年間アーカイブ 2025

夫が結婚前に性風俗店通いで約7000万ウォン（約740万円）も使っていたことを知った女性が10月27日に放送されたKBS Joyの番組「何でも相談所」で「夫婦関係を継続すべきか苦悩している」と明かした。 交際当時、夫の携帯に「お客様、今日は新人が入りました。特別にご予約をお入れします」というメッセージが届いたことがあった。「スパムメールだ」というので、その時は気に留めなかった。 だが結婚を控え、互いの財産を確認した際、彼の貯金が約7000万ウォン減っていることに気づいた。「仮想通貨の投資に失敗した」と言われたが、不信感が募った。 結婚式を挙げて約1カ月が過ぎたある日、自身のスマートフォンが故障したため夫の古い端末を借りた。その際、「社長、今日は基本サービスでお越しになりますよね？」とのメッセージが表示された。明らかに性風俗店からのものだった。 激怒して問い詰めると、夫は「キスしかしていない。肉体関係はなかった。仕事がつらく、ストレス発散の方法も分からず、先輩に紹介されて行くようになり中毒になっていた」と涙ながらに告白した。 夫は「残りの人生は君だけを見て生きる。本当に申し訳ない」と謝罪したが、女性は「そんな場所に通っていたこと自体が許せない。夫婦関係を保つ自信がないが、周囲の目があるので離婚にも踏み切れない」と語った。 番組MCのソ・ジャンフンは「一生忘れられないなら早く離婚した方がいい」と断言。コメディアンのイ・スグンも「他人の目が気になって離婚できない？自分の人生なのだから、賢明な判断をしてほしい」と助言した。 (c)news1

韓国の女性が10月27日、オンラインコミュニティに「赤ちゃんができたら、みんな親切になる」というタイトルで投稿し、「ネットでの冷たい視線とは裏腹に、実際はとても温かい社会だと実感している」と、自身の体験を紹介した。 ある日、タトゥーのある30～40代の筋肉質の男性が前から歩いてきた。その男性は、女性が赤ちゃんを抱いていることに気づき、吸っていたタバコを消して手で煙を払ってくれた。また、外出先ではドアを開けて待ってくれる人も少なくない。 また、同じマンションの18階に住む女性とはこれまであいさつを交わす程度の関係だったが、ある日「赤ちゃんと食べてね」と言って桃を一箱くれた。 カフェの20代女性スタッフからは「すごく可愛い」と言ってマカロンをプレゼントされ、近所のコンビニの女性店主からは無農薬ジュースをもらったこともある。 カフェで赤ちゃんを抱っこひもで抱えながらピザを食べていると、「赤ちゃんは見ていてあげるから、ゆっくり食べてください」と声をかけた店主もいたし、ぐずる赤ちゃんと30分も遊んでくれた中華料理店主もいた。 女性は「ネットでは世知辛い言葉が多いが、現実の社会はまだまだ温かさにあふれている」と語った。 この投稿には「幼い子ども連れているとバス車内で席を譲ってくれる人が多かった」「赤ちゃんへの優しさは、与える側が思っている以上に受け取る側にとっては感動的」「ネットばかりでなく現実の社会を見てみてほしい。優しさや思いやりは意外と身近にある」といった声が続いた。 (c)news1

韓国の俳優チョ・ビョンギュ氏と前所属事務所HBエンターテインメントが過去の学校暴力を告発した投稿者を相手取り、40億ウォン（約4億5000万円）の損害賠償を求めた民事訴訟で、ソウル中央地裁は1日、「証拠不十分により虚偽とは断定できない」として、原告の請求を棄却した。チョ氏側は判決を不服として控訴した。 チョ氏側は「投稿者のSNS投稿によって広告モデル契約の解除や出演作のキャンセルが相次ぎ、合計40億ウォンの損失を被った」と主張。さらに「精神的苦痛に対する慰謝料2億ウォンを加え、総額42億ウォン（約4億7000万円）の賠償を求めた」としていた。 これに対し、投稿者は韓国国外に居住しており、法廷に出廷せず反論の書面も提出しなかった。 しかし、地裁は「チョ氏側が提出した証拠だけでは、投稿者の投稿内容が事実無根であるとは断定できない」と判断した。 また、投稿者が投稿を削除したことについて、チョ氏側は「虚偽であることを認めた証拠だ」と主張したが、これも退けられた。地裁は「削除の背景には、韓国では事実の指摘でも名誉毀損罪に問われるという法制度への恐れがあったと見られる」と指摘した。 チョ氏の無実を証明する目的で提出された、20人余りの知人による陳述書についても「これらの証言はすべて韓国内の関係者によるものであり、事件の舞台であるニュージーランドでの実情を明らかにするものとは言えない」と退けられた。 チョ氏に対する学校暴力疑惑は2021年、ニュージーランドの同級生を名乗る人物がSNS上で「暴行を受け、遊興費を支払わされた」とする書き込みを投稿したことで表面化した。 (c)news1

