐待が疑われる場合、第3者による会話の録音を合法化する改正法案が韓国国会に提出され、教育界と保護者団体の間で激しい対立を引き起こしている。 問題となっているのは、野党「国民の力」のキム・イェジ議員が発議した児童虐待処罰法、老人福祉法、障害者福祉法、通信秘密保護法の改正案。そこでは「虐待が疑われる場合」に限り、当事者ではない第3者が録音をすることを認める内容が盛り込まれている。 教育界の最大団体である韓国教員団体総連合会はこの法案の撤回を求め、11月26日から1人デモを開始。教師の会話が常時録音されるようになれば、授業や相談、指導の場面で必要な教育的措置が制限され、さらには教師のプライバシーまで侵害されると主張する。 実際、教育現場では虚偽通報や教員への不当な告発が繰り返されており、教権の低下が深刻化している。2024年には教員に対する権利侵害が4234件報告されており、録音が可能になれば、教員が容易に加害者とされかねないという不安もある。 一方で、障害児をもつ保護者らは録音がなければ子どもを守る手段がないと訴える。特に発語や意思表示が難しい子どもたちの場合、虐待を自ら訴えることができず、録音は彼らの基本的人権を守るための「最小限の安全装置」だと主張する。 保護者団体「全国障害児親の連帯」は「障害児に対する虐待は隠蔽されやすく、目撃者や関係者が沈黙すれば被害が継続してしまう」とした上で、「第3者録音は公的な利益に基づくものであり、児童の人権保護と虐待防止のために不可欠だ」と述べた。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領は11月24日（現地時間）、トルコの首都アンカラでエルドアン大統領と会談し、防衛産業や原子力発電、バイオ、インフラ、文化・教育など多分野において戦略的協力をさらに拡大していく方針を確認した。 両首脳はアンカラの大統領府で単独会談と拡大会談を開き、複数の分野に関する覚書（MOU）の署名式に立ち会った。その後の共同記者発表で、両国が「兄弟国」として包括的かつ互恵的な協力を推進していく姿勢を強調した。 イ・ジェミョン大統領は「2025年はトルコによる朝鮮戦争参戦75周年であり、私の大統領就任初年にあたる年に『兄弟の国』トルコを訪問できて意義深い」と述べたうえで、2012年に締結した「戦略的同伴者関係」に基づく協力が、政治・経済・文化・人的交流などのあらゆる分野で深化していると評価した。 共同記者発表には、防衛産業の共同生産・技術協力・訓練交流、原発事業支援、バイオ分野の血液製剤自給化、道路およびインフラ事業、再生可能エネルギーや人工知能（AI）など先端科学技術の協力、10年ぶりに再開する韓国・トルコ経済共同委員会、シリア難民への人道支援、文化・芸術・教育交流、参戦勇士とその家族への支援拡大などが盛り込まれた。 防衛分野では、両国が信頼関係のもとで「アルタイ戦車事業」などの成功事例を基に協力を深化させることで、平和と安全保障の強化に貢献するとした。原子力分野では、韓国企業が参加を目指すシノップ第2原発事業に関し、両政府が詳細な評価過程を支援し、韓国の技術力と安全な運営経験がトルコの原発開発に貢献できることを期待すると述べた。 また、バイオ分野では、トルコ政府が進める「血液製剤自給化事業」に、韓国のバイオ医薬品企業SKプラズマが参加することを歓迎した。道路インフラでは、「チャナッカレ大橋」や「ユーラシア海底トンネル」の建設などの実績を踏まえ、道路事業に関するMOUが締結された。 再生可能エネルギー分野では、風力発電企業間での協力合意が交わされ、民間レベルでの協力も進んでいることが紹介された。 さらに、10年ぶりに韓国・トルコ経済共同委員会を再開し、分野ごとの進捗状況を点検・履行する場とする方針も確認された。 