年間アーカイブ 2025

韓国のグループBLACKPINK（ブラックピンク）のジェニーがビルボード「HOT 100」チャートで自己最高記録を達成した。 米国ビルボードが発表した15日付最新チャートで、ジェニーのシングル「Love Hangover (feat. Dominic Fike)」がメインシングルチャート「HOT 100」で96位にランクイン。これでジェニーは自身の最高順位を更新した。 「Love Hangover (feat. Dominic Fike)」は3月7日にジェニーがソロで初めて出すフルアルバム「Ruby」に収録される先行公開曲だ。 この曲はリリース直後、ブラジル、インドネシア、メキシコなど34カ国・地域のiTunes「トップソング」チャートで1位を獲得。イギリスのオフィシャルシングルチャートでも64位にランクインするなど世界各国の主要チャートで注目を集めている。 (c)STARNEWS

北朝鮮からの脱北者2人がK-POPアイドルグループとしてデビューする。英BBC放送などが11日、「2人の脱北者と日本、米国など多国籍メンバーで構成されたK-POPグループ1VERSE（ユニバース）が今年デビューする」と報じた。 それによると、北朝鮮咸鏡北道（ハムギョンプクド）で育ったユヒョクは2013年に脱北。幼いころから苦しい生活を送り、最大の目標は飢えずに生き延びることだったとい。2018年に韓国EBSの教養番組で短いラップを披露したのが著名な芸能事務所代表の目に留まり、デビューにつながった。 ユヒョクは「自分と同じ困難を経験した人々とコミュニケーションを取りたい。北朝鮮出身の自分が大きな夢を持つ姿を見せることで、疎外された人たちにも夢を持つ希望を与えたい」と述べた。 もう1人は2018年に脱北したキム・ソク。中国から密輸されたCDやUSBを通じてK-POPに触れてきたことを明かしている。 (c)STARNEWS

韓国の6人組ガールズグループ「IVE（アイヴ）」が、刃物で刺されて死亡した大田の小学1年、キム・ハヌルさん（8）の霊前に弔花を届けた。 大田市西区の建陽大学病院の葬儀場に設けられたハヌルさんの遺影の前には「歌手IVE」の名義で送られた弔花が置かれた。 ハヌルさんが生前、IVEのチャン・ウォニョンの大ファンだったことが報道されると、IVEは弔花とフォトカードを送る形で哀悼の意を示したという。 ハヌルさんの父親は、メディアのインタビューで「テレビにチャン・ウォニョンが出ると、絶対に見逃さずに視聴するほど好きだった。ハヌルの夢はチャン・ウォニョンのようになることだった」と語っていた。 現地警察によると、ハヌルさんは10日午後5時50分ごろ、大田市西区の小学校の視聴覚室で、刃物で刺された状態で発見された。救急隊が心肺蘇生（CPR）を施しながら病院へ搬送したが、同日午後7時ごろ、息を引き取った。 ハヌルさんの告別式は14日午前9時30分に営まれる。 (c)MONEYTODAY

韓国ファッションプラットフォーム業界最大手の「ムシンサ（MUSINSA）」が、中古ファッションサービスの立ち上げを準備していることがわかった。MZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）を中心に中古ファッション市場が急成長する中、ムシンサもこの分野への本格参入を進めているとみられる。 ムシンサは先月末、特許庁に「ムシンサ・ユーズド（MUSINSA USED）」の商標を出願した。商標の指定商品には衣類・バッグ・靴の小売業、保管業、宅配業などが含まれている。 最近の物価高による消費心理の冷え込みを背景に、高級ブランド品などの新品よりも高品質な中古品を選ぶ消費トレンドが広がっている。こうした市場動向を踏まえ、ムシンサは中古ファッションサービスの企画を進めているとみられる。ただ、現在は企画段階で、サービスの方向性や立ち上げ時期は協議中という。 ムシンサが中古衣類市場に挑戦するのは今回が初めてではない。2010年代半ばには、コミュニティ活動の一環としてムシンサ会員向けの「中古市場」を運営していた。また、現在は限定版取引プラットフォーム「ソールドアウト（SOLDOUT）」を通じて特定ブランドの中古取引サービスを提供している。 (c)news1