韓国で、無免許の中学生が運転する電動キックボードに衝突され、意識不明の重体に陥っていた30代の女性が、事故から約1週間ぶりに意識を回復した。 被害者の夫が10月27日放送のJTBCの番組「事件班長」とのインタビューで「医師から“助からないかもしれない”と告げられていたが、奇跡的に一命を取り留め、目を開けた」と語った。 夫によると、24日に見舞った際、名前を呼んだところ、女性はうっすらとまぶたを動かし、涙を流したという。 事故は10月18日午後4時37分ごろ、仁川（インチョン）市内で発生。ヘルメットなし・無免許の中学2年の女子2人が乗った電動キックボードが歩行中の女性と3歳の子どもに衝突した。 女性は当時、夫、娘と一緒に近くのコンビニで綿菓子を買った直後だった。とっさに娘を抱き寄せた女性は衝撃で後方に倒れ、頭を強く打って意識を失った。緊急手術を受け、複数の頭がい骨骨折と脳内の出血が確認された。 警察によると、中学生2人はいずれも14歳以上で刑事処罰の対象となり、交通事故処理特例法の過失傷害などの疑いで立件された。 夫は「加害生徒の保護者から謝罪のメッセージが届いたが、まだ読む気持ちの余裕がない」と話した。 (c)news1

韓国サムスン電子は10月22日、拡張現実（XR）機器「Galaxy XR（ギャラクシーXR）」を公開した。GoogleおよびQualcommとの協力により誕生したこの新製品は、XR時代の本格的な幕開けを象徴するものとして注目されている。 Galaxy XRは、サムスンがハードウェアを、GoogleがソフトウェアとOSを、Qualcommがチップセットをそれぞれ担当した共同プロジェクト。搭載された「Snapdragon XR2+ Gen 2」チップは、頭部・手・目・音声の動きを精密に認識する高性能なXR専用プロセッサだ。 OSには今回初めて「Android XR」プラットフォームを採用。YouTubeやGoogleフォト、Googleマップなど主要なGoogleアプリに加え、従来のAndroidスマホアプリもGalaxy XRで利用可能となった。 Galaxy XRはGoogleのAI「Gemini」に特化した「Gemini Live」機能を統合し、マルチモーダルAI体験を強化。ユーザーが見て・聞いて・話す内容をリアルタイムで理解し、支援する。 たとえばゲームプレイ中に「どうすればいい？」と問いかければ、Geminiが状況を把握して次のステップを提案。さらに詳細な情報を求めれば、ブラウザを自動で開いて案内するなど、シームレスなサポートを実現する。 サムスンはコンテンツの拡充にも力を入れている。Adobe、MLB、NBA、Calm、Amaze VRなど世界的サービスと連携し、スポーツ・瞑想・VRライブなど幅広いジャンルのXRコンテンツを提供。韓国スポーツはCoupang Playを通じて没入型で体験できる。ネイバーのライブ配信プラットフォーム「Chzzk（チジジク）」とも専用XRコンテンツを企画中だ。 サムスンはGalaxy XRを「XRエコシステムを構築する起点」と位置づける。韓国総括のイム・ソンテク副社長は「XR市場は2026年に向けて2倍以上に成長する見通しで、Galaxy XRはその生態系構築の出発点として重要な意味を持つ」と述べた。 また、サムスンはB2C（一般消費者向け）にとどまらず、B2B（法人向け）市場への展開も強化。造船業向けのXR訓練ソリューションをサムスン重工業と共同で開発しており、医療・物流など様々な分野への応用を進めている。 (c)news1

