年間アーカイブ 2025

韓国のオンラインコミュニティに「結婚式2週間前に破談を決めました」と題する女性の投稿が掲載された。 それは婚約者が実家で「なにか不満はあるか」と母親に尋ねたのがきっかけだった。 母親は涙ながらに「彼女が連絡先すら聞いてこず寂しかった」「気を遣われている様子が不満だった」と訴えた。 女性は彼の家の家族行事に参加したことがあったが、個人的なやりとりは必要ないと感じていたので、連絡先は聞いていなかった。 彼は「もっと努力して良く思われるようにしろ」と言うだけ。その態度に失望した。 「彼は家族の味方で、私が合わせるのが当然という考え。そんな人と未来を築けるとは思えなかった」。女性は破談を決断した。 ネット上では「そんな家から逃げられて良かった」といった共感や励ましの声が相次いでいる。 (c)MONEYTODAY

韓国光州で、街をさまよっていた中年男性が、ライブ配信中のユーチューバーによって保護され、6日ぶりに家族の元へ戻った。この出来事はネット上で大きな注目を集めている。 事の発端は、YouTubeチャンネル「イロイ」を運営するイ・ヨンジュ氏が11月20日深夜、光州市内を歩きながら生配信していた際、青いジャンパー姿の中年男性と出会ったこと。男性は「自分は23歳の大学生」と名乗ったが、不自然さを感じた視聴者から「行方不明者ではないか」との指摘が寄せられた。 確認すると、その日発信されていた災害安全通知に、光州北区の44歳男性が行方不明となっている旨の情報があり、服装や体格などが一致していた。イ・ヨンジュ氏は直ちに警察に通報し、現場に戻って男性を保護。駆けつけた警察官に引き渡したことで、男性は無事に家族の元に帰ることができた。 この対応にネットでは「誰にでもできる行動が命を救う」と称賛の声が相次いでおり、警察も今後、行方不明者情報の発信強化と市民の協力を呼びかける方針。 (c)MONEYTODAY

月収1000万ウォン（1ウォン=約0.11円）超の姉から実家への仕送りを断られた――。韓国のオンラインコミュニティにこのほど、こんな投稿があった。 投稿者によると、両親は70代前半で年金収入は月約250万ウォン。預貯金はなく、現在5000万ウォンの借金を抱えて父親は警備員をしている。 一方、姉は学習塾を経営し、夫は大企業に勤務。子どもはおらず、資産や住居にも不自由はない。 両親は「月30万～50万ウォン程度の支援」を依頼したが、姉は「夫の実家にも援助していないのに、自分の実家だけというのは難しい。自宅を売却して生活費に充ててほしい」として応じなかった。 投稿者は両親と同居しており、毎月50万ウォンを支援。「姉に断られて両親はさみしそうだった」とつづった。 ネット上は姉の態度に賛否両論だが、「子に頼る前に資産を活用すべきだ」「支援は強要できない」「姉の立場も分かる」など、理解を示す声も少なくない。 (c)news1

ソウルの同徳女子大学が進めている「男女共学への転換」議論をめぐり、総長直属の公論化委員会が最終案を発表するのを前に、中央運営委員会（中運委）は学生全体を対象とした総投票を実施し、その結果を大学側に伝えると発表した。 昨年の本館占拠デモから1年が経過し、再びキャンパス内で緊張が高まっている。11月末から大学内には男女共学化に反対する壁新聞が次々と掲示され、学生らは反対の意思を明確にしている。 総投票は「8000人の同徳人の声」と題し、12月3日午前8時から5日午後6時まで実施する。在学生の過半数の参加が必要とされている。中運委は「どのような案が出ようとも、最終的な実施可否は総長の決定にかかっている。学生たちの意志を再確認し、最終判断に反映させるために投票をする」と説明している。 一方、大学側は11月26日から本館の立ち入りを制限している。12月4日には、学生・教職員が参加する「キャンパスの落書き除去行事」を計画している。これは学生による再度の本館占拠を警戒しての措置とみられる。 同日には、男女共学転換の可否を検討するために委託された「2025年同徳女子大学発展のための共学化分析および意見収集」研究結果の発表会も予定されており、これが実質的に公論化委員会による最終日程となる。 これに対し、学生らは「除去行事は男女共学化を正当化するための演出だ」として反発を強めており、壁新聞には「我々はまだここにいる」とのメッセージが記されている。 初めの壁新聞は11月28日、本館入口に掲示された。投稿者の在学生は「54億ウォンとされたデモ復旧費用の算出根拠も不明なまま、除去イベントをするのは、学生の行動をなかったことにしようとするものだ」と指摘。「壁新聞やデモ、学生総会を通じて、私たちは一貫して共学化に反対してきた。その声は今も消えていない」と強調した。 壁新聞の周囲には「学生の声を傾聴せよ」「誇りある女性として同徳を卒業したい」「女性中心の教育環境を守ってほしい」といったポストイットも貼られており、学生の反対世論の広がりが伺える。 (c)news1