韓国・大田（テジョン）の小学校で、同校1年のキム・ハヌルさん（8）が刃物で刺されて死亡した事件で、殺害を供述した教師の個人情報がオンライン上で急速に拡散している。 複数のオンラインコミュニティに11日、被害者の父親（38）が明かした教師の情報が整理された形で投稿された。 父親は病院救急室前で記者団に対し、「教師は48歳の女性で、息子は今年大学受験をしたそうだ。2年3組の担任であり、正式な教員だった」と語っていた。 この発言を受け、ネット上では「大田のあの教師は教育大学の95年入学者で、一般教員だ。統合失調症がある」「大田○○小学校、2年3組の担任、95年入学、満48歳、息子は今年大学受験」「高校3年生の子どもがいる母親がこんな恐ろしいことをするなんて衝撃だ」などの投稿が相次ぎ、教師の個人情報が急速に広まっていった。 また、一部のユーザーは事件が発生した小学校の教員名簿や職員室の電話番号を共有するなど、「個人情報暴露」が過熱している。 大田教育庁によると、この教師は20年のキャリアを持つ。昨年12月9日から6カ月間の病気休職に入る予定だった。しかし、「日常生活が可能」という精神科医の診断書を提出し、同月30日に早期復職を果たしていた。 復職後は教科専任教員（担任を持たず、特定科目を担当する教員）として勤務していた。学校は12月末から冬休みに入り、2月2日に新学期を迎えたばかりだった。 この事件をめぐり、ネット上では「家族が強く復職を止めるべきだった。知っていながら経済的な理由で『大丈夫だろう』と放置したのではないか」など、教師の家族の対応に厳しい意見が相次いだ。 また、教師の復職を認めた精神科医にも批判の矛先が向けられ、「ずさんな診断書を書いた医師も責任を問われるべきだ」「医師の診察が不十分だったのではないか」といった声が寄せられた。 (c)news1

韓国政府が1月に発表した今年の韓国の経済成長率予測は「1.8％」。昨年の2.1％を下回る数値だ。さらに、トランプ米大統領の関税政策により、不確実性は一層高まった。海外では、韓国の経済成長率が1.1％にとどまるという悲観的な見方も出ている。 経済成長率の低下は、企業の売り上げ減少と雇用悪化を意味する。このような状況下では、企業は安定した成長を期待しにくくなる。特に、韓国の主要輸出品であった半導体、鉄鋼、化学分野では、すでに主導権を失いつつある。既存産業の競争力を維持することも重要だが、今こそ新しい産業への投資が必要だ。 大企業が主導する成長モデルから脱却し、革新を促進しなければならない。その担い手となるのは、小規模ながら機敏に対応できるスタートアップだ。政府が2023年8月に「スタートアップ・コリア総合対策」を打ち出し、「新たな成長動力の発掘が必要だ」と強調したのもこのためだ。 しかし、長年スタートアップ業界に携わってきた専門家たちは、革新の勢いが衰えつつあると指摘する。課題が山積しているにもかかわらず、変化のスピードがあまりにも遅いからだ。 新産業が成長する過程で必ず直面する規制問題はいまだに解決されていない。業界団体の影響力によってスタートアップの成長が阻まれ、政府は既得権や省庁間の利害対立を理由に消極的な姿勢を取ることが多い。 「原則自由、例外規制」が唯一の解決策――この意見が専門家の間では強い。しかし、韓国では依然として「規制サンドボックス」（地域や期間を限定して既存の法律や規制の適用を一時的に停止する制度）が最良の選択肢とされている。規制サンドボックスを通過しても、スタートアップはまるで砂袋を背負って走るように、制限付きでしか事業を進められない。規制撤廃こそがコストゼロで産業を育成する手段だが、政府は常に慎重な姿勢を崩さない。 少なくとも、海外で成功している産業については、韓国でも積極的に導入を検討すべきだ。遠隔医療や自動運転など、すでにグローバル市場で確立された産業が、韓国では依然として制約を受けている。海外企業が韓国市場に参入すれば、韓国のスタートアップは事業を展開する前に淘汰される可能性がある。 世界の潮流に適応せず、別の活路を模索するのは遠回りに過ぎない。政府が「国内市場を超えてグローバル市場へ進出せよ」と掲げるのであれば、海外の規制水準に合わせることが最優先事項となる。 同時に、実行力のある革新者を育成する政府の政策も必要だ。スタートアップの成長を支援する政府の意志と関心は重要だが、その成果が補助金や助成金に偏っているのが現状だ。このため、起業家が政府の支援に頼り切っているという批判も出ている。 先日、筆者が参加した「CES 2024成果共有会」で、CESイノベーション賞を受賞したある企業の代表は「海外企業とのミーティング時に、政府が通訳者を支援してくれたら助かる」と発言した。グローバル進出を目指すスタートアップが、言葉の壁を理由に政府の支援を求める姿に疑問を感じざるを得なかった。 もちろん、すべての起業家が政府の支援に頼っているわけではない。しかし、「支援」と「振興」の間で政府依存の起業家が増えている現状は、革新の火が消えつつある証拠なのかもしれない。【news1 イ・ジョンフ記者】 (c)news1

