年間アーカイブ 2025

シャネルのグローバルアンバサダーに就任したばかりの韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが、たった一言でシャネルの香水を完売させた。 ジョングクは最近、シャネルのビューティーとフレグランス部門のグローバルアンバサダーに就任。16日には韓国のファッション誌「エルコリア」新年号のカバーでシャネルとコラボしたビジュアルを披露した。 同時に予想外の「完売騒動」が発生。ジョングクがディズニープラスのバラエティ番組「これで合ってる？」でお気に入りの香水として挙げた「ブルー ドゥ シャネル」リミテッドエディションが一斉に品切れとなったのだ。 ウッディでアロマティックな香りが特徴のこのオードパルファムは約23万ウォン（約2万4000円）。ファンたちはSNSに「ジョングクが好きだと言った香水が完全に品切れ」などと投稿し、商品の画面を共有した。 (c)STARNEWS

北朝鮮が韓米首脳会談を契機に、対米対抗を意識して中国・ロシアに原子力潜水艦（原潜）関連技術の支援を要請する可能性があるとの見方が、韓国の安全保障専門家から示された。日韓米の軍事的連携が進む中、北朝鮮は中露との安全保障協力を強化する動きを見せている。 韓国のシンクタンク「世宗研究所」のチョ・ジャンウォン客員研究委員は12月11日、『韓米首脳会談後の北朝鮮による中国・ロシアとの軍事協力の方向性』と題した報告書を発表し、10月29日に韓国・慶州で開催された韓米首脳会談以降の北朝鮮の動向に言及した。 報告書によると、北朝鮮は朝鮮中央通信の論評で、日韓米三国間の連携強化を「インド太平洋地域における米国の軍事介入の一環」として強く反発しているという。 北朝鮮は11月18日付の論評で、「3カ国首脳が我々の完全な非核化方針を再確認したことは、現政権の対北朝鮮政策の正体を如実に示すものだ」と非難。28日にはさらに、米軍がグアム近海で実施した合同対潜演習「サイレント・シャーク」や、台湾海峡近隣の日本・与那国島への米軍前方拠点設置を問題視し、3カ国の軍事的接近に対する警戒感を示した。 報告書は、北朝鮮が米国による韓米・日米同盟の地域化と「NATO（北大西洋条約機構）」化に危機感を募らせていると指摘。「朝中露を包囲しようとする戦略だ」との認識を前面に押し出しているという。 特に11月18日の論評では、「国家主権と安全、地域の平和を守るため、正当かつ現実的な措置を講じる」と明言しており、これは事実上、中国・ロシアとの安保協力強化を意味していると分析されている。 チョ・ジャンウォン研究委員は、韓国の原潜保有構想や核燃料再処理能力の確保に北朝鮮が刺激され、戦略兵器開発の一環として中国・ロシアに原潜に関する技術支援を要請する可能性も排除できないとした。 ただ、チョ・ジャンウォン研究委員は現時点で中国やロシアが北朝鮮に原潜開発の中核技術を提供する可能性は現実的には低いとの見方も示した。 中国は米中対立が続いているものの、まだ北朝鮮に先端軍事技術を提供するほど軍事的緊張が高まっている状況ではないとし、ロシアについても、昨年6月に包括的戦略的同盟関係を結んで以降、軍事協力は進展しているが、核関連技術の提供には慎重とみられる。 とはいえ、チョ・ジャンウォン研究委員は「米国の地域覇権化が進めば、北朝鮮の軍事的・地政学的価値が再評価され、状況が変化する可能性はある」と指摘。特に「中国が台湾情勢をめぐって米国と軍事的に対立する局面となれば、北朝鮮との協力の重要性はさらに高まる」との見通しも示した。 (c)news1