韓国のガールズグループ「ジュエリー」出身のタレント、イ・ジヒョンと俳優ク・ソンファンが相次いで白斑を患っていることを公表した。白斑はメラニン細胞の消失によって肌に白い斑点が現れる後天的な皮膚疾患であり、痛みはないものの外見の変化による心理的ストレスが大きい。 イ・ジヒョンは最近、自身のSNSで体のあちこちに白い斑点が生じ、組織検査の結果、白斑と診断されたことを明かした。ク・ソンファンもMBCのバラエティ番組『私は一人で暮らす』で治療中であることを告白している。 白斑の正確な発症原因は、現在の医療でも特定されていない。ソウル聖母病院皮膚科のハン・ジュヒ教授は「メラニン細胞が何らかの要因で消失し、体の各部にさまざまな大きさと形の白い斑点が出現する後天的な疾患」と説明している。これまでに、遺伝説、免疫異常説などが提唱されているが、いずれも決定的とは言えない。 症状は身体のあらゆる部位に現れる可能性があり、特に手足・膝・肘などの突出部位や顔・目の周囲・口元・鼻の周囲などに多く見られる。自覚症状はないが、目立つ部位の変色により強い外見的ストレスが生じ、自己免疫疾患を併発することもある。 ハン・ジュヒ教授は「白斑は見た目の問題だけでなく、生活の質を著しく低下させる。進行すると対人恐怖など社会生活に深刻な支障をきたすため、必ず皮膚科専門医による診断と治療が必要だ」と警鐘を鳴らす。 (c)news1

韓国のマラソントレーナー系ユーチューバー「ジンコーチ」が、ソウルの観光遊覧船「漢江バス」とのスピード対決に挑み、勝利した。 ジンコーチは11月21日、自身のYouTubeチャンネルに「漢江バスと走ってみた」と題する動画を投稿。ソウル市内の麻谷から蚕室まで約27kmを走り、同じルートを航行する「漢江110号」と競争した。 遊覧船は午後1時30分に出発し、午後3時37分の到着予定だったが、ジンコーチはあえて5分遅れてスタート。序盤は1km以上離されたが、汝矣島付近からペースを上げ、24km地点で船を追い抜いた。 最終的に蚕室の船着場へバスより先に到着し、勝利を収めた。船は午後3時39分に到着し、その後の停泊作業でさらに約3分かかった。ジンコーチは到着後、「確実に先に着いた」と満足げに語った。 ネットでは「笑った」「タルンイ（市のレンタル自転車）の方が速いかも」などの反応が広がり、ユニークな挑戦として話題に。今後は「自転車vsバス」「電動キックボードvs地下鉄」などの続編にも期待が集まっている。 (c)NEWSIS

