年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVが1日、BTS公式YouTubeチャンネルにビデオブログ「ご飯友とV」をアップした。この最後にサプライズで収録された約20秒のダンス映像が、インドのファンの間で大きな話題となっている。 映像でVは、ハワイアンシャツに黒のショートパンツという腹筋を強調した姿で登場。インドで「アイスクリームカウギ、カシミールジャウギ」として人気を博したSNSダンスチャレンジの振り付けを披露した。 この楽曲は2014年公開のインド映画「The Xpose」の挿入歌として制作され、近年インドのSNSで再ブームとなっている。 インドのBTSファンからは「ミスター・ハンサムのためにアイスクリームを持ってきて！」「まさかこのダンスをしてくれるなんて」などのコメントが殺到。Vの鍛え上げられた腹筋に対しても「言葉が出ない」「ご飯食べてたのに吹き出した」などの反応が続いた。 (c)STARNEWS

世界でユニコーン企業が急増する中、韓国は主要国に比べてその数や成長速度で大きく後れを取っていることが、大韓商工会議所の調査で明らかになった。 2025年10月時点で、世界のユニコーン企業は計1276社。このうち米国は717社と全体の56.2％を占める圧倒的なトップ。対して韓国は13社にとどまり、世界11位に位置した。特にパンデミック以降の増加はわずか2社で、主要国の中では中国を除けば最低の水準だった。 また、企業設立からユニコーンになるまでの平均所要年数は、韓国が8.99年と最も長く、米国（6.70年）や中国（6.27年）、イスラエル（6.89年）などと比べて成長スピードが明らかに遅い。 分野別でも、韓国のユニコーンは消費財・流通分野が46.1％を占める一方、他国ではAIやITソリューションなど新産業への集中が目立つ。これにより韓国のユニコーン産業は相対的に成熟分野へ偏っている傾向がある。 イスラエルやシンガポールといった小規模経済圏が政府支援と人材確保により多数のユニコーンを生み出している一方、韓国では成長に伴う規制の増加（成長ペナルティ）や新産業参入を妨げる制度が、スタートアップの成長を阻害していると指摘された。 商工会議所は、規制緩和のための実験都市「メガ・サンドボックス」の設置や、資本流入の仕組み改善、前向きな制度改革の必要性を強調している。韓国が次世代のユニコーンを輩出するためには、“制度”と“資本”の両面での改革が急がれる。 (c)NEWSIS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクと、女性グループaespa（エスパ）のウィンターに熱愛説が浮上した。 最近オンラインコミュニティを中心に、2人が交際しているという憶測が広まっている。2人とも腕に犬の顔など似たデザインのタトゥーを入れていることや、同じようなイヤホン、ネイルアート、ブレスレット、帽子を身につけているのが発端だ。 また、軍服務中だったジョングクが2025年3月に休暇を利用してaespaのコンサートを見に行ったことも一つの要素。SNSのユーザー名に共通点があることから「カップルアカウントではないか」との見方も出ている。 こうしたうわさに対し、それぞれの所属事務所はコメントしていない。 (c)STARNEWS

韓国のYouTubeやInstagram関連事業体数が2024年末時点で1万1089社となり、前年より2425社減少した。一方で業界の売上高は5兆5503億ウォンに達し、前年比4.4％増加。従業員数も3.2％増の4万3717人となった。 これは放送メディア通信委員会と電波振興協会が発表した「2025年デジタルクリエイターメディア産業実態調査」によるもの。全体の事業者数は減ったが、広告・マーケティング・コマース分野は前年比197.7％増の6346社と急成長を示した。一方で映像制作やクリエイター代理業などは大幅に減少した。 売上高では映像制作・支援が2兆2084億ウォン、広告・マーケティング・コマースが1兆9889億ウォンなど。MCNなどの代理業は減少した。1社あたりの平均売り上げは約5億ウォンで、前年より27.2％増。ただ売り上げ5億ウォン未満の企業が全体の71.7％を占め、従業員5人未満の零細企業が85.7％を占めた。 主なコンテンツは情報提供型（39.5％）とレビュー型（32.5％）で、プラットフォームではYouTubeが65.9％と圧倒的。若年層の参入も多く、30代以下が52.3％を占める。 (c)news1