韓国サムスン電子が発売した「2回折れるスマートフォン」こと「ギャラクシーZトライフォールド」が発売直後に完売し、中古市場では一部機種が最大1000万ウォン（約113万円）で取引されていることが明らかになった。出荷価格（359万400ウォン＝約38万円）に対し、最大600万ウォン（約68万円）以上のプレミアムがついている。 12月14日現在、中古取引プラットフォーム「タングン」「中古ナラ」などには、ギャラクシーZトライフォールドの販売投稿が相次いでいる。多くは370万～400万ウォン台（約39万円～約42万円）で取引されているが、中には900万～1000万ウォン（約102万円～約113万円）を提示するケースも散見される。 この製品は12日、サムスン公式オンラインショップやソウル・江南のサムスン直営店を含む全国20店舗で販売が開始された。開店と同時に長蛇の列ができ、実店舗では即日完売。オンラインでは販売開始からわずか5分で品切れとなった。 ギャラクシーZトライフォールドは、開くと10インチ（約253mm）の大画面ディスプレイを、折りたたむと6.5インチ（約164.8mm）の携帯性に優れたバー型ディスプレイとして使えるのが特徴。両側を内側に折る「インフォールディング」構造を採用し、折りたたみ動作中に異常を検知すると画面通知と振動で警告する自動アラーム機能も備えている。 現時点では完全な自給自足型（SIMフリー）としてのみ販売されており、サムスンは早ければ来週中にも追加出荷を予定しているという。 今回の新型スマートフォンは、革新的な構造と話題性、限定的な初回供給による「プレミアム化」が相まって、高額転売が活発化しているとみられる。 (c)news1

韓国SKグループが米国内での対外協力（ロビー活動）体制を強化する中、同グループのロビイストたちが米政界で存在感を高めている。 韓国メガ・ニュース（MEGA News）のリュ・ウンジュ記者の取材によると、米国の政治専門メディア「ザ・ヒル（The Hill）」が最近公開した「2025年最高のロビイスト」名簿に、SKグループの対外協力組織で活動するアラン・ジェマソン、マイケル・マンスール、マシュー・ミラーの3氏が選ばれた。SK関係者が名簿に含まれたのは2023年に1人、2024年に2人、そして今年は3人と年々増加傾向にある。 ザ・ヒルは毎年、企業・業界団体・地方自治体・労働組合など多様な利害関係者を代弁するロビイストの中から「政策と政治の流れに目に見える影響を与えた人物」を選定している。選定は単なる人気投票ではなく、議会や行政府、業界関係者から数千件の推薦を受け、その中から人物を絞り込む方式をとっている。今年だけで1800人にのぼるロビイストが候補に挙がった。 業界では、ザ・ヒルによる「最高のロビイスト」選出は政府の公式表彰ではないものの、ワシントンでのネットワークや政策関与経験を外部評価として確認できる指標として活用されることもある。実際に、米国の法律事務所やロビイング会社が受賞実績を対外的な広報に積極的に利用しているという。 今回選出されたSKのロビイストたちの経歴には「議会での経験」が共通項として挙げられる。アラン・ジェマソン氏は米下院での経験をもとに2018年からSK関連の対外協力業務を担当しており、マイケル・マンスール氏は共和党所属の下院議員事務所などで勤務した経歴がある。マシュー・ミラー氏も上院財政委員会などでの勤務を経て、2020年にSKハイニックス・アメリカに合流し、半導体・エネルギー関連の問題を担当してきた。 SKハイニックスやSKイノベーション（SKオン）などグループ主要企業が対米投資を大幅に増やしている中、SKグループの対米ロビー支出も拡大傾向にある。米上院に提出されたロビー活動公開法（LDA）資料によると、SKは昨年に計708万ドル、今年は第3四半期末時点で546万ドルをロビー活動に支出しており、このうち直接的なロビー費用が420万ドルとなっている。 通常、ロビー活動は立法・行政の全過程（議会・行政府・規制機関）が対象で、企業は税制・通商・サプライチェーン・補助金・規制などに関わる課題を中心に意見を伝える。今年は「One Big Beautiful Bill（OBBBA）」や国際緊急経済権限法（IEEPA）などがロビー活動の中心となった。 一方、対米ロビー支出1位のサムスンは、昨年862万ドル、今年第3四半期末時点で700万ドルを使用した。今年のザ・ヒル「最高のロビイスト」名簿にはジン・アイリサリ、ホリー・パタキの両氏が含まれている。 (c)KOREA WAVE

