年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、アイドルファン投票プラットフォーム「アイドルピック」で「10月ベストアーティスト」に選ばれた。 ジンは10月第4週（10月27日〜11月2日）の週間投票で3万3581票を獲得し、男性アイドル個人部門で1位となった。 10月1カ月間の累計得票数は22万1037票に達し、月間ランキングでもトップに立った。これにより、ジンには首都圏の主要地下鉄7駅で1カ月間、特典として広告が掲出される。 8、9両月も月間ベストアーティストに選ばれたジンは今回もその座を守り、3カ月連続で頂点に立った。 (c)STARNEWS

韓国ロッテグループの製菓会社「ロッテウェルフード」が、2025年の「ペペロデー」（11月11日）を前にZ世代（1990年代半ばから2010年代前半の生まれ）をターゲットにした「体験型」プロモーションを展開している。地下鉄2号線の一部列車を使った「ペペロ探し推理ゲーム」がSNSなどで注目を集め、開始から1週間で約2500人が参加した。 このイベントは10～20代にとって身近な交通手段である地下鉄に、ペペロに関する謎解き要素を組み込んだ仕掛けだ。乗客は列車内の赤い床や壁に貼られたメッセージを見つけ、QRコードを読み取って専用ページにアクセスすると、ペペロに関するクイズに挑戦できる。問題を解くと、K-POPグループ「Stray Kids」が“隠した”ペペロの在りかが明らかになる仕組みだ。 このイベントを企画したのは、ロッテウェルフードIMCチームのチョン・オンジョン代理だ。チョン・オンジョン氏は「問題を解いてその場所に行けば、ペペロだけでなくさまざまな賞品が用意されている」と話す。クイズの内容は単なるブランド知識ではなく、数学問題や絵文字を使った暗号など、参加者の好奇心をくすぐる工夫が凝らされている。 アイデアの着想には、韓国で人気の推理番組「クライムシーン」なども参考にしたという。クイズの難易度調整のために社内で事前テストも実施され、「半分くらいしか正解できなかった」とチョン代理は語る。それでも消費者は予想以上に素早く正解を導き出しており、参加熱は高まっている。 この「ペペロ列車」は地下鉄2号線を走る車両のうち、291番列車の5号車と6号車のみにQRコードが設置されている。1日に6〜8回しか運行されないため、狙って乗らなければ出会うのは難しい。しかし、その“希少性”こそがZ世代の好奇心を刺激している。最近はStray Kidsのコンサートを見に韓国を訪れた外国人ファンまでもが、地下鉄アプリをダウンロードしてこの列車を探すほどだ。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領とトランプ米大統領は、韓国が原子力潜水艦を建造する計画に対し、政治的に合意した。トランプ大統領が「韓国が原子力潜水艦を建造することを承認した」と10月30日に発言したことを受け、韓国軍が約30年にわたり求めてきた事業がようやく本格化する兆しを見せている。 ただ、実際の建造と戦力化までには、米国の技術支援の範囲、造船所の能力強化、韓米の分担範囲など、詳細で実務的な課題が山積しており、「悪魔は細部に宿る」との指摘もある。 計画によれば、初号艦の完成までに約10年、排水量は5000トン以上、燃料には20％以下の低濃縮ウランを使用し、少なくとも4隻以上を建造する見通しだ。アン・ギュベク（安圭伯）国防相は「事業はまだ初期段階であり、どこでどのように建造するか、どの企業が担うのかについては、これからタスクフォースを立ち上げて議論する段階だ」と述べた。 事業を左右する鍵は、韓米原子力協定の改定や例外適用、米フィラデルフィアにある韓国の大手造船企業ハンファオーシャン傘下のフィリー造船所の設備・人材強化、米国からの技術支援範囲の明確化などにある。 