韓国の格安航空会社（LCC）「ティーウェイ航空」が今年6月初旬、カナダ・バンクーバー路線の運航を開始し、創業以来初めて北米市場に進出する。LCCとしては初めてのバンクーバー就航となる。欧州に続き、北米まで中・長距離路線を拡大し、事業領域を広げる。 バンクーバー路線は週4便の定期運航で開始する。カナダは2008年に韓国と「航空自由化協定」を締結しており、運航権なしで、空港の発着枠（スロット）さえ確保できれば自由に就航が可能だ。 ティーウェイ航空は、大型機を追加導入し、旅客・貨物事業の両方で持続的な成長を目指す。今月からボーイング777-300ERを2機、エアバスA330-200を1機、A330-300を1機の計4機を順次導入し、国土交通省の審査や試験飛行を経る。新たに導入した機材は、来月から金浦・済州など国内路線に投入され、その後、欧州路線にも活用される。現在、ティーウェイ航空はA330-300を4機、A330-200を5機の計9機の大型機を含む、計37機の航空機を運航している。 今回のバンクーバー路線開設により、ティーウェイ航空は現在運航している欧州路線に加え、北米市場にも進出することになる。国内のLCC各社が競争を繰り広げる中・短距離路線とは異なり、ティーウェイ航空は新たな成長動力を求め、2022年に中・大型機を導入した。昨年5月にはクロアチア・ザグレブ線を新規開設し、LCCとして初めて欧州路線に進出。その後、大韓航空とアシアナ航空の合併に伴い譲渡されたローマ、パリ、バルセロナ、フランクフルトの4路線を順次就航させた。今年の夏季スケジュールからは、欧州4路線の増便も予定している。 さらに、中央アジアやオセアニア地域にも新たな路線を拡大する。5月末にはウズベキスタンのタシュケント線を新規開設し、週4便運航する。これに先立ち、4月中旬には清州発モンゴル・ウランバートル線、5月中旬にはインドネシア・デンパサール（バリ）線にも進出する。一方、昨年6月、ユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領のカザフスタン訪問時に言及されたアスタナ線の新規就航計画は、検討の末に見送られた。 (c)MONEYTODAY

在韓米宇宙軍が創設以来初めて、大規模な合同指揮統制訓練を実施した。今年中にさらに2回訓練し、宇宙作戦の精度を高める。 米軍などによると、在韓米宇宙軍は1月21～24日、京畿道平沢（ピョンテク）にある烏山（オサン）空軍基地で宇宙戦闘員の包括的指揮統制訓練「Polaris Hammer-KOREA」を実施した。この訓練は、在韓米宇宙軍が朝鮮半島地域で宇宙作戦を支援するための計画、調整、実行能力を検証することを目的としており、全3段階のうちの第1段階にあたる。 米軍関係者は「今回の訓練は、在韓米宇宙軍創設以来、作戦レベルでの初の合同指揮統制訓練だ。参加者は宇宙的視点から特定の脅威を識別し、対応する手順を習得した」と説明した。 訓練には在韓米宇宙軍のほか、在韓米軍第8軍や在韓米軍各部隊、韓国空軍、さらに米本土のヴァンデンバーグ宇宙軍基地の要員も参加した。訓練内容は、主に北朝鮮のミサイルや人工衛星能力への対応を想定したものだったとみられる。 (c)news1