取引停止が解除された韓国のバス運行会社「天日高速」の株価が再び急騰し、12月2日午前の取引でストップ高を記録した。午前9時31分時点で前日比29.81％（7万500ウォン）上昇し、30万7000ウォンに達した。 天日高速は11月19日から25日まで5営業日連続でストップ高を記録。その急騰を受けて、韓国取引所は同社を「投資警告銘柄」に指定し、11月26日と12月1日の取引は停止された。しかし、2日の取引再開後も勢いは衰えず、再びストップ高に達した。 株価は、急騰前の3万7000ウォン台から、わずか2週間で700％以上の上昇を見せた。 背景にあるのは、ソウル市が推進する江南高速バスターミナル（瑞草区盤浦洞）敷地の再開発計画。ソウル市は11月19日、この敷地を最高60階建ての住商複合ビルに再開発する方針を明らかにし、事業協議対象者として新世界セントラルシティを選定した。これが再開発への期待を呼び、天日高速の株価急騰の直接的な材料となったとみられる。 天日高速は2024年末時点で、江南高速バスターミナルを運営する「ソウル高速バスターミナル社」の株式を16.67％保有しており、筆頭株主である新世界セントラルシティ（持株比率70.49％）に次ぐ第2位の大株主。このため、再開発による恩恵が期待され、投資家の関心が集中している。 (c)news1

「ソウル最後のバラック村」と呼ばれたソウル市蘆原区中渓本洞の「白沙（ペクサ）マウル」で、住民らが数十年にわたり待ち望んできた再開発がついに本格始動した。事業が完了すれば、地下4階～地上35階建て、全26棟・3178世帯規模の大規模住宅団地が誕生する。入居開始は2029年を目指している。 現地で12月1日開かれた起工式には、長年この地で暮らしてきた住民らが多く参加し、感激に涙を浮かべる姿も見られた。ある住民は「まさか生きているうちに新しいマンションに住めるとは思わなかった。本当に感慨深い」と語った。 白沙マウルは1960年代、都市再開発により住宅を失った約1100人の市民が、北漢山の麓に移り住んで形成された地域だ。住環境の劣悪さから再開発の必要性はたびたび指摘されてきたが、開発制限区域に指定されていたことなどから、事業は長年停滞していた。 2009年に再整備区域に指定されたのちも、低層住宅保全規制や分譲・賃貸の区画問題、プライバシー確保の課題などが障壁となり、事業は10年以上進まず、住民の高齢化が進んだ。2023年に事業性改善措置として、用途地域の変更や容積率補正が導入され、今年8月には現在の整備計画案が告示された。 この地域では、再開発が叶う前に亡くなった住民も少なくない。45年以上前に入居したという住民は「昔から“いつか再開発がある”と言われていたが、当時の高齢者たちは『一度でいいから新しい家に住んでみたい』と願っていた」と話し、長年の月日を振り返った。 再開発を歓迎しているのは住民だけではない。中渓洞やその周辺地域の住民たちも再開発による地域全体の価値向上に期待を寄せている。 中渓本洞のある住民は「冬になると石炭を運んでいた町が3000世帯の団地に生まれ変わるのは嬉しいこと」と喜んだ。中渓洞の統長（町内会長）も「『最後の月の村』として貧しいイメージが強かったが、今は誇らしく思う」と語った。 白沙マウルの撤去作業はすでに2025年5月から始まっており、12月中には完了する。その後、2026年上半期に着工し、2029年の入居開始を目標に工事が進められる。 (c)news1

