年間アーカイブ 2025

韓国の6人組男性グループWAKER（ウェイカー）が、来年1月のカムバックを正式に発表した。 WAKERは9日、公式SNSを通じて3作目のミニアルバムのコンセプトフォトを公開し、1月8日にカムバックすることを明らかにした。 写真では、ストリート感覚のファッションをメンバーが個性豊かに着こなし、前作とは異なる強烈なビジュアルで変化への期待を高めている。 WAKERは2024年1月にミニアルバム「Mission of School」でデビュー。グループ名には「世界を目覚めさせる人々」という意味が込められている。 (c)STARNEWS

韓国の8人組男性グループStray Kids（ストレイキッズ）が「10周年アジアアーティストアワード2025（AAA 2025）」で大賞2つを含む計8冠に輝いた。ファンの間では「8は運命だ」との声が広がっている。 Stray Kidsは6日、台湾・高雄のナショナルスタジアムで開かれたAAA 2025で、「今年のアルバム」「今年の歌手」の2大賞に輝いた。 これに加えて「ベストアーティスト」「ベストK-POPレコード」「ベストプロデューサー」「ベストチョイス」「人気賞」「グランドプレゼンス・オブ・K-POP」を受賞した。 メンバーたちは「大きな賞をいただき感謝している。特にベストプロデューサー賞と今年のアルバム賞を一緒にいただけて、セルフプロデュースする僕たちにとっては特別な意味がある」と受賞の喜びを語った。 (c)STARNEWS

ソウルのマンション市場で、中型物件（専有面積85～102㎡）の平均売買価格が中大型物件（102～135㎡）を逆転し、その差が2億ウォン（約2122万円）を超えたことが明らかになった。人口構造の変化と住宅価格の高騰により、中型物件への需要が集中しているためと分析されている。 11月30日にKB不動産が発表した統計によると、2025年11月時点のソウルにおける中型マンションの平均売買価格は22億470万ウォン（約2億3399万円）で、中大型物件の20億407万ウォン（約2億1277万円）を約2億ウォン上回った。中型が中大型の価格を上回る傾向は2022年11月から続いており、直近ではその差がさらに拡大している。 この価格逆転の背景には、2～3人世帯の増加といった人口構造の変化がある。結婚後も子どもの数が少ない家庭が増え、広すぎないが使いやすい中型物件への需要が高まっている。また、最近の新築マンションではバルコニーの拡張やパントリー、ウォークインクローゼットなどで空間の実用性が向上しており、実際の生活面積では中型と中大型で大差ないという認識が広まっていることも要因の一つだ。 地域別に見ると、ソウルの江北（カンブク）14区では中大型物件の平均価格が14億2046万ウォン（約1億5080万円）で、中型（12億9725万ウォン＝約1億3772万円）より高かった。一方、江南（カンナム）11区では中型（26億2906万ウォン＝約2億7872万円）が中大型（24億2905万ウォン＝約2億5758万円）を上回り、価格逆転がより顕著となっている。 江南地域は価格上昇の幅が大きく、購入希望者の資金負担も重いため、より手頃な中型への関心が高まったとみられる。 なお、135㎡を超える大型物件の平均売買価格は36億2830万ウォン（約3億8500万円）で、中型・中大型物件とは一線を画す価格帯を形成しており、独立した市場として動いている。 不動産業界関係者は「ソウルの住宅価格が大幅に上昇し、さらに融資規制も重なって中大型物件は購入資金の負担が増している。一方で、中型物件は実用性が高く価格面でも相対的に魅力的であるため、需要が集中した結果だ。135㎡超の大型物件は元々が高資産層を対象とした市場であり、別のトラックで動いている」と分析する。 (c)news1

2023年にデビューした韓国の7人組男性グループEVNNE（イブン）のユ・スンオンとチ・ユンソが契約を終了し、グループは来年から5人体制で活動を続けることになった。 所属事務所が8日、「ケイタ、パク・ハンビン、イ・ジョンヒョン、ムン・ジョンヒョン、パク・ジフの5人と専属契約を結び、今後もEVNNEの活動を全面的に支援する」と発表した。 一方、ユ・スンオンとチ・ユンソはグループ契約を終了し、元の所属事務所に戻ることが決定。事務所は「2023年9月からEVNNEとして活動した2人との別れは残念だが、決定を尊重し、今後の活躍を心より応援する」としている。 ファンに対しても「皆さんにご心配をおかけし申し訳ない。残された時間も変わらぬ愛と応援をお願いしたい」と呼びかけた。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループTWICE（トゥワイス）が、2026年4月に東京国立競技場で海外アーティストとして初の単独コンサートを開催する。 TWICEは7日、日本の公式SNSを通じて6回目のワールドツアーのポスターを公開するとともに、東京での単独コンサート開催を発表した。 公演日は2026年4月25、26、28日の3日間。会場全体を360度開放する大規模ステージとなる。 東京国立競技場で海外アーティストが単独公演するのは今回が初めて。1公演あたり約8万人、3公演で計24万人の動員を見込んでいる。 (c)STARNEWS