現行の韓米原子力協定では軍事目的の濃縮や再処理が禁じられており、潜水艦用核燃料の安定供給のためには、協定の改定または新協定の締結が不可欠だ。ただ、これは米政府との交渉だけでなく、米議会の承認という法的・行政的手続きを必要とする。 トランプ大統領の「承認」発言は政治的な枠組みを与えるものであるが、実際の合意に向けた実務交渉はこれからであり、韓国政府はまず、燃料供給と監視体制の具体化を米政府と調整していく。 トランプ大統領がフィリー造船所を建造地として名指ししたことについても議論が続く。韓国は当初、自国内での独自建造を前提とし、核燃料のみを米国から調達する方針だったが、トランプ氏はこの事業を「米国造船業再興（MASGA）」プロジェクトの一環と見なしている可能性がある。 ハンファオーシャンが買収したフィリー造船所は、商船向けインフラが中心で、潜水艦建造には新たな投資とインフラ整備が求められる。さらに、熟練工や技術者の確保も課題だ。韓国政府は、潜水艦の船体構造はフィリー造船所で建造し、小型原子炉などの原子力関連部は最も安全な軍施設で進めるという構想を立てているという。 また、米国の技術支援の範囲も重要だ。米国はこれまで英豪との協力においても、核心技術の直接移転には慎重であり、韓国に対しても設計や評価への助言など「折衷型支援」となる可能性が高い。韓国政府は、自主建造を原則としつつ、米国との協力を最適化するパッケージを模索している。 原子力潜水艦の建造は10年以上を要する国家的事業であるため、原子力規制、外交、建造、運用、整備、燃料交換・廃棄まで、全ライフサイクルを一括管理する体制の構築が必要だ。軍は事業団を編成して調査を進めているが、政府全体での組織化はまだ具体化していない。 10月30日の国会国政監査では、首相室直轄の国家プロジェクトとして推進すべきだとの意見も出され、アン・ギュベク氏も「関係省庁との有機的な協力体制を構築して備える」と答えた。予算や人材の現実的な配分も課題であり、初の試みとなるだけに、設備・安全・運用コストなどを含めた全体事業費は当初見込みより増加する可能性が高い。 (c)news1

韓国国内のバイオヘルス産業における製造業者の昨年の売り上げが前年比10.4％増となったことが分かった。中でも化粧品部門は17.1％の伸びを記録し、K-ビューティのグローバル人気を裏付けた。 韓国保健産業振興院が10月30日に発表した報告書によると、バイオヘルス関連製造企業849社を対象に経営実態を分析した結果、2024年の売上高は77兆7081億ウォンで、2023年の70兆4101億ウォンから大きく増加した。 2023年には前年比2％の減少を記録していたが、1年ぶりに回復基調となった。営業利益も前年の6兆6880億ウォンから、7兆9516億ウォンへと18.9％増加した。 産業別の売上高増加率では、化粧品が17.1％で最も高く、次いで医薬品（10.1％）、医療機器（1.7％）の順だった。医療機器分野では2023年に前年比27％の大幅減を記録していたが、昨年はプラスに転じている。 化粧品（10.6％）と医療機器（10.4％）はいずれも二桁の総資産増加率を示し、企業体力の強化がうかがえる。一方、医薬品分野の総資産増加率は22.8％から8.1％へと大幅に鈍化したが、依然としてプラス成長を維持している。 全体の研究開発費（R&D）増加率は2.4％にとどまったものの、医療機器（2.3％→6.1％）、化粧品（3.9％→4.8％）はいずれも前年を上回る伸びを記録した。医薬品分野は1.0％前後で、前年並みだった。 ただ、売り上げに対する研究開発費の割合を示すR&D集中度は6.2％から5.8％に低下し、やや慎重な投資姿勢が見られる。 負債比率（42.2％→43.1％）や借入依存度（10.5％→12.3％）はやや上昇した。これは、企業の投資縮小と資金調達の拡大が背景にあるとされる。 とはいえ、いずれも業界の標準値（負債比率100％）を下回る水準で推移しており、全体として財務は健全な水準を維持していると分析された。 保健産業振興院は「海外観光客の増加やK-コンテンツの人気に伴う化粧品需要の拡大が成長を後押しした」とし、引き続き輸出主導型の市場構造強化がカギになると強調している。 (c)news1

