年間アーカイブ 2025

ダイソンが韓国を含む世界28カ国の消費者約2万3000人を対象に「グローバル水拭き調査」を実施したところ、韓国の消費者が掃除全体の時間のうち36%を「水拭き」に使っていることが分かった。世界平均（29%）を上回った。 韓国メガ・ニュース（MEGA News）のシン・ヨンビン記者の取材によると、調査では、国ごとの水拭きの方法や掃除時間の配分、掃除道具の使用状況などを分析した。その結果によると、世界の消費者の82%、韓国の消費者の83%が水拭き専用掃除機の存在を認識していると答えた。しかし実際の水拭きの方法では、依然としてモップとバケツ（52%）、水で濡らした雑巾（41%）といった伝統的な道具に頼っている。 世界的には、水拭きの際にモップとバケツを使う割合が52%、水拭き専用クロスの使用率は41%だった。ダイソンは、こうした方法では汚れた水を繰り返し使うため、床全体に汚れを広げてしまう可能性があり、シミや頑固な汚れの除去にも限界があると分析している。 韓国の消費者による水拭きの割合は、世界平均よりも高かった。韓国での平均的な掃除時間は約1時間と、世界平均の約1時間50分より短いが、そのうち36%が水拭きに使われていた。これは世界平均の29%を上回る数値だ。 また、韓国の消費者の57%は、水拭きの前に必ず掃除機やほうきなどで乾拭き掃除をすると答えた。これは、従来の水拭き掃除機では大きなゴミや乾いた異物の除去に限界があるため、実際の掃除が乾式と湿式の二段階になっていることを示している。 水拭きに関する不満の要因としては、「時間がかかる」という回答が21%で最も多かった。 また、ペットを飼う家庭の増加に伴う掃除環境の変化も確認された。世界の回答世帯の56%が少なくとも1匹以上のペットを飼っていると答えた。 そのうち4人に1人は、従来の水拭き道具ではペットによる汚れを十分に取り除けないと答え、3人に1人は毛の除去が難しいと感じていると回答した。 ダイソン側は「家庭環境やライフスタイルの多様化により、より精密で効率的な水拭きソリューションに対する需要が高まっていることがうかがえる」と説明した。 (c)KOREA WAVE

韓国慶尚北道寧越（ヨンウォル）で、20代の男性が運転中に崖下へ転落する事故が発生した。だが、彼の持っていたiPhoneが事故の衝撃を自動で検知し、119に通報したことで命を救われた。救助までに要した時間は約4時間だった。 寧越警察署によると、事故は12月5日午前0時11分ごろ、慶尚北道・寧越郡の国道7号線上で発生。事故車両は嶺海方面に走行していたが、突然10メートル下の崖に転落した。 運転していた20代男性は、転落の衝撃で意識を失い、重傷を負って身動きが取れない状態に陥った。しかし、男性のiPhoneが衝撃を検知し、ユーザーの反応がないことを確認すると、自動で119に緊急通報をした。 通報を受けた消防救助隊と警察は現場付近の捜索を開始したが、夜間で視界が悪く、iPhoneから提供されたGPS位置情報も事故から5分間しか保持されない仕様だったため、捜索は難航。約3時間にわたって正確な位置の特定に苦しんだ。 その後、男性が意識を回復し、家族に電話連絡が可能に。家族が通話内容を通じて位置を把握し、再度112通報をしたことで、警察が現場を特定し、事故発生から約4時間後に男性は救出され、病院へ搬送された。 男性の家族は「iPhoneの機能も役立ったが、何より警察官と救助隊の尽力のおかげで命を救うことができた」と感謝の意を表した。 近年、AppleのiPhoneやApple Watchに搭載された「衝撃感知（クラッシュディテクション）」機能は、重大な事故発生時に自動で緊急通報をする仕組みとして注目されており、今回の事例はその有効性を実証する出来事となった。 (c)news1

