年間アーカイブ 2025

年末の繁忙期を迎えたソウル市内の高級ホテルでは、宿泊・飲食ともに高い稼働率を記録しており、“年末特需”が鮮明になっている。忘年会やホリデーシーズンの会食、冬休みが重なり、ホテル業界では多くの施設が実質的に満室状態となっている。 ウェスティン朝鮮ソウルの12月の宿泊予約率は約90％に達し、併設のビュッフェ「アリア」もクリスマスや年越しの予約が90％を超える。ロッテホテルソウルの「ラセーヌ」も満席で、宿泊率は80％以上。ウォーカーヒルグランドやビスタも年末の宿泊稼働率は90％、ビュッフェ「ザ・ビュッフェ」も全ディナータイムと週末ランチが満席、平日ランチも予約率98％と高水準だ。 パルナスホテルグループでは、グランド インターコンチネンタルが約85％、コエックスが約80％の宿泊率を記録し、両ホテルのビュッフェはクリスマス期間に満席。一方、ソウル新羅ホテルの「ザ・パークビュー」も予約開始直後に完売した。 高価格帯にもかかわらず予約が殺到する背景には、“近場での贅沢”や特別感を求める傾向がある。ホテル各社ではこの需要が年明けまで続くと見ており、追加プランやイベントに力を入れている。 (c)news1

「タイではメディキューブがすごく有名なんです。ブースタープロを直接使ってみたくて来ました」。タイ人観光客デビーさんの声だ。 クリスマスを目前に控えた平日のソウル・聖水（ソンス）洞。若者と観光客でにぎわう通りではキャロルが流れ、各所で開かれたポップアップストアに列をなす人々の姿が目立つ。外国人観光客の増加で、街を歩けば英語や中国語も珍しくない。 そんな熱気の中、ピンク一色の建物が目に留まる。壁一面に貼られたガールズグループIVE（アイヴ）のチャン・ウォニョンの巨大写真が道行く人の視線を引きつけている。手に「オリーブヤング」のショッピングバッグを持った外国人たちが次々とこの店舗に吸い込まれていく。 ここは韓国の美容機器メーカー「APR（エイピーアール）」が12月に新たにオープンした3号店「メディキューブ聖水（ソンス）」フラッグシップストア。弘大（ホンデ）・狎鴎亭（アックジョン）に続き、韓国コスメを代表するメディキューブが打ち出した体験型ストアの最新拠点だ。 延べ面積約450㎡の2階建ての店内は、「ピンク・フェアリー」をテーマに幻想的な雰囲気で構成。入口には巨大なピンクの蝶のオブジェが来店客を出迎え、訪れた人々はここで写真を撮るのに夢中だ。 1階の中央には、APEC首脳ファーストレディらに贈られ話題となった限定版「ブースタープロ日月五峰図エディション」が展示。韓国の伝統美を表現した螺鈿（らでん）模様と、「チョクドゥリ（伝統冠）」をモチーフにしたデザインが目を引く。隣には「マイメロディ」とのコラボモデルもあり、来場者はカメラを向けていた。 続くコーナーでは、韓国・中国・日本など各国で人気のベストセラー商品が紹介され、国ごとの“売れ筋”を比較できる工夫も。 階段を上がると現れるのは、クレンジング、コスメ、デバイスの3つの体験ゾーンだ。 クレンジングゾーンでは、実際に洗面台で製品を試せる。デバイスゾーンには「ブースタープロ」「ハイフショット プラス」「ミニブースター」などの人気美容機器が並び、自由に試用可能だ。 この日、最もにぎわっていたのは「デバイスデコレーションゾーン」。“自分だけの美容機器を作ろう”というテーマのこのコーナーでは、製品購入者がその場でキラキラのステッカーやストーンを使って、自分好みにアレンジできる。 カップルで訪れていたチョさんは「インスタでこの店の情報を見て来た。体験ゾーンも分かりやすく、楽しい。特にこのデコレーションが楽しみだった」と笑顔で話した。 2階奥には製品ライン別のディスプレイ棚もあり、肌悩みに合わせて選びやすい。店員がカウンセリングしながら商品を提案してくれるのも特徴だ。 タイから来たというデビーさんは「ブースタープロを試すのが目的だった。タイでも人気だけど、韓国で直接買いたかった」と話した。ほかにも、外国人観光客たちは手に「オリーブヤング」や「スタイルコリアン」の袋を持ち、製品を比較しながら店内を回遊していた。 5万ウォン以上購入すると、フォトブースを無料で使える特典も。ピンクフェアリー風のフレームで写真をプリントできるこのサービスは、訪問記念にぴったりだ。 APRは「従来のフラッグシップとは異なるコンセプトで、ブランド体験をより多くの人に届ける空間を目指した。聖水は外国人旅行者にも人気のエリア。今後、グローバルな顧客と触れ合える重要な拠点になるだろう」と展望を語った。 オープン初日にはチャン・ウォニョンが店舗を訪れ、その様子がSNSでも拡散。今後、来場者へのノベルティ配布やイベントも多数企画されており、“メディキューブ聖水（ソンス）”は新たなK-ビューティー体験のランドマークとして注目を集めている。 (c)news1