韓国のソロアーティスト、ハ・ソンウンが1年半ぶりにファン「ハヌル」と年末ファンミーティングで再会する。 ハ・ソンウンは12月30、31の両日、ソウルのYES24ライブホールでファンミーティングを開催。久しぶりにファンと直接触れ合う。 所属事務所は、一般予約受け付けを前にポスタービジュアルを公開。ハ・ソンウンはファンに深いまなざしを送り、ファンミーティングへの期待感を高めた。 今回のファンミーティングは「砂漠を耐え抜き咲くサボテンの花」がモチーフ。ハ・ソンウンは1年の終わりと新年の始まりに勇気と癒やしを届けるステージにしたい考えだ。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが、音楽専門誌「ローリングストーン」のグローバル共同プロジェクトで初の主人公に選ばれ、日本、韓国、イギリス版の表紙を同時に飾った。 今回のプロジェクトは、同誌が初めて3カ国共同で進めたもので、ジョングクはこの取り組みの先陣を切った。特に韓国のソロアーティストが「ローリングストーンUK」の表紙を飾ったのは初めてだ。 同時に掲載されたインタビューで、ジョングクは「今は新たな跳躍の時期。流されるのではなく、自ら流れを生み出すアーティストになりたい」と述べ、表現者としての決意を示した。 ジョングクのビジュアルはアメリカ、フランス、インド、フィリピン、中国など計8カ国の紙面・デジタルカバーにも登場し、世界的なポップスターとしての存在感を証明した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のV（本名キム・テヒョン）が、音楽ストリーミングサービスSpotifyの「2025年 年間まとめ」結果を公開し、自らを「キムテラップ」と呼んだ。 Vは5日、ファン向けプラットフォーム「ウィバース」に自身のSpotify統計を投稿。今年聴いた楽曲は4611曲で、合計再生時間は2万7729分（約462時間）に達したことを明かした。 最も多く聴いたジャンルはポップラップで、トラップソウル、ベッドルームポップなどが続いた。最愛のアーティストはジャズピアノの巨匠ビル・エヴァンスで、Vは彼の世界的リスナーの上位0.4％に入ったという。 Vは投稿で「このくらい聴けば、もう基本的にラッパー。キムテラップ」と冗談交じりに書き込んだ。これがSNSで話題になり、ファンからは「キムテラップ、最高」「次はラップ曲を出して」などの声が上がった。 (c)STARNEWS

韓国の1人暮らし世帯が全体の36.1％に達し、急増を続けていることが明らかになった。一方、65歳以上の高齢者人口は初めて1000万人を突破し、総人口の20％を超えた。これは超高齢社会への移行が現実のものとなったことを示している。 保健福祉省が11月30日に発刊した『2024年社会保障統計集』によると、2024年の国内1人暮らし世帯は804万5000世帯で、全体の36.1％を占めた。2015年の27.2％（520万世帯）から、2020年には31.7％（664万世帯）へと拡大し、その後も着実な増加傾向を続けている。 このままの推移が続けば、2027年には855万3000世帯、2037年には971万4000世帯、2047年には994万世帯に達し、1000万世帯に迫る見通しだ。 一方、2024年の65歳以上の高齢者人口は1000万を超え、人口全体に占める割合は20.1％に達した。男女別では男性が442万8000人、女性が557万2000人だった。 子育て関連施設の数は減少傾向にある。2024年の全国の保育所数は2万7387カ所で、前年の2万8954カ所に比べて5.4％減少。幼稚園の数も8441カ所から8294カ所へと1.7％減った。ただし、国公立保育所の割合は23.8％となり、12年連続で増加している。 また、2024年の学生1人あたりの月平均私教育費（塾や家庭教師、通信講座などを含む）は47万4000ウォンで、前年比9.2％増となった。学年別では、高校生が52万ウォン、中学生が49万ウォン、小学生が44万2000ウォンだった。 (c)news1

韓国産業技術振興協会は12月8日発表した「国内AIスタートアップの研究・開発（R&D）現況分析および示唆点」報告書で、国内の人工知能（AI）スタートアップの生存基盤が脆弱であると指摘した。創業後3年間で生き残る割合は半数を少し超える程度にとどまると評価している。 メガ・ニュース（MEGA News）のキム・ミジョン記者の取材によると、AI分野の初期企業における生存率、研究開発投資の実態、地域分布などを総合的に検討した結果、このような傾向が見られたという。 同協会は、企業付設研究所または研究開発専担部署を有する3万8154社を対象に、設立7年以下のスタートアップと一般企業を区別して現況を比較した。分析の結果、2023年基準でAIスタートアップの3年生存率は56.2%だった。これはAI一般企業の72.7%、全産業平均の68.8%よりも低い。 研究開発の財源構造においても脆弱性が確認された。報告書によると、AIスタートアップのR&D費用に占める政府財源の比率は22.9%で、全産業平均の約4倍に達し、政府の出捐金や補助金への依存度が高いことが明らかになった。 R&D投資規模が増加している点にも言及された。2022年から2024年までの過去3年間で、AIスタートアップの平均R&D費用は年平均15.4%増加したが、2023年基準での絶対的な規模は約5億9000万ウォンにとどまり、他の企業群と比較して依然として低い水準にあると評価された。 地域への集中の問題も指摘された。AI一般企業の82%、スタートアップの80%が首都圏に集中しており、地域間の技術力格差が急速に拡大しているという。 韓国産業技術振興協会のコ・ソゴン常任副会長は「AIの覇権確保が国家競争力を左右する。AIイノベーションの中心であるスタートアップが生き残り、成長できるよう、より積極的なR&D支援と制度的基盤の整備が必要だ」と強調した。 (c)KOREA WAVE