米国やフランスなどの主要先進国では、勤務中に負傷した警察官に対し、国家が医療費の全額負担から復職までを一貫して支援する制度を整えている。身体的な傷害だけでなく、PTSD（心的外傷後ストレス障害）など精神的な被害にも手厚く対応しており、治療・再適応に向けた包括的なリハビリ支援が充実している。一方で、韓国では負傷警察官が治療費を自費で負担せざるを得ないケースが多く、制度面の遅れが深刻だ。 米国では州によって制度に違いはあるが、警察官が負傷した際には理学療法や手術、PTSDへのカウンセリングも支援対象となる。また、軽度の業務に配置換えして復職を促す制度も導入されており、給与を維持しながら回復を図ることができる。例えばテキサス州では、一時的な障害状態の警察官に対し、少なくとも1年間の軽作業への配置が認められている。 さらに、カリフォルニア州やイリノイ州シカゴなどでは、勤務中の負傷によって業務が不可能になった場合、最大1年間給与の全額を保障する制度もある。 フランスでは、警察官が負傷した場合、その治療費はすべて国家が負担し、治療期間中も給与が100％支給される。加えて、職業リハビリ訓練や心理的・身体的な回復を支援するシステムが整っており、元の業務に復帰できない場合は、他の業務への再教育プログラムも提供されている。さらに、国家公務員の社会福祉を担うANAS（フランス国家行動社会協会）は、警察官向けに専門的な医療・心理リハビリプログラムを運営している。 このように先進国では、科学的根拠に基づいて警察官の職務上の健康リスクを研究し、制度に反映させている。イギリスでは2004年から5万人以上の警察官を対象とした大規模調査を実施し、業務で使用する無線機の影響などを長期的に追跡。米国では2011年の研究で、警察官の非ホジキンリンパ腫発症率は一般労働者の3.34倍、脳腫瘍は2.92倍に上ると分析された。カナダの2021年の研究でも、前立腺がん（1.47倍）、大腸がん（1.39倍）、悪性黒色腫（2.27倍）などが一般人よりも高い頻度で見られたと報告されている。 韓国でも、警察官が勤務中に夜勤や交代勤務、ストレス、暴力への対応などで健康リスクに常時さらされていることは以前から指摘されてきた。特にラジオ波、紫外線、超微細粉塵、ディーゼル燃焼物質、多環芳香族炭化水素（PAHs）などの発がん物質への長期曝露ががん発生率の上昇と関連しているとされている。 精神的な影響についても、2023年に台湾で実施された研究では、家庭内暴力の対応など高リスクな任務に繰り返し関わることで、警察官が深刻な心理的ダメージを受ける可能性があると報告されている。 一方で韓国では、公務上の傷病（公傷）の認定範囲が狭く、業務との関連性を自ら立証しなければならないなど、負傷警察官への制度的支援が不十分である。リハビリ制度や軽作業配置も整っておらず、治療の道を断念して退職を選ぶ警察官も少なくない。 警察官に対する社会的な認識も制度に影響を与えている。米仏などでは警察官を「社会秩序を守るための重要な人的資産」として扱い、その健康と安全の確保が国家の責務とされているが、韓国では依然として「個人の問題」と見なされる風潮が根強い。 専門家らは「警察官の負傷は国家・社会の安全のために発生した公的な損失であり、それを国家が支援するのは当然である」と指摘する。 順天郷大学警察行政学科のキム・ヨンシク教授は「フランスは警察や消防などの公権力を敬意を持って遇している。国家が財源を確保し、福祉財団などを通じて負傷警察官と遺族が安定した生活を送れるよう制度的基盤を整備している」と述べた。 また、東国大学のキム・ハクジュ教授も「韓国では、公傷の認定で業務関連性を証明する負担が個人に大きく、手続きも複雑で長期化する。PTSDの認定範囲も狭く、実質的な心理的リハビリ支援も不十分だ」と指摘。「欧州では単なる補償よりも回復と復職を重視したプログラムが整備されており、危険職務に従事する人が安心して働けるためには、そうした再適応制度が不可欠だ」と強調した。 (c)news1