韓国の国家データ庁が2025年12月12日に発表した「2024年新婚夫婦統計結果」によると、2024年における新婚夫婦は95万2000組となり、関連統計が始まった2015年以降で最も少なかった。前年（97万4000組）に比べて2.3％（2万2000組）減少した形だ。 このうち、初婚の新婚夫婦は全体の79.4％（75万6000組）を占め、再婚夫婦は20.1％だった。初婚の新婚夫婦のうち、子どもがいない家庭の割合は48.8％（36万9000組）に上り、前年より1.3ポイント増加した。結婚初期の段階で子どもを持たない傾向がやや強まっているとみられる。 一方で、結婚から1～2年の新婚夫婦の数は前年よりそれぞれ9.8％、2.9％増加しており、全体の減少幅は過去最小となった。国家データ庁は「2023年には婚姻件数が増加に転じたことから、今後1～2年内に新婚夫婦数も回復すると予想される」としている。 結婚年数別に見ると、1年目は21万200組（22.1％）、2年目は18万7044組（19.6％）、3年目は17万7942組（18.7％）、4年目は18万154組（18.9％）、5年目は19万6884組（20.7％）だった。3年目以降は減少傾向で、特に4年目は前年比10.2％の減少となった。 地域別では、京畿道が最多の30.3％（28万9000組）を占め、次いでソウル特別市が17.5％（16万6000組）、仁川広域市が6.4％（6万1000組）となっている。 同じ住居に暮らしている夫婦の割合は87.8％（83万6000組）で、前年より0.7ポイント減少した。 初婚の夫婦で子どもがいる割合は51.2％、平均子ども数は0.61人で、前年より0.02人減少した。結婚3年目には子あり家庭が56.6％と、子なし（43.4％）を上回る傾向にある。結婚年数が進むほど子ありの比率が高くなり、1年目が21.9％、5年目には72.6％に達した。 結婚年数別の平均子ども数は、1年目0.23人、2年目0.45人、3年目0.64人、4年目0.79人、5年目0.95人だった。 経済活動状況によっても差があり、共働き夫婦で子どもがいる割合は49.1％で、片働き家庭（55.2％）より6.1ポイント低かった。平均子ども数でも共働きが0.57人、片働きが0.66人と、0.09人の差が見られた。 さらに、妻が経済活動を担っている家庭では、子ありの割合が48.3％、平均子ども数は0.57人だった。これに対し、妻が専業主婦である家庭では、子あり割合が56.7％、平均子ども数は0.68人と、それぞれ8.4ポイント、0.11人上回っていた。 (c)news1

韓国仁川市（インチョンシ）の沿岸地域で海岸の浸食が深刻化している。中区（チュング）の旺山（ワンサン）・龍遊（ヨンユ）地区や沖合の大青島（テチョンド）、小伊作島（ソイジャクド）で広く砂の流出が進み、政府と仁川市が本格的な対策に乗り出した。 海面上昇に加え、港湾や住宅地の開発で海岸線が変化しているのが原因。特に旺山地区では、季節によって南北に移動していた砂が戻らず、海中の岩が露出している。 また、龍遊地区の乙旺里（ウルワンニ）海水浴場では、波や風で砂が道路にまで飛び、自治体が砂を補充する事業を進めているが、潮流の影響で毎年一定量が失われている。 一部では、旺山マリーナの建設による海流の変化が浸食を加速させたとの指摘も。環境団体は、以前北から南に流れていた沿岸流がマリーナで遮られ、砂が戻らなくなったと説明している。 政府と仁川市は総額149億ウォン（約15億8000万円）を確保し、対策事業を進める方針だ。 (c)news1

韓国・大邱市西区内堂洞（テグシ・ソグ・ネダンドン）で、不衛生なごみの山の中に放置されていたプードルの子犬たちが保護され、動物病院と保護団体の支援を受けて新たな生活を始めている。 治療にあたったのは、動物病院グループ「ベットアナス」と「反伴侶動物救助協会」。一部の犬は24時間体制の「ケア動物医療センター」で医療支援を受けた。 ウイルスや寄生虫、フィラリアの検査・治療に加え、繁殖や遺棄を防ぐための手術も実施。妊娠していた個体は帝王切開され、母犬と新生児の集中ケアも施された。約1000万ウォン（約106万円）に上る医療費は全て病院が負担した。 同センターでは免疫力が弱かった子犬2匹を一時保護し、SNSで里親を募集。現在2匹とも新たな家庭に引き取られている。また、他の2匹は病院職員が自ら引き取り、うち1匹は病院長が迎え入れた。 キム・ソンロク代表院長は「この子たちが事件の象徴ではなく、普通の家庭犬として生きられるよう支援したかった」と話し、今後も治療や一時保護、里親探しを継続すると語った。 (c)news1