韓国でモデル兼俳優として活動していた男性が、カンボジアの犯罪組織に韓国人女性を売り渡す「募集役」として関与していたことが確認された。被害にあった女性は「日本語通訳を探す」と持ちかけられて渡航し、現地で監禁・強制配信などの被害を受けたという。 モデル兼俳優の男性は2024年4月、カンボジア・プノンペンに到着した30代の女性を「日本語通訳を探す」と偽り、500万ウォンを受け取って犯罪組織に引き渡した。引き渡された女性は約1カ月にわたり組織に監禁され、強制的に成人向け配信をさせ、組織が定めた「実績」に届かないと暴行や罵倒を受けた。 被害女性は家族により救出されたが、隣室から「助けてほしい」との悲鳴が聞こえたと証言しており、同様の被害者が他にもいる可能性が指摘されている。 一方、カンボジアで死亡した韓国人大学生の遺体が安置されていたプノンペンの寺院には、別の韓国人男性4人の遺体が追加で安置されていることが確認された。韓国外務省は10月21日の報道公示で「現在、当該寺院には50代半ばの男性1人、60代前後の男性3人、計4体の韓国人男性の遺体が安置されており、いずれも病死である」と説明した。 そのうちの1人は、前述のモデル兼俳優で、カンボジア・ポイペトの犯罪拠点で人員募集に関与した「募集役」として活動していたと把握されている。男性はインターポールのレッドノーティス（赤手配）対象者で、2023年にタイからカンボジアへ不法入国した長期不法滞在者であったが、今年6月18日にカンボジアのシアヌークビルの病院で死亡した。 この男性は死亡前の2025年5月19日に在カンボジア韓国大使館を訪れている。大使館は当時、この人物をインターポールの赤手配対象者として確認し、出頭を促したが、当該者は「後日再訪する」と述べて立ち去ったとされる。死亡後、関係者が連絡可能な遺族と連絡を取ろうとしたが連絡がつかず、事実上、無縁扱いとなった。 現在確認されている限りでは、モデル兼俳優のほかに安置されている3人については犯罪関与の状況は確認されていないという。 (c)news1

韓国の化粧品ブランド、いわゆる「K-ビューティー」が、米国との相互関税や小額免税制度の廃止といった貿易リスクにもかかわらず、9月に米国向け輸出で大幅な反発を記録した。特に独立系（インディ）ビューティーブランドの健闘が目立ち、ODM（製造業者開発生産）業界の業績も好調に推移している。 韓国貿易協会などによると、2025年9月の韓国化粧品の対米輸出額は前年同月比41.6％増の2億5100万ドルに達し、前月（8月）の一時的な落ち込みから反転した。8月は米国の15％の相互関税の影響を受け、1億8300万ドルと前月比5.6％減少していた。 1月から7月までは毎月、前年を上回る成長を見せており、1月（+7.6％）、2月（+19.8％）、3月（+21.4％）、4月（+13.3％）、5月（+21.0％）、6月（+24.2％）、7月（+21.2％）と堅調に推移。1月のみ前年比減少だったものの、以降は連続して増加し、9月には再び大きく伸びた。 韓国食品医薬品安全処によれば、2025年1～9月の化粧品輸出額は85億ドル（約1兆1735億円）で、2024年同期比14.9％増を記録。2023年の年間輸出額もすでに上回っている。特に米国向け輸出が輸出全体の伸びを牽引しており、対米輸出比率は2021年の9.3％から2024年には18.9％、2025年には第3四半期までで19.6％に達し、国別で最大の輸出先となった。 同処は、相互関税などの貿易環境の変化にもかかわらず、K-コンテンツ人気の波に乗ったことが輸出増加につながったと分析している。 現地市場への浸透も進んでおり、韓国の化粧品流通企業グダイグローバルは、自社ブランド「朝鮮美女」が2025年7月に米国の大手化粧品販売チェーン「セフォラ」や「コストコ」に入店したことを明かした。また、「ティルティル」は8月に「アルタビューティー」を通じて販路を拡大した。 (c)news1

韓国コスメを海外に輸出する流通企業「シリコンツー（Silicon Two）」が、Kビューティー第2の黄金期をけん引する主役として再注目されている。フランス・イギリスなど欧州市場でのオフライン拠点を拡充しながら、米国・欧州を中心とした現地販売網の構築を本格化している。 2000年代初頭、Kビューティーは中国市場の爆発的需要により第1次ブームを迎えたが、外交的摩擦や並行輸入問題により急速に勢いを失った。2020年代に入り再び火が付いたKビューティーは、米国を手始めに英国やフランス、さらには中東地域へと拡大しており、単一国ではなく複数地域にまたがる安定成長局面に入ったと評価されている。その成長の裏で存在感を強めたのが、Kビューティー専門流通企業シリコンツーだ。 シリコンツーは韓国のコスメブランドを海外に供給するグローバル流通会社だ。韓国をはじめ、米国・インドネシア・マレーシア・UAE・ポーランド・ベトナムなどに物流拠点を持ち、韓国コスメ専門の越境ECモール「StyleKorean.com」も運営している。 現在、約500ブランドを200以上の国と地域に卸・小売しておりSephoraやCostcoなどとも提携。コスメ製造を支える韓国コルマーやコスマックスが「生産」を担うのに対し、シリコンツーは「販路開拓」を担当する役割を果たしている。 昨年、キム・ソンウン代表は米Amazonでの人気に過信せず、欧州市場進出の必要性を強調していた。当時、多くの韓国企業が北米市場に注力する中、シリコンツーはフランス・イギリスに現地法人を設立し、ロンドン・パリで直営店を展開。その結果、今年の売上成長を牽引したのは米国ではなく欧州だった。 現在、米国（1店舗）、英国（2店舗）、フランス（1店舗）、インドネシア（2店舗）の計6店舗を展開しており、パリの直営店はKビューティーのテストベッドとして機能している。 シリコンツーは、オフラインでの接点拡大がKビューティーのグローバル成長を持続させる鍵だと見ており、店舗拡大に積極的だ。 オンラインでの製品紹介だけでなく、現地での体験・販売→SNSなどでの共有というサイクルを通じ、構造的なブランド成長を実現する戦略だ。 同社は今後もフロリダ（米国）・ミラノ（イタリア）などで新規出店を予定しており、市場の成長性・文化的成熟度・Kビューティー需要などを総合的に分析しながら、重点地域に投資を集中させる。 (c)MONEYTODAY