国際問題については、韓国が中東問題におけるトルコの役割を評価し、トルコは朝鮮半島の平和定着に向けた韓国の立場を支持した。韓国は、トルコ国内に居住するシリア難民への人道支援も強化する。 文化・教育分野では、文化院や韓国人留学生支援を通じて交流を活性化し、今回の国賓訪問を機に締結された退役軍人支援のMOUを基に、参戦者の家族や遺族への支援も強化していく。 イ・ジェミョン大統領は「エルドアン大統領との会談で、両国の友情と戦略的協力が未来世代にも受け継がれることを確信した。韓国はトルコの兄弟国家として、今回の会談内容が着実に実行されるよう最大限努力する」と語った。 (c)news1

米バーガーブランド「ジャガーズ（JAGGERS）」が韓国事業の拡大に向けて本格的に動き出した。同ブランドの本社が最近、公正取引委員会にフランチャイズ本部としての情報開示書を登録し、5兆ウォン規模に成長した韓国のバーガー市場への進出が現実味を帯びていると、業界の関心が高まっている。 ジャガーズの米国本社「JDCインターナショナルLLC」が最近、韓国の公正取引委員会にフランチャイズ本部情報開示書を登録した。これは将来的に韓国でバーガー事業の拡大を視野に入れた準備段階の動きと見られている。 ジャガーズは現代グリーンフードが2024年に京畿道・平沢（ピョンテク）の米軍基地内に初めて導入したブランドで、米国外で出店したのは韓国が初となる。 同ブランドは2014年に米国で誕生し、米国No.1ステーキチェーン「テキサス・ロードハウス（Texas Roadhouse）」の創業者ケント・テイラー氏によって立ち上げられたカジュアル・フレッシュ・バーガー専門店だ。 業界がジャガーズの動向に注目する理由は、韓国のバーガー市場が急成長しているためだ。コロナ後に外食需要が回復し、バーガー市場も本格的な構造再編の段階に入った。 従来はマクドナルド、ロッテリア、バーガーキングといった大手チェーンが市場を牽引していたが、過去3〜4年でクラフトバーガー（手作り系）への需要が拡大。さらに「シェイクシャック」や「ファイブガイズ」などグローバルブランドの影響力も拡大している。 業界では韓国のバーガー市場が今年、5兆ウォン（約5,700億円）に迫る規模になると推定。これは10年前（約2兆3000億ウォン）から2倍以上の成長に相当する。 海外ブランドにとって、韓国市場は非常に魅力的な存在だ。平均客単価が高く、新商品の受容も早いうえ、SNSを通じた拡散スピードも非常に速い。こうした特性から、韓国はアジア市場進出の“テストベッド”と位置づけられている。 (c)news1

韓国の海苔産業が2025年に初めて輸出額10億ドルを超えた。中でも原材料である「乾のり」の輸出量が、加工品の「味付けのり」を初めて上回ったことが注目されている。 韓国海洋水産省と業界によると、2025年1〜9月の乾のり輸出量は1万4874トンで、味付けのり（1万4459トン）を超えた。前年同期比では乾のりが17.7％増、味付けのりは3％増にとどまった。乾のりは2020年に9871トンだったが、2024年には1万5043トンに達し、4年間で50％以上伸びた。 この輸出急増により、国内では乾のりの価格が上昇。味付けのり製造各社は原材料高を背景に10〜20％の値上げを実施した。特に中国や日本などが気候不良による不作を補うため韓国産を買い付けており、需給の逼迫が続いている。 一方、政府と業界は過度な乾のり輸出に懸念を示す。加工・高付加価値化が国内で難しくなり、海苔産業全体の成長が原材料偏重で停滞しかねないためだ。味付けのりは加工工程が多く、乾のりに比べて2〜4倍の付加価値があるとされ、製品開発や輸出育成への戦略転換が求められている。 海洋水産省は今後、味付けのり製品の研究開発や新商品支援を拡充する方針を示しており、乾のりのブームを一過性に終わらせないための動きが本格化している。 (c)MONEYTODAY