韓国の保守系野党「国民の力」の国会議員であるクォン・ソンドン（権性東）氏と、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）世界本部長のユン・ヨンホ（尹永鎬）氏、そしてユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏に対する判決公判が2026年1月28日にソウル中央地裁で開かれることになった。3人はいずれも教団を介した不正な金品の授受・陳情をめぐる罪に問われている。 キム・ゴニ氏は、資本市場法違反（株価操作）・斡旋収賄・政治資金法違反の3つの罪に問われている。特別検察は、資本市場法違反および斡旋収賄について懲役11年と罰金20億ウォン、追徴金8億1000万ウォンを求刑している。また、政治資金法違反については懲役4年と追徴金1億3000万ウォンの判決を求めている。 キム・ゴニ氏をめぐっては、韓国の大手自動車販売会社ドイツモーターズ株価操作事件や、世論調査を無償で提供された罪にも問われている。特別検察はキム・ゴニ氏が教団からシャネル製のバッグ2点と英国高級宝飾ブランド「グラフ」のダイヤモンドネックレスなどを受け取ったとし、これを教団の陳情と結びつけている。 クォン・ソンドン議員に対しては、2022年1月、大統領選挙を控えた時期に、教団のハン・ハクチャ（韓鶴子）総裁の指示を受けたユン・ヨンホ氏から、ユン・ソンニョル氏の大統領当選直後に陳情の見返りとして現金1億ウォンを受け取ったとして、政治資金法違反の罪に問われた。特別検察は懲役4年と追徴金1億ウォンを求刑している。 クォン・ソンドン議員は最終陳述で「1億ウォンを受け取った事実はない。食事を兼ねた1時間の面談に過ぎず、人物像も知らなかった。私が金に目がくらんでいればあり得たかもしれないが、そのようなことは絶対にない」とし、無罪を主張した。 ユン・ヨンホ氏はキム・ゴニ氏への陳情を目的に前述の高級品を、シャーマン「乾真法師」として知られるチョン・ソンベ（全成培）氏に預けたほか、請託禁止法違反などに問われている。また、裁判終盤において「教団だけでなく、共に民主党の関係者とも接触していた」と述べ注目を集めたが、具体的な政治家の名前は明かさなかった。 (c)news1

韓国の男性グループSHINee（シャイニー）のキーが、いわゆる無免許医療を手掛けていた人物から治療を受けていた事実を認め謝罪した。しかし、過去の発言が再び取り上げられ、世論の風当たりは強まっている。 キーは17日、自身のインスタグラムを通じて「多くの方にご心配をおかけした。もっと早く立場を整理し、対応すべきだった」と謝罪し、「自分はこのようなこととは無縁でいられると自負していたが、その思いがかえって周囲を見落とす原因になった」と反省の弁を述べた。 事の発端は、お笑いタレントのパク・ナレが無免許の人物から医療行為を受けていたことが明るみに出たこと。その後、キーもその人物と10年以上の交友関係があり、治療を受けていたことが発覚した。 この騒動で、キーは出演中だったtvN「驚きの土曜日」、MBC「私は一人で暮らす」などの番組を降板することが決定。本人は「できる限り誠実に対処する。改めて自分と周囲を見つめ直す時間を持つ」と頭を下げていた。 しかし、キーが2024年9月に公開されたYouTubeチャンネルの番組内で「守るべきことは守って、失望させるようなことはやめよう。社会面に載るようなことは避けよう。良いニュースだけで出よう」と話していたことが掘り起こされた。 これで批判が再燃。また、キーの母親は大学病院の看護師とされていることもあり、「無免許医療を見抜けなかったのか」と疑問を投げかける声も上がっている。 (c)STARNEWS