韓国内外で今年発生した大規模な個人情報流出事件は、サイバーセキュリティがそのまま経営危機につながることを如実に示した。Eコマースプラットフォーム「クーパン」では、約3370万人分の個人情報が流出し、名前、住所、電話番号はもちろん、マンションの棟番号や部屋番号、共用玄関の暗証番号、購入履歴までが暗号化されないまま保存されていたことが明らかになった。 韓国国民の3分の2に相当する情報が無断で流出したことにより、顧客の信頼は急速に崩れ、クーパンは懲罰的損害賠償の適用が議論されるという不名誉な状況に直面している。被害は単なる技術的問題にとどまらない。流出した情報がボイスフィッシングやスミッシングなどの二次犯罪に悪用される懸念が大きく、個人情報保護委員会はクーパンの事件以降3カ月間、ダークウェブを含むインターネット上での個人情報の流出および違法流通の監視を強化している。 クーパンは最大で1兆2000億ウォンに達する可能性のある課徴金や、天文学的な民事賠償費用、そして失われた顧客信頼を回復するために必要な目に見えないコストまでもが雪だるま式に膨れ上がっている。 このような事例は、日本でも見られる。大手飲料アサヒグループホールディングス（GHD）がランサムウエア（身代金要求型ウイルス）の攻撃を受け、顧客150万人と従業員を含む約200万件の個人情報が流出した。攻撃によって物流システムが麻痺し、一部の製品の出荷が中断され、売り上げは前年比で40％急減した。データを奪われた瞬間、事業が止まったのだ。 皮肉なことに、ランサムウェア攻撃を防ぐ最も効果的な方法の一つが「暗号化」だ。最近のランサムウェア攻撃者は、復旧を不可能にするためにバックアップデータまで暗号化または削除する。 韓国インターネット振興院（KISA）の調査によると、韓国国内のランサムウェア被害事故のうち43％でバックアップファイルまで感染していた。しかし、企業が事前にバックアップデータを暗号化し、ネットワークから分離して保管しておけば、攻撃者がアクセスしたとしても復号キーがなければバックアップを破壊することはできない。 こうした事件は、データそのものの保護、すなわち暗号化が不可欠であることを示している。クーパンの事例のように、暗号化されていないデータは流出した瞬間に悪用可能な状態になるが、暗号化されたデータはたとえ盗まれても復号キーがなければ無意味だ。 個人情報保護法および情報通信網法は、住民登録番号などの固有識別情報、パスワード、クレジットカード番号を安全な暗号アルゴリズムで暗号化して保存することを義務付けており、改正法では暗号化など安全措置基準に違反した場合、代表や役員に対する刑事罰が強化された。 しかし、暗号化は法的義務を超えて経営戦略として捉えるべきだ。ハッキングを100％防ぐことは不可能だが、流出しても被害を最小限に抑えることができる。もしクーパンの顧客情報が適切に暗号化され、キー管理がなされていたならば、流出による実質的な被害や顧客信頼の失墜を防ぐことができただろう。これこそが「事業継続性の確保」である。 データセキュリティはもはやIT部門だけの技術的課題ではなく、サイバー攻撃は企業の株価や売り上げ、ブランド価値に直撃する重大な経営リスクである。 したがって今や、すべての企業の経営陣は暗号化をコストではなく投資と見なすべきだ。顧客離れ、法的責任、金銭的損失、ブランド信頼の回復コストなどを考慮すると、これはどのような事後対応よりも経済的な防御策である。さらに、各国の個人情報保護規制はますます強化されている。暗号化は今や規制順守のレベルを超え、顧客の信頼を守りブランド価値を保護するための必須の経営意思決定であり、危機状況における企業の回復スピードを左右する鍵となる。 暗号化が中核的な経営戦略として浮上する中で、企業は単なる「暗号化技術」だけでなく、「検証された適用経験」を求め始めている。暗号化導入時の最大の懸念は「システム性能が低下するのではないか」という点だが、実際には構築ノウハウによって結果は大きく異なる。長年にわたり多様な環境に適用された製品ほど最適化の経験が蓄積され、かえって性能が向上するケースも多い。 この観点から、韓国に本社があるITセキュリティ「ペンタセキュリティ」の暗号化プラットフォーム「D.AMO」は注目に値する。2004年に韓国国内で初めてデータ暗号技術を商用化して以来、21年間にわたり多様な産業とシステムに適用され、ノウハウを蓄積してきた。2025年現在、18年間累積調達市場シェア55％を記録し、韓国市場での信頼を証明しており、2004年の日本進出以降、現地でも20年以上にわたり地位を築いている。 日本法人とパートナーネットワークを通じて、両国の規制とビジネス環境の両方を理解した現地対応が可能であるという点から、日韓間のクロスボーダービジネスを展開する企業にとっては実質的な選択肢となり得る。 個人情報流出事件が特に多かった2025年、データがすなわち企業の核心資産である今、サイバー攻撃は「いつ起きてもおかしくない現実」だ。ここで重要なのは、攻撃を受けた際に事業を継続できるかどうかだ。暗号化はその問いに対する実質的な答えを提示する。事故の後で復旧費用を負担するのか、それとも今暗号化に投資して回復力を確保するのかという選択は、経営陣に委ねられている。その決断が企業の未来を左右するのである。【MEGA News パン・ウンジュ記者】 (c)KOREA WAVE