2024年11月25日、当時の韓国野党「共に民主党」のイ・ジェミョン（李在明）代表が偽証教唆罪に問われた一審裁判で無罪判決を受けた日の遅い午後、嵐のような業務がひと段落して一息つこうとしていたとき、突然携帯電話が鳴りました。 健康診断を受けた病院からの連絡でした。「転移の有無を確認しなければならない」とのこと。がんではないかと直感したその日、そして2日後に訪れた病院で直腸がんと確定診断を受けたあの日から、すでに1年が経ちました。 がんと共に過ごした1年は、これまでの人生で一度も経験したことのない感情の渦の中で生きる時間の連続でした。 バンド「紫雨林」のボーカル、キム・ユナのシングルアルバムの中に「不安は魂を蝕む」というタイトルの曲があります。がん患者は常に魂を蝕むような不安と向き合います。私もそうでした。 漠然としていた死への恐怖が肌で感じられるようになり、自然と大切な家族や友人、知人との別れを想像してしまい、憂うつな気持ちに陥ることもありました。 体が発する異常のサインを無視していた自分への自責の念、休職によって訪れるであろう経済的困難への心配も、忘れかけた頃にふと胸の内から湧き上がってきて、みぞおちに居座って私を苦しめました。 それだけでなく、これからの治療過程への恐怖、そしてその恐怖が現実となった抗がん剤治療、放射線治療、手術――その過程で疲れ果てていく自分の心など、がんにかかるまで知ることも想像することもなかった感情を、1年という時間をかけて全て耐え抜かなければなりませんでした。 手術が終わってがんを取り除いたとしても、これらの感情は簡単に消え去ることはありません。がん患者は手術後も再発や転移の恐怖と戦い続けなければならないからです。通常、手術から5年が経つと「完治」という表現を使ったりしますが、がん患者やその家族は知っています。5年経っても油断できないということを。 手術が可能であれば、まだ良いほうです。すでに他の臓器へ転移して手術自体が不可能な患者もいます。手術が難しいステージ4の患者のほとんどは、がんの進行を遅らせる措置を受けながら、終わりの見えない治療を続けています。魂を蝕む不安は、より一層大きくなります。 私は、がん治療において最も困難なのは、肉体的な苦痛だけでなく、このように自分ではコントロールできない不安や感情の渦なのではないかと思います。 幸い私は、先輩や後輩、同期、友人や知人、そして読者の皆さんの温かい応援と励ましのおかげで、この感情の底なし沼から抜け出すことができました。 そして、共にがんと戦いながら情報を共有し、辛いときにはお互いを慰め、励まし、気遣ってくれた患者仲間の存在も、否定的な感情を乗り越える大きな支えとなりました。 けれども、今なお感情の渦や底なしの苦しみの中で苦しんでいる患者の方々が多くいらっしゃることでしょう。 私は今月、人工肛門の回復手術を受けるため、再び手術台に上がります。臨時復職を終えて再び休職に入る前に、まだ否定的な感情の中で苦しんでいる患者の皆さんへ、この言葉を伝えたくて筆を執りました。 ひとりで苦しまないでください。辛いときには「辛い」と言ってもいいんです。周りに助けを求めてください。私たちは勝てます。遅くても大丈夫です。その代わり、諦めないでいましょう。【news1 イ・ジャンホ記者】 (c)news1

韓国で非医療従事者によるタトゥー施術を合法化した「刺青師法」が成立してから2カ月。2023年に刺青施術を手掛けたとして一審で有罪となっていた女性タトゥーイストが、控訴審で無罪を言い渡された。これは、刺青がもはや医療行為に該当しないという司法判断の象徴的なケースだ。 ソウル南部地裁は11月27日、保健犯罪取締法違反の罪に問われた30代女性タトゥー施術者に対し、一審判決を破棄し無罪を言い渡した。 この女性は2023年8〜9月、ソウル市江南区でタトゥーショップを運営し、4人の顧客に対しレタリング刺青を施術し、合計89万ウォンを受け取ったとして起訴されていた。一審ではこれを医療行為と見なして、懲役1年・執行猶予2年、罰金70万ウォンを言い渡されていた。 だが控訴審では▽個性や美的表現を目的とする施術であること▽海外では刺青が医療とは異なる独立した職域として発展してきたこと▽技術と器具の発達によって、感染リスクは十分に制御可能であること――などが考慮され、刺青施術は医療行為ではないと認定された。 さらに、2025年10月に施行された「刺青師法」が無罪判断の背景にある。同法は9月の国会本会議を通過し、翌月の国務会議（閣議）で議決された。これにより、資格を取得した非医療人であっても合法的に刺青施術が可能となり、1992年に大法院（最高裁）が違法と判断して以来、実に33年ぶりに制度化された。 裁判所は「明確な法的根拠もなく無資格の医療行為として長らく処罰してきた反省に立ち、法整備がなされた」と指摘し、「刺青施術はもはや医療行為に該当しない」として無罪の理由を示した。 刺青師法は、「刺青師」という新たな国家資格を創設し、免許発給、衛生教育の義務化、副作用発生時の報告義務、公的補償組織への加入、麻酔目的の一般医薬品の使用許可、刺青師による除去施術の禁止など、包括的な管理体制を規定している。 (c)news1