ソウルのマンション市場が上昇基調を維持している。2025年11月のマンション時価総額は前月比で14兆ウォン以上増加し、依然として堅調な流れを見せた。専門家らは、供給不足と「選ばれた一軒（＝高資産層による立地・物件を厳選した選好）」に対する需要が続いていることから、当面この傾向が続くと見ている。 不動産調査会社R114によると、11月25日現在、ソウルのマンション売買における時価総額は1817兆6236億ウォンで、10月の1803兆3575億ウォンから14兆2661億ウォン（0.8％）増加した。 このうち、一般マンションの時価総額は1460兆9183億ウォン（前月比約11兆5531億ウォン増）、再建築（建て替え）マンションは356兆7054億ウォン（同2兆7130億ウォン増）と集計された。 地区別では、江南区が2兆5734億ウォン増の328兆8596億ウォンで最大の伸びを示し、松坡区（234兆3103億ウォン、1兆9594億ウォン増）、瑞草区（220兆5829億ウォン、1兆6405億ウォン増）と、いわゆる「江南3区」が上昇をけん引した。 R114のユン・ジヘ研究員は「10月15日の不動産対策にもかかわらず、現金資産を持つ層の間で“選ばれた一軒”を求める動きが強く、時価総額の上昇が続いている」と分析する。 ただ、上昇率そのものはやや鈍化している。10月は前月比で1.6％の増加だったが、11月は0.8％と半分の水準にとどまった。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領はこのほど、北朝鮮に向けて「戦争の終結」と「核のない朝鮮半島」を提案し、停滞する南北・米朝関係に新たな打開策を模索する姿勢を示した。北朝鮮との対話が途絶えた状況の中、大統領自身が「終戦」という政治的カードを再び取り上げた形だ。 最近開かれた第22期民主平和統一諮問会議の発足式で、イ・ジェミョン大統領は「戦争の心配のない朝鮮半島をつくる」と述べ、「休戦協定が締結されてから72年が経つが、いまだに恒久的な平和が定着していない」と指摘した。 続けて「戦争状態を終わらせ、核のない朝鮮半島を追求し、確固たる平和を定着させるための努力を続ける」とし、休戦状態にある朝鮮半島において「終戦協定」の推進意志を明らかにした。 これは9月に発表された「E·N·D（交流、関係正常化、非核化）」構想と同様の枠組みの中で非核化の意志を維持したものと解釈される。また、10月の韓米首脳会談で合意された「朝鮮半島の平和構築に向けた北朝鮮の非核化」路線が依然として有効であることも確認した形だ。 ただし、約4000字におよぶ演説の中で「非核化」という直接的な表現は用いず、「核のない朝鮮半島」という柔らかい言葉で代替した。これは、北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が「非核化を議題としないこと」を米朝対話の前提条件として示していることを意識したとみられる。 今回の「終戦宣言」提案は、2018年のムン・ジェイン（文在寅）政権時代にも南北首脳が合意したが、最終的には実現しなかった。2007年にもブッシュ米政権が同様に提案し、キム・ジョンイル（金正日）総書記が原則的に同意した経緯がある。 しかし、2019年の米朝首脳会談（ハノイ会談）の決裂以降、2021年にムン大統領が国連総会で再び終戦宣言を提起した際、北朝鮮側は「興味深いが、敵対政策が撤回されない限り協議には応じられない」と反発した。 それでもなお、現政権がこのカードを再び掲げたのは、北朝鮮を交渉の場に引き出す「呼び水」として終戦宣言を活用しようとする意図があるとみられる。終戦協定には米国や中国の関与も必要とされるため、多国間の枠組みで問題解決を図ろうとする姿勢といえる。 これに関連して、梨花女子大学のパク・ウォンゴン教授は「単に終戦宣言を繰り返すだけでは北朝鮮の関心を引けない。構造的な平和体制への転換を模索する必要がある」とした。 イ・ジェミョン大統領も、北朝鮮の応答を引き出すためには米国の協力が欠かせないと強調。「トランプ前米大統領も朝鮮半島の戦争状態の解消に努力すると明言した」とし、「韓米共助を通じて平和定着に努める」と述べた。 演説では、まず「核のない朝鮮半島」に言及した後、「平和共存の時代に進むべきだ」とし、軍事的衝突の回避、分断による人道的苦痛の解消、南北間の連絡チャネルの復旧の必要性を訴えた。 さらに「南北の共同成長のため、気候環境・防災・保健医療などの分野で交流協力を段階的に進める」と述べた。これは政府の対北朝鮮政策の優先順位が「非核化→平和共存→共同成長」であることを示唆している。 一部では「非核化」が後回しにされるのではという見方もあったが、今回の演説ではそれを最上位に置いた形となった。パク・ウォンゴン教授は「非核化と南北協力は切り離せず、同じ文脈で議論すべきだ。非核化を避けて通るわけにはいかないため、最初に取り上げたのだろう」と述べた。 東国大学のキム・ヨンヒョン教授も「非核化は最も重要な課題であり、すべての対北朝鮮政策の核心だ。まずそれを強調したのは当然。北朝鮮が敏感なため『核のない朝鮮半島』という表現に留めた」と評価した。 政府関係者によれば、今回の発言は対北政策の「目標」というよりは、より広い「ビジョン」を提示したものだという。 (c)news1