1993年、北朝鮮が核拡散防止条約（NPT）脱退を宣言し、国際原子力機関（IAEA）の核査察を拒否したことで始まった「第一次北朝鮮核危機」は、米国が北朝鮮への空爆を計画する段階にまで発展し、朝鮮戦争以降で最大の緊張が朝鮮半島に走った。 この危機を回避するため、米国は史上初の対北朝鮮特使として、1994年6月にカーター元大統領を平壌に派遣。北朝鮮もこの「重みある訪問」に強い反応を見せ、朝鮮半島情勢は一気に対話ムードへと転換。分断以降初の南北首脳会談開催に向け、急展開を見せた。 カーター元大統領は6月15日に板門店から北朝鮮に入り、翌16日にはキム・イルソン主席と会談。キム・イルソン主席は「無条件でいつどこでも南北首脳会談をしたい」との意向をカーターからキム・ヨンサム（金泳三）韓国大統領（当時）に伝えた。韓国政府は6月20日、北朝鮮に首脳会談準備のため副首相級接触を電話で提案し、28日に予備会談が実現。7月25日から27日まで南北首脳会談を開くことで合意した。 しかし、1994年7月9日、衝撃的なニュースが伝えられた。キム・イルソン主席が急性心筋梗塞で死去したとの北朝鮮の「重大報道」であった。準備中だった南北首脳会談は無期限延期となり、歴史的瞬間は幻に終わった。キム・ヨンサム政権は即座に非常警戒態勢を敷き、緊急国務会議（閣議）を開催。北朝鮮軍部による誤算のリスクも懸念された。 国内では、北朝鮮にどのようなメッセージを送るべきかをめぐり、政界と政府内で意見が大きく分かれた。野党や市民団体は、会談合意の事実を踏まえ、民族和解の観点から弔問団派遣や最低限の弔意表明を求めた。 だが政府は、北朝鮮を警戒する世論を意識し、強硬な立場を取った。後継者であるキム・ジョンイル（金正日）氏の意向も不透明な中で、「対話」や「平和」のメッセージを出せば、支持率の急落につながりかねなかった。 結果として、政府と与党は「弔電や弔問団派遣は絶対不可」との立場を表明し、「朝鮮戦争の戦犯に弔問はあり得ない」という強硬論が支配した。イ・ヨンドク首相は、国務会議（閣議）でキム・イルソン主席を「同族間の戦争と不幸な事件の責任者」と断じ、弔問世論に公的に遺憾を表明。弔問主張者には「親北」や「北朝鮮シンパ」というレッテルが貼られ、処罰対象になるなど「公安政局」が再び現れた。 北朝鮮も反発し、朝鮮労働党機関紙「労働新聞」は「南朝鮮当局が弔問団を遮り、哀悼の意すら示さなかったのは常識以下の無礼な行為」と非難。南北関係は急速に冷却化した。首脳会談による平和の機運と核問題解決の道筋は潰え、冷戦構図が強化された。 当時の韓国社会では、北朝鮮を擁護しその立場を政策に反映させること自体が国家安全保障への脅威とみなされていた。「キム・イルソン主席に弔意＝美化」という枠組みは、いま再び1994年に戻ったとしても有効であろう。 だが、もし政府が国際的慣例を踏まえた「最小限の弔意」だけでも示していたらどうなっていただろうか。より早く対話が進展し、核危機を終息させられた可能性はなかったのか。あるいは、カーター元大統領を派遣した米国が、もう一歩深く関与していたら、トランプ政権期のような米朝首脳会談が早期に実現していたかもしれない。 1994年はキム・イルソン主席の死だけで記憶されるには惜しい年だった。その後も北朝鮮と米国は対話を続け、同年10月には「ジュネーブ合意」で、北朝鮮は寧辺原子炉の凍結、米国は軽水炉建設と重油支援をすると合意。現在の非核化交渉の基本枠組みも、この時すでに存在していた。 もし当時、韓国がもう少し状況を柔軟に管理し、米朝間の対話がより活性化していたら、そして韓国がその交渉に深く関与できていたら、2025年の今、核問題の様相もまた異なっていたかもしれない。【news1 チェ・ソマン記者】 (c)news1