韓国の有名ベーカリーブランド「ロンドンベーグルミュージアム」で勤務していた20代男性社員が、週に80時間近く働いた後に突然死したとの疑惑が浮上し、雇用労働省が特別監督に乗り出した。 死亡した男性は今年7月、勤務先が提供する宿舎で心停止の状態で発見された。死の直前1週間で80時間以上勤務していたとされ、医療関係者は「過労と睡眠不足」が主なリスク要因だった可能性が高いと指摘している。 雇用労働省は10月29日から、ロンドンベーグルミュージアム仁川店と運営会社である本社「LBM」に対する労働監督に着手。故人の労働時間だけでなく、全従業員の勤務・休暇状況や賃金未払いの有無などを調査し、違反が確認されれば他の店舗にも監督を拡大する。 職業環境医学の専門家であるムン・ジニョン漢陽大学教授は「単発のストレスよりも危険なのは、回復のないまま持続する緊張状態だ。睡眠不足と自律神経の乱れが重なると、急性心停止につながるリスクが非常に高まる」と警鐘を鳴らす。 長時間労働と睡眠不足は、単なる「疲れ」ではなく、自律神経系、心血管系、内分泌系を総崩れに追い込むプロセスだ。緊張状態が休息なく続くと、交感神経が常に活性化し、副交感神経の安定作用が抑制され、心拍数や血圧の上昇、血管収縮、ストレスホルモンの過剰分泌といった変化が生じる。これらが慢性的に続くと、心血管疾患のリスクは着実に高まる。 特に、飲食業やサービス業に従事する労働者は、立ちっぱなしの勤務が多く、血液循環が悪化しやすい。下肢から心臓への血流が減少し、筋肉の緊張によって乳酸などの疲労物質が蓄積される。こうした状態が続けば、運動後も血圧が高止まりし、心臓への負担が蓄積する。 さらに、ストレスの持続はエネルギー代謝にも影響を与える。インスリンの作用が鈍化し、空腹時血糖が上昇。甘いものや炭水化物を多く摂取するようになり、中性脂肪の増加を招く。結果的に高脂血症やメタボリックシンドロームのリスクも高まり、心筋への酸素供給が制限されることで急性心筋梗塞に至る恐れがある。 免疫機能の低下も見逃せない。長時間労働が続くと免疫細胞の活動が鈍り、感染症にかかりやすくなる。睡眠不足の影響で回復も遅れ、重症化や合併症のリスクも増す。 問題なのは、こうした体内の異変が自覚しにくいことだ。軽いめまいや睡眠障害、疲労感が続く段階では、すでに交感神経が慢性的に緊張状態にある可能性が高い。頭痛や胸痛、食欲不振、不眠などが2つ以上繰り返される場合、専門的な診察を受けるべきだ。とりわけ30歳未満の若年層では、急死の前兆が目立たないため、単なる疲労と誤認されやすい。 ムン・ジニョン教授は「無症状のまま突然の失神や心停止に至るケースもあり、予兆を捉えることが難しい。出退勤の記録や生体リズムの変化を見える化し、健康相談などの仕組みを整備する必要がある」と強調した。 今回の事例は、若年労働者の命を奪うほどの過労の実態を象徴しており、今後の制度的な見直しと労働環境の抜本的改善が求められている。【news1 キム・ギュビン記者】 (c)news1