韓国・済州島（チェジュド）や慶尚北道（キョンサンブクド）の海岸で2025年、中国産の茶パッケージに偽装した幻覚性薬物ケタミンが21件発見されていたことが明らかになった。 韓国海洋警察庁は、密輸の可能性が高いとみて、国家情報院や税関当局と連携して捜査を本格化させている。 12月9日、済州市内で地元住民が海岸清掃中に不審な袋を発見し、通報した。緑色の茶葉袋から、簡易検査でケタミンの陽性反応が出た。 ケタミンは幻覚や幻聴を引き起こす向精神薬で、韓国では麻薬類に指定されている。 今年、済州では17件、慶尚北道では4件の類似事案が報告され、押収された薬物は計約36キロに上る。これはおよそ118万人分の使用量に相当する量だ。 警察は、海流を利用し薬物を海に投棄して密輸する新たな手法とみている。 海洋警察は捜査本部の設置を視野に入れ、密輸の組織的背景やルート解明に注力するとしている。 (c)NEWSIS

韓国・仁川市（インチョンシ）で、無免許の中学生が2人乗りする電動キックボードに30代の女性がはねられ、重傷を負う事故が起きた。女性は意識を回復したものの、記憶障害および認知機能の深刻な低下が確認された。 仁川・延寿（ヨンス）警察署によると、事故は2025年10月18日午後4時40分ごろ、仁川市延寿区内の歩道上で発生。中学2年の女子生徒2人が乗る電動キックボードが歩行者の女性をはねた。 女性は1週間以上後に意識を取り戻したものの脳が損傷し、重度の記憶喪失に陥っている。 代理人を務める弁護士は「長期にわたるリハビリが必要だ。脳の周辺部を損傷しており、新しい記憶を形成することが難しい状態」と後遺障害が残る可能性を示唆。「子育てどころか支援が必要なレベルで、中学生程度の知能の水準にとどまっている」と語った。 警察は、交通事故処理特例法上の傷害事故と無免許運転などの容疑で捜査。キックボードを貸し出したシェア事業者にも管理責任があるとして関係者を在宅起訴した。 韓国の道路交通法によると、電動キックボードの運転は16歳以上で原付か自動車の免許が必要。 (c)news1

配達中のチキンからこっそり「もも肉」を取り出し、食べた後に骨をエレベーター内に捨てる配達員の姿が監視カメラに捉えられた。 韓国JTBCの報道番組「事件班長」は12月8日、同2日に京畿道高陽市の複合住宅で撮影されたエレベーター内の監視映像を公開した。 映像によると、男性配達員は建物に入り、暗証番号を入力してエレベーターに乗り込んだ。ボタンを押した後、マスクを外して持っていた箱の中をあさり、チキンの「もも肉」を取り出して口に運んだ。 配達を終えた後、再びエレベーターに戻った配達員は、食べ終わった骨を床に落とし、足で端に蹴り寄せる様子も確認された。 建物の管理人が清掃中にチキンの骨を発見し、不審に思って監視映像を確認したことで事態が発覚したという。 インターネット上では「なぜこんなことを」「防犯カメラがあるのを知らないのか」「商品を素手で触ったと考えると気分が悪い」といった批判的な声が相次いでいる。 (c)news1

ソウル中部警察署に12月14日午後6時30分ごろ、「赤ちゃんが紙袋に捨てられている」との通報が寄せられた。同署員がソウル市中区の東国大学付近の建物に駆け付け、紙袋に入れられた新生児を見つけ出し、近隣の病院に搬送したが、死亡が確認された。 警察が捜査した結果、同日中にベトナム人留学生の女（20代）がこの新生児を出産していことがわかり、新生児遺棄の疑いで逮捕した。 警察は留学生の体調を見守りながら、事件の経緯や動機などについて調べる。 (c)news1