米経済メディア「CEOWORLD magazine」による「2025年 世界で最も影響力のある国」ランキングで、韓国がフランスやイタリアを上回り7位にランクインした。 同メディアは、世界190カ国を対象に、政治的安定性、経済的影響力、国防予算、兵器、国際的同盟、ソフトパワー、軍事力の7項目をもとに総合評価を実施し、点数と順位を決定した。 韓国は総合スコア94.18点を獲得し、6位の日本（94.31点）に次ぐ7位に入った。8位はフランス（93.55点）、9位はイタリア（93.3点）で、いずれも韓国を下回った。 1位は米国で95.36点。2位は中国（94.86点）、3位ロシア（94.81点）、4位インド（94.76点）、5位イギリス（94.56点）と続いた。 「CEOワールドマガジン」は、上位にランクインした国々について「先導的な産業力、同盟関係、地域リーダーシップが持続的な影響力を生み出していることを示している」と分析した。 米国が1位となった理由については「最大の先進経済、比類なき資本市場、革新的なエコシステム、潤沢な国防予算を兼ね備えている」と説明。さらに「国際機関でのリーダーシップや核心技術の分野において支配的地位を占めている」とした。 (c)NEWSIS

韓国・慶尚北道浦項市（キョンサンブクド・ポハンシ）の営業中の美容室に入り込んだ男が、電源を勝手に使って持参したドライヤーを試す騒ぎが起きた。12月10日に放送されたJTBCの番組「事件班長」が取り上げた。 事件が起きたのは6日午後1時ごろのこと。やって来た見知らぬ高齢の男が何の断りもなくコンセントを使おうとしたので店主が止めた。 だが、男は聞かずに持ってきたドライヤーを電源に接続。「何をするんですか」と尋ねられると、男は「ドライヤーだ」と答え、風を店主の顔に吹きつけた。 その後、男は電源コードを抜き、「カットはいくらか」と質問。店主が「1万7000ウォン（約1800円）と伝えると、「高い」と一言残してそのまま店を後にした。 酒に酔った様子はなく、終始落ち着いた態度だったという。 あまりに唐突な行動に「状況を理解できなかった」と店主。「一声かけてくれれば電源ぐらい貸したのに。無断使用だけでなく、顔に風を当てられたことに強い衝撃を受けた」と語った。 (c)NEWSIS

韓国・ソウル市内の飲食店で、昼食中の男性がたばこを吸い始める騒ぎが起きた。10日に放送されたJTBCの番組「事件班長」が取り上げた。 この日午後1時半ごろ、定食を食べながら焼酎を飲んでいた客の男性が突然たばこを吸い始めた。監視カメラには、男性が体の向きを変え、たばこに火をつける様子が映っている。 店主が止めたが、男性は聞き入れず、灰を鍋に落とし、吸い殻もそのまま放置した。理由を問われると「隣のテーブルの話が気にさわった」と答えた。隣席の客とは面識がなかったという。 店主は「代金はいらないから謝ってくれ」と求めたが、男性は謝らず、一服終えるまで居座り続けた。 SNSでは「処罰すべきだ」「こういう人間を見逃すな」など厳しい批判が殺到した。 韓国では飲食店を含む公共の室内空間での喫煙が禁じられており、違反者には最大10万ウォン（約1万600円）の過料が科される。 (c)NEWSIS

韓国・全羅南道莞島郡（キョンサンナムド・ワンドグン）のふるさと寄付制度の返礼品「アワビそっくりクッション」が注目を集めている。 実物のアワビを再現したリアルなプリントが特徴。SNSでは「リアルすぎて笑った」「磯の匂いがしてきそう」といった反応が寄せられている。 クッションの長さは約25センチで、手のひらサイズのアワビキーホルダーとのセットで提供。寄付は韓国政府の専用サイトから可能で、3万ポイント（約3万ウォン=約3180円）で受け取ることができる。 サイトでは「笑いと感性を添えるグッズ」と紹介され、「初見で驚き、慣れれば愛着が湧く“福セット”」と表現されている。 この返礼品は、2023年に導入された韓国の「ふるさと愛寄付制」によるもの。日本の「ふるさと納税」に当たる。 韓国行政安全省によると、制度を通じた寄付総額は12月10日時点で882億4700万ウォン（約935億円）となり、既に過去最高を記録している。 (c)MONEYTODAY