韓国の美容機器メーカー「APR」はこのほど、同社の美容デバイスブランド「メディキューブ AGE-R（エイジアール）」の世界累計販売台数が2025年9月末時点で500万台を突破したと発表した。 この成果は、2021年3月に初の製品「ダーマEMSショット」を発売してから約4年6カ月での達成だ。特に、2024年末に累計販売300万台を突破してから、わずか9カ月で200万台を追加販売するという急成長を遂げた。 成長を最もけん引したのは主力製品「ブースタープロ」で、同製品の世界累計販売台数は200万台を突破。ブランド全体の拡大に大きく貢献した。500万台のうち海外での売り上げ比率が過半数を占めており、特に日本と米国市場で顕著な伸びを見せている。 同社は、こうした成果について美容機器事業への先制的な投資と体系的な構造整備の結果だと説明する。2023年10月に「ブースタープロ」の発売を契機に、自社生産工場「APRファクトリー」の稼働を開始し、企画・研究開発・生産・流通の全工程を自社で完結させるバリューチェーンを国内美容企業として初めて内製化した。 これにより製品品質と生産効率の向上を実現し、安定した供給網を基盤にグローバル市場への展開を加速している。その後も「ウルトラチューン40.68」「ハイフォーカスショット」「ブースタープロミニ」「ブースター振動クレンザー」「ブースタープロミニプラス」「ハイフォーカスショットプラス」など、ラインアップを継続的に拡大してきた。 製品の安全性にも注力しており、2025年7月には国際電気機器認証制度のCB認証に加え、欧州CE EMC、米国FCC、韓国KC認証など、主要な電磁波関連の安全基準をすべてクリアした。 (c)news1

韓国軍で進む幹部人材の急減に対応するためには「加算服務者」（軍から支援を受けた後、さらに一定期間服務する人材）を持続的に確保し、途中離脱を防ぐためのインセンティブ強化が必要だ――。韓国国防研究院（KIDA）の専門家がこう提言した。 同研究院国防人材研究センターのクォン・ヒョンジン研究委員は「軍加算服務者の確保に関する提言」報告書で、現行制度の柔軟な改善と支援体系の再構築を呼びかけた。 加算服務制度とは、大学生などが軍から学費支援などを受けた見返りとして、義務服務期間終了後にさらに2～4年間を追加で服務する仕組み。将校の場合は最長4年、下士官では最長2年の加算服務が課される。兵力不足が深刻化する中、軍幹部を安定的に確保する中長期的人材戦略のひとつとされてきた。 加算服務者は他の志願者に比べて長期服務の意向が高く、投入コストも士官学校出身者などに比べて低いため、効率的な人材源とされている。 しかし近年は希望者そのものが大幅に減少している。男性将校の加算服務希望者数は2018年の4919人から2024年には3006人へと約40％減少。下士官志願者数は同期間で3108人から417人と、85％の急減を記録した。また、任官後の中途離脱率も2020年の3％から2023年には7％に倍増しており、人材確保が一層困難になっている。 これを受けてクォン・ヒョンジン氏は、選抜基準の緩和や多様化を提案。たとえば大学入試（修学能力試験）の未受験者は制度上、加算服務の志願対象から外れてしまうが、これは志願の間口を狭めていると指摘する。今後は学校推薦や学科独自の選抜方式を併用し、内申評価などにおいても高校の教育水準を適切に補正する標準化制度が必要だとした。 また、現在の加算服務支援金は服務年数が長くなるほど受給額が減る構造となっており、長期服務の動機づけになりにくい。これについても、短期服務奨励金など他の支援金とのバランスを見直し、インセンティブの拡充が求められると提案した。 たとえば米陸軍では、服務期間の長短にかかわらず、等級別にある程度、均等に支援している。韓国でも軍人事法の改正などを通じ、加算服務者に対して奨励金を支給できる制度を整えるべきだという。 さらに、専門性の高い職域や人材確保が困難な分野については、より高水準のインセンティブを支給することで、服務継続の意欲を高めるべきだとの声もある。 (c)news1