韓国のエンジェル投資生態系が揺らいでいる。ベンチャーエコシステムの最下層で、初期スタートアップを発掘する役割を担ってきたエンジェル投資家（創業間もない企業に資金を供給する富裕な個人）が減少しているためだ。エンジェル投資が縮小したことで、創業3年以下の初期スタートアップへの投資が急減し、これはベンチャーキャピタル（VC）・プライベートエクイティ（PEF）の投資縮小や、新規株式公開（IPO）市場の冷え込みといった悪循環を生んでいる。 エンジェル投資支援センターの統計によると、現在、初期スタートアップを発掘・育成する専門個人投資家は233人。2023年末の268人、昨年末の241人よりも減少した。 専門個人投資家は、弁護士・会計士・弁理士・投資業界経験者など特定の経歴を持つ者が、初期企業に3年間で1億ウォン（約1100万円）以上を投資すれば資格を得ることができる。韓国政府はエンジェル投資家の育成を目的として2014年7月に専門個人投資家制度を導入したが、10年以上経った今でもその数はわずか200人を超える程度にとどまっている。 個人投資家を中心に資金を集めてスタートアップに投資する個人投資組合（エンジェルファンド）も規模が縮小している。2022年には994件あったエンジェルファンドの数は、2023年には925件に減少。昨年上半期には430件にとどまり、前年の46.4％にまで落ち込んだ。ファンド数が減ったことで、組成額も2022年の6880億ウォンから2023年の5473億ウォンへと減少し、昨年上半期のエンジェルファンド組成額は2622億ウォンと、前年の50％にも満たなかった。 ベンチャーファンドへの個人投資の比率も低下傾向にある。中小ベンチャー企業省によると、昨年9月時点でベンチャーファンドの出資者のうち個人投資家の比率は10.6％だった。この比率は2021年の16.2％から、2022年13.1％、2023年11.2％と毎年大きく減少している。 初期スタートアップを支援してきた個人投資家の投資意欲が低下したことで、創業3年以下の企業への投資額も減少している。2022年には3兆3954億ウォンだったが、2023年には2兆6808億ウォン、2024年9月時点では1兆5606億ウォンと急減している。 国内のエンジェル投資が縮小している理由として、個人投資家を市場へ引き込む支援策や制度が不十分であり、投資資金の回収が容易ではない点が挙げられる。また、新型コロナウイルスのパンデミック以降の高金利基調により、資金が他の投資先へ流れたことも要因となっている。 韓国エンジェル投資協会のコ・ヨンハ会長は「期限切れとなったエンジェル投資マッチングファンド（エンジェル投資を受けた企業に対し1～1.5倍の追加投資をする制度）を復活させ、スタートアップの投資資金を中間回収できる市場環境を整備すべきだ」と指摘したうえ「世界経済を牽引する米国の力は、グーグルやアップル、テスラといったスタートアップから生まれたものだ。韓国もスタートアップ生態系の活性化に力を注ぐべきだ」と提言した。 (c)MONEYTODAY

米国に住む韓国人ユーチューバーが、娘の1週間の入院費を公開し、韓国国内のネットユーザーたちに衝撃を与えた。これを受けて「医療民営化反対」を訴える声が一斉に上がっている。 登録者約11万人を持つユーチューバー「インディアナ・ジュヨン」は6日、「1週間入院したら1億ウォン以上…米国医療の現実。これはもう死ねということ？」というタイトルの動画を投稿した。 このユーチューバーによると、末娘が昨年末に眼窩蜂巣炎（がんかほうそうえん）と診断され、シカゴの病院に入院したという。「鼻から感染した細菌が目に広がったようだ。数日間、点滴で抗生剤治療を受けたが回復せず、CT検査の後、結局、手術を受けた」そうだ。娘は8日間の入院を経て退院した。 米国では病院費や薬代をスマートフォンのアプリで確認できる仕組みになっている。アプリにまず費用が更新され、その後、自宅に請求書が郵送される仕組みだ。 ユーチューバーは「米国では病院費を後払いするのが一般的だ。以前、子どもを出産したときも病院代が1つではなく、同じ病院から複数の請求書が送られてきた」と語った。そして「昨日ざっと見て驚いた」と、具体的な金額を公開した。 「1週間の入院費の合計は10万2080ドル（約1550万2582円）。さらに恐ろしいのは、これで終わりではないことだ。その後、さらに6589ドル（約100万円）が追加請求された。今後も病院費は増えそうだ」 ユーチューバーの夫は「保険があるから最大6500ドル（約98万6570円）だけ払えば済む」としているが、ユーチューバーは「それでも病院費のすべてがカバーされるわけではない。末娘を出産したときはもっと良い保険に入っていたが、それでも保険でカバーされない項目があった。結局は6500ドル（約98万6570円）多く払うことになりそうだ」とみる。 そのうえで「誰が1週間の入院でこんなに払うのか？ これなら1年入院したらいくらかかるんだ？」と嘆くと、夫は「1年入院したら100万ドル（約1億5178万円）以上かかる。だから保険が必須なんだ。保険がなければ人生が破綻し、破産申請するしかなくなる」と話した。 この動画を見たネットユーザーたちは驚きを隠せず、「韓国の健康保険は絶対に守らなければならない」「韓国ではがん患者が22日入院しても1600万ウォン（約167万4000円）の請求だったが、中症患者適用で100万ウォン（約10万4400円）ちょっと払えば済んだ。韓国の医療保険は本当に最高だ」「韓国も医療民営化されたらこうなる。お金がないと病院にも行けなくなる」「喉が少し痛くても気軽に病院へ行ける韓国の医療システムが本当にありがたく思えてきた」などの反応を見せた。(c)news1