北朝鮮とロシアが軍事協力を深め、砲弾やドローン弾頭、さらには人員までも交換する「戦略的交歓体制」を構築しつつある。朝鮮半島およびインド太平洋地域、ひいては北東アジアにおいて重大な地政学的変化が進行しているが、韓国政府、とりわけ南北関係を主管する統一省は、依然として2018年の南北関係回復の枠組みに囚われ続けている。 北朝鮮は現在、ロシアからエネルギー、食糧、機械設備、さらには需要技術を得ている。対するロシアは対北朝鮮制裁網を迂回した軍需支援を確保している。この相互補完関係は単なる協力を超え、両政権の生存をかけた「血盟」に近い構造に達しているとみられる。 しかし統一省の対応は、この変化に追いついていない。依然として「交流・協力」や「関係改善の模索」といった過去の語彙にとどまり、「国民統合型統一論」などの抽象的表現を繰り返すのみだ。北朝鮮が東アジアでの独自外交を強化し、ロシアとの軍事同盟化を進めているにもかかわらず、統一省は「南北対話再開」ばかりを口にしている。 平壌で最近着工した「海外軍事作戦戦闘栄誉記念館」はこの構図を象徴する施設だ。名目上はロシアの派兵軍の功績を讃える「現代版忠霊塔」だが、実際には北朝鮮がロシアの「特別軍事作戦」を自らの「反帝戦線」として位置付け、それを体制イデオロギーの一部として制度化しようとする試みだ。 キム・ジョンウン総書記が戦死者に勲章を授与し、式典にロシア代表団が同席する姿は、単なる外交儀礼ではなく、共同戦線としての「戦争物語」の構築だ。こうした動きは、北朝鮮が南北関係という二者構造から離れ、国際的な多極外交へと舵を切ったことを意味する。 にもかかわらず、統一省内部ではこの事態を「外務省や国防省の管轄」として線を引く姿勢が目立つ。北朝鮮を外交主体ではなく、あくまで対話の相手とみなす長年の慣習が抜けきっていないのだ。しかし現在の北朝鮮は、ロシアとの軍事同盟によって制裁体制を根本から無力化しようとしている。これは2018年のように対米交渉で制裁緩和を狙った路線とは明確に異なる。 「平昌・板門店・シンガポール」に象徴された当時の三角構図はすでに崩壊している。現状において、南北関係を復元し平和体制を構築するという旧来のアプローチは、もはや現実的ではない。むしろ、こうした固定観念が続く限り、統一省は最も遅れた対北朝鮮分析機関に成り下がりかねない。 今必要なのは「良かった時代」の再現ではない。地政学的地図の再定義だ。 北朝鮮は既に南北の舞台を離れ、多国間の外交演出の中で自らの座標を描き直している。こうした変化を読み取れない統一省は、南北対話の主導権を失い、統一政策そのものの存在意義を問われることになるだろう。 北朝鮮が世界地図を広げながら外交を設計する今日、韓国はなお軍事境界線を中心に地図を畳んでいる。戦線は変わったのに、フレームが変わらない現状は、統一省の再定義と体制刷新が求められることを物語っている。 統一省がこの時代の北朝鮮を正確に読み解けるかどうかは、韓国の外交安全保障政策全体の成熟度を占う試金石となる。【news1 キム・イェスル記者】 (c)news1

「正直に言えば、児童虐待を100％防ぐことはできません。どれほど重い刑を科しても、必ず誰かがどこかの子どもを虐待するでしょう」 韓国で2020年、養父母の虐待によって命を落とした女児ジョンインちゃんの5周忌を前に、彼女を記憶する関係者への取材を通じて、当時の状況や制度改編について話を聞く中で、もっとも胸を締めつけられたのがこの言葉だった。 「なぜジョンインちゃん事件の後も児童虐待が続いているのか」。この質問に対し、ある専門家は「事件をきっかけに制度は改善され、市民の意識も高まった。だが、どんなに対策が整っても、子どもを傷つける大人は必ず存在する」と語った。 記者自身も、事件が二度と繰り返されないことを願って取材を進めていたが、その言葉にはやりきれない思いを抱かずにはいられなかった。 もちろん、ジョンインちゃん事件後に制度が大きく変化したのも事実だ。国会では児童福祉法および児童虐待処罰法が改正され、虐待対応体制に根本的な変革があった。 中でも、専門家が一致して「最大の変化」と語るのが「初動対応」の部分だ。 以前は、虐待通報を受けた警察が民間の児童保護機関とともに現場に赴いていたが、現在では地方自治体の専任児童虐待担当者が警察と共に出動し、現場での保護措置などを即時に取るようになった。 