韓国でチョコパイとカスタード菓子計1050ウォン（約111円）を盗んだとして窃盗の罪に問われた被告（40代男性）が控訴審で無罪判決を受けた。検察は12月2日、最高裁への上告を断念し、判決は確定した。 事件は昨年1月、全羅北道・完州（チョルラブクド・ワンジュ）郡の物流会社で発生。警備員だった被告が早朝4時ごろ、事務所の冷蔵庫にあったチョコパイとカスタード菓子を食べる様子を監視カメラの映像で見た関係者が告発した。 検察は略式起訴し、罰金50万ウォン（約5万3050円）を命令、裁判所はこれを5万ウォン（約5305円）に減額した。しかし男性は「有罪なら職を失う恐れがある」として正式裁判を請求し、無罪を主張した。 1審は有罪だったが、控訴審の裁判所は「冷蔵庫の使用には慣例があった」と認定し、無罪とした。 事件はメディアで取り上げられ、国会でも問題視されるなど波紋を広げた。検察は途中で量刑を宣告猶予に変更したが、男性はあくまで無罪にこだわり、最終的にその主張が認められた。 ネット上では、税金を使ってまで争うべきだったのかという疑問の声も上がっている。 (c)MONEYTODAY

ソウル市内のマンション群で、道路舗装工事現場に乗用車が入り込んで駐車し、作業がストップする騒ぎが起きた。運転者は案内員の誘導を無視して立ち去り、インターネット上で非難が殺到している。 オンラインコミュニティ「ボベドリーム」に11月28日、その様子を捉えた写真が投稿された。そこには、舗装工事中の道路に乗用車が置かれ、重機や作業車両が手をこまねいている様子が写っている。 現場はマンション出入り口付近にあたり、工事のため一部通行が制限されていた。運転者は通行止めのコーンを無視して現場に進入し、アスファルト舗装する前の路上に車を止めて立ち去った。 車両の撤去まで工事は一時中断し、住民や作業関係者が混乱した。 ネット上では「自己中心的すぎる」「こうした迷惑行為には厳しい罰則を科すべきだ」といった声が寄せられている。 (c)NEWSIS

韓国の雑貨チェーン「ダイソー」でセルフレジを利用した女性が、商品1点を誤って精算しないまま店を出たところ窃盗容疑で通報され、商品価格の30倍以上に相当する和解金を支払うはめになった。12月1日、X（旧ツイッター）に投稿された体験談だ。 投稿によると、会社員の女性は不機嫌な店員から「セルフ会計で」と言われ、やむを得ずセルフレジを利用した。商品をスキャンした際、1点が正しく読み取られなかったようで、ミスに気づかないまま退店した。 ところが後日、警察から「窃盗で通報があった」と連絡を受けた。女性は会員登録していたため、店側は直接連絡することも可能だったが、警察に通報した。 女性は「確認を怠ったのは過失だが、盗む意図はなかった」と主張したが、和解金として商品価格の30倍以上を請求され、支払った。 その後事件は法廷に持ち込まれ、女性は「裁判の2カ月間は地獄だった。今後は絶対にセルフレジを使わない」と話している。 この投稿には「子どもが支払いミスで顔写真をさらされた例もある」「有人レジを選びたくても現金でしか対応しない店もある」など共感の声が寄せられている。 (c)news1

バス停留所の路線案内図の文字を黒く塗り潰したとして、韓国全羅北道（チョルラブクド）の全州徳津（チョンジュ・チョクジン）警察署がこのほど、公用物損壊の疑いで男子高校生2人を捜査する方針を明らかにした。 それによると、落書きは11月22日午後11時ごろ、全州市徳津区内のバス停で見つかった。 SNSに投稿された写真では、路線案内図の行き先が黒いペンで塗り潰され、目的地を判別できなくなっている。 この投稿を見た市民が苦情を寄せ、警察が捜査に着手。周辺の防犯カメラ映像の分析などから容疑者2人を特定した。 警察関係者は「捜査の結果に応じて、警告にとどめるかどうかを含め対応を検討する」としている。 (c)MONEYTODAY