韓国のシンガーソングライター、ユ・ダビンが所属事務所ビリービンミュージックから起こされた専属契約違反とタンパリング（不当な事前接触）疑惑について反論に乗り出した。 同社は10日、「ユ・ダビンに対して芸能活動禁止の仮処分を申請し、契約違反に伴う3億ウォン（約3180万円）規模の損害賠償請求訴訟を提起した」と発表した。 キム・ビリー代表は、自身のYouTubeチャンネルで、ユ・ダビン側の「無理な要求」の詳細を公開。そこには、契約期間が残っているにも関わらず契約金4000万ウォン（約424万円）を追加支給することや、200席以上の公演の拒否、別事務所MPMGのスタッフを現場に入れる――という内容が含まれていた。 特に、ライバル関係にあるMPMGのスタッフを現場に入れるという要求について「待遇改善を装ったタンパリング行為であり、意図的に契約破棄を誘導した」と強く批判した。 これに対し、ユ・ダビンは17日、自身のSNSに長文を掲載し、同社の主張を否定。「MPMGのスタッフを使うよう要求したという点、200席以上の公演はできないと言ったという点、いずれも事実ではない」と説明した。 (c)STARNEWS

韓国のアーティストG-DRAGON（ジードラゴン）が、アメリカのファッション・ライフスタイル誌「ハイプビースト」が発表した「2025 Hypebeast 100（HB100）」に選出された。今回で9回目の選出となる。 「HB100」はファッション、ストリートウェア、音楽、アート、デザインなど現代文化全般において、その年を象徴する100人をジャンルや国籍を超えて選ぶもの。G-DRAGONはファレル・ウィリアムスやトラヴィス・スコットらと並び、名を連ねた。 ハイプビーストは選出理由について「2025年を通じて音楽を超えてアート・ファッション・ラグジュアリーまで幅広く活動し、文化的影響力を示した」と説明している。 また、アルバム「Übermensch」での音楽表現や高い芸術性、ファッションブランドとのコラボレーションなどを通じて単なるアーティストの枠を超越したと評価した。 (c)STARNEWS

韓国国内の1人暮らし世帯（1人世帯）が初めて800万戸を突破し、全世帯の36.1％を占めるに至った。国家データ庁の12月9日の発表によれば、2024年末時点の1人世帯数は804万5000戸で、2021年に700万戸を超えてから3年で100万戸増加した。年齢層別では70歳以上（19.8％）と29歳以下（17.8％）の割合が高く、特に高齢層と若年層に集中している。 このように急増する1人世帯に対し、住居や経済的な不安を抱える声が高まっており、年齢層別に対応した住宅・福祉支援制度の整備が求められている。 特に高齢者の1人暮らしは深刻な課題が山積している。ソウル市永登浦区の高齢者施設では、88歳の女性職員が「20人の女性高齢者のうち、3人を除いて皆1人で暮らしている」と語るなど、孤立の現実が浮かび上がる。また、別の88歳女性は「週末になると施設に来られず、一日が長くて寂しい」と述べた。 鍾路区の公園で出会った60代の男性は、月27万4000ウォンの高齢者年金の大半が家賃や医療費に消え、「息子から2回、10万ウォンを借りたが、もう頼れない」と話した。30年以上中区で1人暮らしをしている72歳男性も「簡単な食事で済ませることが多く、体調を崩しても助けてくれる人がいないのが一番の不安」と語った。 一方、若者の1人暮らしもまた現実は厳しい。就職活動中や新社会人の多くは、月々の家賃や管理費の負担が収入に見合わず、詐欺や住居不足といったリスクにも直面している。30歳の女性会社員は「不動産業者の『管理費15万ウォン』という言葉を信じて契約したが、実際には30万ウォンだった」と不満を漏らした。 また、25歳の男性就職準備生は1年半の自立生活を終え、再び実家に戻った。「月60万ウォン以上の家賃に加え、毎月の固定支出が耐えられなかった」とし、「就職後も結婚するまでは実家で暮らすつもりだ」と語った。彼のケースでは、月の固定支出が実家に戻ることで実質ゼロになったという。 こうした若年層の声からは、特に家賃や管理費の負担を軽減する政策の必要性が浮かび上がる。「全世帯を対象とする家賃支援ではなく、前借金利の軽減など若年単身層向けの支援があってほしい」「管理費負担が重い1人世帯への支援を拡充してほしい」との意見も多い。 専門家は、1人世帯の増加を「ニューノーマル（新常態）」と捉えると同時に、「共同体の再構築」という視点が必要だと指摘する。 嶺南大学のホ・チャンドク教授（社会学）は「高齢者と若者の1人暮らしは今や自然な社会現象だが、特に高齢者の孤独死など、福祉政策の優先順位に据えるべき問題もある」と話す。 また、成均館大学パク・スンヒ教授（社会福祉学）は「1人暮らし世帯の急増は共同体の解体過程の一環。個人主義が進む中で、老後の孤立や若者の住宅不安、出生率の低下といった問題が複合的に深刻化しており、単なる福祉の問題として片づけるのではなく、社会全体で共同体をどう再構築していくかという議論が求められている」と強調している。 (c)news1