また、警察は通報を受けたすべての児童虐待案件に即座に出動する体制を整備。さらに、児童虐待の有無を専門的に判断する「児童虐待判断会議」の設置、専門医療機関の指定など、後続措置も進められてきた。 だが、実際に虐待で命を落とす子どもの数は、大きく減少していない。韓国の児童権利保障院が発表した「2024年 児童虐待主要統計」によれば、過去5年間に虐待により死亡した子どもの数は▽2020年：43人▽2021年：40人▽2022年：50人▽2023年：44人▽2024年：30人――になっている。 いまだに毎年30〜50人の子どもが虐待によって命を落としているのが現実だ。 「虐待をすべて防ぐことはできない」と語った専門家の言葉は、あまりにも残酷な現実を突きつけている。しかし同時に、事件が起こる前にそれを発見し、未然に防ごうとする社会の関心と努力が不可欠であることも忘れてはならない。 「子ども一人を育てるには、村全体が必要だ」というアフリカのことわざがあるが、これは児童虐待の防止にも当てはまる。地域社会の目と関心、制度に関わるすべての人々の協力があってこそ、制度は機能する。【news1 ハン・スヒョン記者】 (c)news1

人工知能（AI）が伝統市場にも浸透しつつある。AI基盤の顧客管理ソリューションを提供する韓国スタートアップ「LEMONG」が、釜山の亀浦市場の店舗にAI顧客管理サービスを導入し、商人たちに向けたカスタマイズ型の教育を実施した。 メガ・ニュース（MEGA News）のソン・ヒヨン記者の取材によると、LEMONGは「コメントモン」というソリューションを提供しており、これは複数の配達アプリやさまざまなプラットフォームに分散された顧客レビューを一括で確認でき、AIが自動で返信を提案するサービス。 LEMONGは2025年3月、亀浦市場商人会と業務協約を結び、50余りの店舗を中心にコメントモンサービスを無償で支援してきた。 さらに今回は、デジタルに不慣れな高齢の商人たちを対象に、彼らの理解度に合わせた教育も施した。オンライン店舗の登録をサポートし、インターネット上のレビューを確認・管理する方法を案内した。この教育は、10月23日から24日に開催された亀浦市場のマーケットフェスティバル期間中、「うちの店レビュー集めプロジェクト」の一環として実施された。 同じ日、「トントンキンパプ」のナ・イドンギュ社長は「以前はコメントをほとんどつけられなかったが、コメントモンを使うようになって時間も節約でき、簡単に返信できるようになり、本当に助かっている。コメントモンこそがAIが小規模事業者にどのように役立つかを示すサービスだ」と語った。 亀浦市場商人会のパク・ジョンデ会長は「AI技術を活用した顧客管理ソリューションが伝統市場の小規模事業者に実質的な助けとなっている。デジタル環境に慣れていない商人でも簡単に使えるよう、今後も支援を続けていく」と述べた。 現在、全国で1万3000あまりの店舗がLEMONGのAIサービスを利用しており、月平均で151％の成長率を記録しているという。顧客満足度を示すNPS（ネットプロモータースコア）は63点。 LEMONGの共同代表であるイ・ヒヨン氏とキム・ボヒョン氏は「伝統市場とスタートアップの協力を通じて共存モデルを構築することが重要だ。大手フランチャイズだけでなく、オンラインでのコミュニケーションに不慣れな伝統市場の小規模事業者にも、AI技術を通じてデジタル格差を解消し、実質的な売り上げ向上を支援するのが目標だ」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国・蔚山科学技術院（UNIST）エネルギー化学工学科のソン・ヒョンゴン教授の研究チームが、韓国化学研究院のチョン・ソヒョン博士、韓国電子技術研究院のファン・チヒョン博士のチームと共同で、バッテリーを高電圧で充電する際に電極から活性酸素が漏れ出す反応を根本的に遮断する「アントラセン基盤の半固体ジェル電解質（An-PVA-CN）」を開発した。 