年間アーカイブ 2025

12月の広告モデルブランド評判ランキングで、韓国の女性グループIVE（アイブ）が1位になった。2位はグループBTS（防弾少年団）、3位は韓国の歌手イム・ヨンウンだった。 韓国企業評判研究所によると、3日までに収集した広告モデル関連のブランドビッグデータ約3022万5203件を分析し、消費者の行動データからブランド評判指数を算出した。 1位のIVEは、ブランド評判指数201万136ポイントを記録。前月の83万1016ポイントから141.89%増加した。 なお、4位は韓国のサッカー選手ソン・フンミン（148万8349ポイント）、5位は女性グループBLACKPINK（146万2006ポイント）だった。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループCORTIS（コルティス）が、アメリカの音楽チャート「ビルボード200」に再登場した。 CORTISのデビューアルバム「COLOR OUTSIDE THE LINES」は6日付のビルボードメインアルバムチャート「ビルボード200」で121位入った。10月に171位となって以来、1カ月余りで再びチャート入りした。 ファッション誌の表紙を飾ったほか、映像コンテンツ、年末授賞式でのパフォーマンスなどが、新規ファンの獲得と人気上昇につながったとみられる。 このアルバムは9月27日付のチャートで15位に初登場し、2週連続でランクイン。プロジェクト型グループを除けば、K-POPグループのデビュー作として歴代最高を記録していた。 (c)STARNEWS

韓国の地上波放送局SBSの音楽番組「人気歌謡」が12月に3週連続で放送休止となる。 SBSは2日、番組の公式SNSを通じて、12月の放送スケジュールを発表。年末の特別番組や「2025 SBS歌謡大典」の準備のため、14日、21日、28日は番組を休止すると明らかにした。 SBSは「ご理解いただけますようお願い申し上げます」とコメントしている。 「人気歌謡」は毎週日曜日の午後3時20分から放送されている人気番組。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、アイドル応援アプリ「ファンプラス」の「12月誕生日・記念日アイドル」投票で1位を獲得し、「名誉の殿堂入り」を果たした。 この投票は11月14日までの1カ月間実施され、ジンは合計1億3848万7903票を集めた。 特典として12月11日まで、ソウル・孔徳（コンドク）駅の空港鉄道と地下鉄5・6号線の乗り換え通路にジンの広告が掲出されている。 ファンプラスは1～12月の月別投票の集計結果をもとに年間ランキングを発表しており、上位を「名誉の殿堂」に登録。ジンは年間総合1位となり、2025年の名誉の殿堂入りを果たした。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが、米国の音楽誌「ローリングストーン」英国版のカバーを飾ることになった。K-POPソロアーティストとしては初の快挙だ。 ローリングストーンは2日、イギリス、韓国、日本の3カ国版でジョングクの表紙を制作・発行すると発表した。デジタルエディションはブラジル、中国、フランス、インド、フィリピンでも公開される。 日本版は12月25日に「Vol.33」として発売予定。全24ページのグラビアとインタビューが収録される。予約販売は1日に始まっている。 BTSは2021年にグループとしてK-POPでは初めて同誌の表紙を飾り、2023年にはリーダーのRMがソロとして初のカバーを務めたが、英国版ではジョングクが初となる。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが、「K-POPワールドツアーに必ず含まれるべきスター」ランキングで1位に輝いた。 この調査は、アイドルチャートで11月17～23日に実施されたもので、ジミンは全体投票数2万4550票のうち1万236票（約42%）を集めた。 2位には韓国のトロット歌手ソン・ガインが8156票（約33%）で続き、3位はヨンタク（5689票）だった。 現在、アイドルチャートでは「2025年を輝かせた最高の寄付スターは？」というテーマで新たなアンケートが実施されている。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループBTS（防弾少年団）のジミンが動画で紹介したリップバームが即座に完売した。 11月29日、ファッション誌「ヴォーグ・ジャパン」は「ディズニー＋」のバラエティ番組「イゲマジャ?!」シーズン2の公開を前に、ジミンとジョングクが出演する「ワッツ・イン・マイ・バッグ」の動画を公開した。 その中で2人は自身の所持品を紹介。ジミンのバッグの中には、ディオールのサドルポーチやカードホルダー、ポルシェのキーなどが入っていた。 中でも注目を集めたのが、米国のコスメブランド「ボビイブラウン）のリップバーム。約5万5000ウォン（約6000円）の商品だ。動画公開直後にディオールの公式サイトや複数のオンラインショップで売り切れとなり、その影響力に驚きの声が上がった。 (c)STARNEWS