飲酒運転によるひき逃げ事件で服役中の韓国のトロット歌手キム・ホジュン受刑者（34）が、2025年の「クリスマス特赦」に向けた仮釈放審査の対象に含まれたことが明らかになった。 キム・ホジュン受刑者は2024年4月、飲酒ひき逃げの罪で懲役2年6カ月の実刑判決を受け、現在は京畿道・驪州にある「ソマン矯導所」で服役中。今回、法務省傘下の「仮釈放審査委員会」によるクリスマス特赦の仮釈放審査対象に含まれた。 キム・ホジュン受刑者が仮釈放審査の対象に選ばれたのは、受刑者の年齢、犯行の動機や罪名、矯正態度、健康状態、生活環境などを総合的に判断し、再犯のリスクが一定基準を下回った場合、自動的に審査対象に含まれる仕組みがあるためだ。 通常、仮釈放の審査対象となるには、刑期の3分の1以上を終え、矯正成績が良好で再犯の可能性が低いと評価されることが条件となる。さらに、法務省のガイドラインでは刑期の60％以上を消化していることが予備審査の対象条件とされているが、これは罪質などにより個別に異なる。 同省は例年、三一節（3月1日）、釈迦誕生日、光復節（8月15日）、矯正の日、クリスマスなどに合わせて仮釈放審査を実施してきた。 「刑の執行および収容者の処遇に関する法律」に基づき、仮釈放審査委員会は、対象者の仮釈放適格性について最終的な判断を下す。今回のクリスマス特赦の審査を経て、適格と判断された場合は、クリスマス前日の12月24日に釈放されることになる。 (c)news1

韓国・高麗大学の正門前で20年以上にわたり学生に愛されたハンバーガー店「ヨンチョルバーガー」の店主、イ・ヨンチョル氏が12月13日に58歳で亡くなった。大学側は故人を偲び、彼の名を冠した奨学金を創設する方針を明らかにした。 イ・ヨンチョル氏は2000年にリヤカーでの露店販売から事業を始め、経済的に厳しい学生のために「安くて温かい一食」を提供した。開店当初、ハンバーガー1個は1000ウォン。物価上昇による赤字にもかかわらず価格を長年据え置き、「高麗大前の最後の良心」とまで呼ばれた。 2004年からは「ヨンチョル奨学金」として、毎年2000万ウォンを大学に寄付。学園祭では無料でハンバーガーを配るなど、惜しみない支援を続けた。 一時はフランチャイズ店舗が40店を超えるほど成功したが、2015年頃には経営難に直面。閉店危機にあった際は高麗大学の学生たちが自発的に募金活動を展開し、2週間で約7000万ウォンを集め、営業継続を可能にした。 通夜会場には現役の学生や卒業生らが続々と訪れ、イ・ヨンチョル氏の人柄を偲んだ。「部活の打ち上げや試験後には必ず立ち寄った」「地元のおじさんのようだった」と語る声が多く、弔問室には献花が溢れ、弔問客であふれていた。 (c)news1

韓国・慶尚南道巨済市（キョンサンナムド・コジェシ）のマンション地下駐車場で、白い乗用車の前部バンパーにシカ科の野生動物コラニ（キバノロ）の死骸が挟まったまま発見された。 12月12日に写真をオンラインコミュニティに投稿した人物によると、運転していたのは女性で、コラニとの衝突後も異変に気づかず運転していたらしい。 ネット上では「音や衝撃があったはず」「車を一度も確認しなかったのか」といった意見が多数寄せられた。 同様の事例は過去にも発生。2023年6月には大田市（テジョンシ）で運転者が気づかぬままコラニの死骸を車に挟んで走行した例があった。 韓国では動物との衝突事故が起きた場合、通報が義務付けられている。 専門家によれば、コラニは小型で体重も軽く、夜間、走行中の車からは見えにくいという。 (c)MONEYTODAY