メガ・ニュース（MEGA News）のパク・ヒボム記者の取材によると、高電圧バッテリーの「劣化」の主な原因は活性酸素。研究チームはこれを根本的に遮断する方法により、バッテリー寿命を2.8倍に延ばし、膨張する「バルーニング現象」も6分の1に抑えることに成功した。 高電圧バッテリーは4.4V以上の電圧で充電されるリチウムイオン電池。より多くの電気を蓄えることができ、バッテリーパックを軽量化できる。しかし、充電電圧が高くなるほどハイニッケル正極の酸素が不安定になり、「一重項酸素」という活性酸素に変化して放出される。このとき、活性酸素がガスを発生させてバッテリーの爆発リスクを高め、寿命も短くなる。 研究チームが開発した電解質のアントラセン（An）は、電極表面の不安定な酸素と結合し、不安定な酸素同士が結合する反応段階を根本的に遮断する。不安定な酸素同士が結合すると、活性酸素の「種」である酸素二量体が生成される。また、このアントラセンはすでに生成された活性酸素も捕捉・除去することで、二重の保護機能を果たす。 電解質のもう一つの成分であるニトリル（-CN）基は、正極のニッケル金属を安定化させ、ニッケルが溶け出したり正極構造が変形したりするのを防ぐ。 イ・ジョンイン研究員は「今回の研究は活性酸素の発生段階そのものを遮断した点が差別化される。これまでの技術では、すでに発生した活性酸素を抗酸化物質で後から中和したり、電極を加工して酸素の発生を抑えたりしていた」と説明した。 新しい電解質を適用したバッテリーは、4.55Vの高電圧充電条件下で500回の充放電を繰り返しても初期容量の81％を維持したのに対し、従来のバッテリーは180サイクルで初期容量が80％以下に低下した。バッテリー容量が初期の80％を下回ると寿命が尽きたと見なされるため、寿命が2.8倍に増加したことになる。 また、バッテリーの膨張の原因となるガスの発生も大幅に抑制された。従来のバッテリーが85µm膨張したのに対し、ジェル電解質を適用したバッテリーは13µm程度の膨張にとどまり、体積膨張を約6分の1に抑えた。 ソン・ヒョンゴン教授は「高電圧バッテリーの酸素反応を『電解質設計』の段階で直接制御できることを示した。この原理は今後、宇宙航空用の軽量リチウムイオン電池や大容量エネルギー貯蔵装置（ESS）の開発にも応用できるだろう」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国の会社員がこのほど、会社員向け匿名コミュニティ「ブラインド」に「大学の同期の結婚式で司会をして、もらったプレゼントにがっかりした」と書き込んだ。お礼はハンドクリーム2本だけだった。 投稿者はこれまでに2回、結婚式で司会を務めた経験がある。評判は上々で、今年2月、親しくしていた大学の同期から再び依頼を受けた。 ソウル在住の投稿者は大邱（テグ）の結婚式場へ出向き、ご祝儀として20万ウォン（約2万1200円）を手渡した。しかし、交通費などは一切出なかった。 その後、オーストラリアに新婚旅行へ行っていた友人夫婦から、イギリスの香水ブランドのハンドクリーム（50ミリリットル）2本を受け取った。 投稿者は「2週間も新婚旅行へ行って、司会を引き受けた私にハンドクリーム2本。正直ショックだった。大学同期のグループでこれからも顔を合わせるのが憂鬱だ」と述べた。 この投稿にネットユーザーたちは「同期グループのチャットで“結婚式の司会のお礼だ”といってハンドクリームの写真をさらしてやれ」「私も同期の結婚式で歌を歌ってキャンディー1個もらったことがある」「普通はスーツ一着分とか渡すものでは」といった声が相次いだ。 (c)news1