ウクライナ侵攻中にロシア軍と共に戦っていたとされ、ウクライナ軍に捕らえられた北朝鮮兵2人が「韓国に亡命したい」と意思を表明したものの、韓国への送還交渉は依然として進展が見られないことが分かった。戦争終結交渉が停滞している現在、送還はさらに長期化する可能性もあると見られる。 問題の北朝鮮兵2人は昨年、ロシアによってウクライナとの前線に派遣された後、今年1月にウクライナ軍に捕らえられた。ウクライナ当局が彼らの身元や尋問映像を公開したことで国際社会にも存在が知られるようになった。 韓国のジャーナリスト、キム・ヨンミ氏が最近、キーウ近郊の捕虜収容所を訪問し、2人と直接面会。「韓国に行きたい、必ず連れて行ってほしい」と2人とも韓国への亡命を明確に希望したという。 韓国政府は、憲法上、北朝鮮住民も「大韓民国国民」と規定しているため、亡命を希望すれば受け入れるという方針を堅持している。 ただ、彼らの「法的地位」を巡っては議論がある。 当初、北朝鮮は兵士のウクライナ派兵や捕虜の存在を否定していたため、2人は「脱北者」として人道的な送還が可能と考えられていた。 しかし北朝鮮は今年4月に「参戦」を認めた。これにより、彼らの地位は「脱北者」から「戦争捕虜（POW）」に変わり、ジュネーブ条約に基づき「戦争終了後に本国へ送還されるべき存在」と見なされる可能性が高まった。 とはいえ、ジュネーブ条約には「捕虜本人の意思に反しての本国送還は禁止」と明記されており、すでに韓国亡命の意思を明言している2人が強制的に北朝鮮に送還される可能性は低い。 韓国政府は現在、ウクライナ政府と外交ルートや情報当局を通じて交渉を進めているが、交渉の詳細は明かしていない。また、ユニセフや赤十字国際委員会（ICRC）などの国際機関との協調も必要不可欠とされており、軽々に手続きを進めることは困難な状況だ。 加えて、米国・ロシア・ウクライナの間で進行中の戦争終結交渉の行方も影響を与えている。ウクライナにとって北朝鮮兵も、ロシア兵と同様に交渉のカードとなり得るため、個別の送還に応じる余地は狭いというのが専門家の見解だ。 (c)news1

韓国を代表するODM（受託製造開発）企業の韓国コルマー（KOLMAR Korea）が、AI（人工知能）技術を全面導入する「AIトランスフォーメーション（変革）」に乗り出した。化粧品はもちろん、医薬品や健康機能食品など主要事業分野においても、AIを活用し差別化された製品開発と製造効率の最大化を目指す。 同社は韓国政府が主導するスマート工場化プロジェクト「AIファクトリーアライアンス」において、化粧品業界で唯一の主幹企業に選定された。 AIファクトリーとは、リアルタイムデータ分析に基づき工程を自動最適化する次世代型製造システム。韓国コルマーは、これを活用して企画・製造・品質管理・包装までの全工程をモジュール化し、工程精度を95％以上に高める方針だ。 これにより、多品種・小ロット生産にも柔軟に対応できる体制を整え、顧客企業の多様なニーズに即応する。 韓国コルマーは今年、世界初のAIベースのグローバルパッケージ調達プラットフォーム「Kolmar Package.com」も立ち上げた。韓国・北米・中国の法人が統合運営し、パッケージ選定にかかる期間を従来の3〜6カ月から1カ月未満に短縮。スピード重視の市場ニーズに応える。 利用者は現地の専門家と直接連携しながら、パッケージの選定から製品開発、製造、発売までの一貫したODMサービスを受けられるという。 研究開発分野でもAIの導入が進む。今年1月、米ラスベガスで開催された「CES 2025」で披露したAIスキンケアソリューション「CAIOME」は、肌に存在する4種の微生物を検出し、AIが解析して最適なスキンケア製品を推薦するという“超パーソナライズド”技術で業界の注目を集めた。 また、細胞内の老廃物除去機能「オートファジー（細胞自食作用）」を活性化させる抗老化ペプチド「PTPD-12」の開発においても、AIが活用された。通常1年以上かかる開発工程を、わずか3カ月に短縮した。 PTPD-12の研究成果は、国際学術誌『Cosmetics』にも掲載されている。 韓国コルマーの関係者は「AIは単なる業務効率化ツールではなく、顧客に対する最適解を提示し、グローバル競争力を高めるためのコアテクノロジーだ。今後もAI技術の適用範囲を拡大し、世界市場をリードしていく」と語った。 (c)MONEYTODAY

韓国の高齢者が、経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で「最も長く、最も多く」働いていることが明らかになった。その背景には「働く喜び」ではなく、「生活費を賄うための生計型労働」が存在しているとする分析が出ている。 国民年金研究院のオ・ユジン主任研究員が11月26日に発表した「国民年金と高齢者の労働供給に関する報告書」によると、韓国は2024年現在、65歳以上の人口比率が20.3％に達し、すでに超高齢社会に突入している。 注目すべきは高齢者の雇用率だ。2023年基準で、韓国の65歳以上の雇用率は37.3％に達し、OECD平均（13.6％）の約3倍にのぼる。すでに高齢化が進む日本（25.3％）よりも高い水準となっている。 また、高齢者が希望する「就労継続年齢」は平均73.4歳にまで達している。しかし、その理由の多くは「働きたい」ではなく「働かざるを得ない」からだ。統計庁の調査では、就労希望理由の第1位は「生活費の足しになるから」（54.4％）で、「働く楽しみ」（36.1％）や「暇つぶし」（4.0％）を大きく上回った。 こうした状況の背景には、著しく低い公的年金水準がある。2024年時点で国民年金の月平均受給額は66万ウォン（約7万円）であり、同年の1人世帯における最低生計費（134万ウォン＝約14万円）に大きく及ばない。 さらに、退職後に年金を受け取るまでの「所得の空白期間」も問題視されている。従来は60歳から年金を受給できたが、2025年からは1961～64年生まれの人々が63歳にならないと年金を受け取れない。 現在、法定定年は60歳とされているが、実際に主な職を退職する平均年齢は52.9歳（2024年時点）であり、年金受給まで最大10年近い無収入期間が生じる。 オ・ユジン氏は「従来、年金支給額が増えると労働供給が減るとする海外研究とは異なり、韓国では年金額そのものが低いため、年金の有無が労働継続に影響を与えていない」と述べた上で、「年金をもらっても働き続けねばならず、受給開始前にも働き続けねばならない構造となっている」と分析する。 (c)MONEYTODAY