年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、アイドル人気投票「スターランキング」の男性アイドル部門で3位に入った。 ジンは10月30日から11月6日に実施された第210回の投票で7451票を獲得して3位を維持した。 1位はBTSのジミンで5万4999票、2位は俳優で歌手のイ・ジュノで2万6678票だった。 ジンに続いて同じBTSのVが4932票、シュガが2308票でそれぞれ4位と5位に入った。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが、アイドル人気投票「スターランキング」で男性アイドル部門の1位を獲得した。 ジミンは10月30日から11月6日に実施された第210回の投票でトップの5万4999票を集め、これで210週連続1位となった。 2位は2万6678票を獲得した俳優で歌手のイ・ジュノ。いずれもBTSのジンが3位、Vが4位、シュガが5位で続いた。 スターランキングはファン投票で順位を決めるシステム。モバイル投票では認証書も発行され、上位のスターには広告掲出などの特典が用意されている。 (c)STARNEWS

韓国のSNS上に、残酷な事件や事故を扱った刺激的な映像コンテンツが蔓延している。中には過去の大規模災害や凄惨な事件を再現・編集したものもあり、視聴者にトラウマを引き起こす恐れがある。とりわけ、発達途上にある青少年にとっては、精神的な悪影響が懸念されており、専門家は「プラットフォーム事業者の責任を明確にする立法措置が必要だ」と訴えている。 MONEYTODAY記者が10月30日、Instagramで確認したところ、国内外の事件映像を投稿しているアカウントが多数見つかった。「ダークな映像が見たいならフォローして」と煽るような文言でフォロワーを集め、数万人単位の支持を得ているケースもある。 これらの投稿では、血のついた犯罪現場や、事故直前の被害者の姿などが、暗いBGMと共に公開されていた。中には、凶器で急所を襲う様子が収められた外国の暴力動画も存在し、「センシティブな内容」表示もなく自動再生されることが確認された。 専門家は、特に実際の映像を通じて災害や事件を目にすると、精神的ダメージが深刻になりやすいと警告する。精神科専門医のチョン・チャンスン氏は「2013年のボストン・マラソン爆破事件の際、現場にいた人より、メディアで繰り返し映像を見た人の方が強いトラウマ反応を示した」と述べ、「映像への露出時間と精神的反応は比例する。強烈なフラッシュバックを伴うこともある」と説明した。 成人でも衝撃を受ける映像が、脳の発達が未熟な青少年に与える影響はより深刻だ。中毒性を持ち、模倣行動につながる可能性があるためだ。 韓国では今年から「10代専用アカウント」を導入し、Instagram上での有害コンテンツ露出を制限する措置が取られている。しかし、青少年が年齢制限を回避することも可能なため、対策としては不十分との指摘もある。 明知大学のクォン・イルナム教授（青少年指導学科）は「10代アカウントで本当に全ての暴力映像がフィルタリングされているのか疑問」とした上で、「判断力が未発達な10代は刺激的なコンテンツにハマりやすく、ブレーキの効かない行動につながりかねない」と警鐘を鳴らした。 現在、韓国では放送通信審議委員会と性平等家族省傘下の青少年保護委員会が連携して、有害メディアに対応しているしかし、日々増加するSNS投稿のすべてに対応するのは困難だ。 放送通信審議委によると、2024年に「青少年有害メディア物」と認定された件数は228件で、前年の4倍に増加したが、それでも全体から見るとわずかな数に過ぎない。 こうした背景から、プラットフォーム企業への責任を問うための法的整備が急務との声も高まっている。 米国では昨年、「オンライン子ども安全法（KOSA）」が上院を通過するなど、言論の自由よりも企業責任の強化に重点を置く動きが出ている。 西江大学のユ・ヒョンジェ教授（新聞放送学）は「今やSNSの価値は“バズ（大衆性）”のみになってしまった」と指摘。「現行法では明確な規制が難しいが、国内法でプラットフォームの責任を明文化すれば、海外企業も無視できなくなるだろう」と語った。 江陵原州大学のホ・マンスプ教授（デジタルメディア学科）も「第一義的にはプラットフォームの責任だ。企業が適切に制御・浄化しない場合、当局が規制すべきだ」と訴えている。 (c)MONEYTODAY

韓国行政安全省が公共部門の人工知能転換（AX）を総括する「人工知能政府室」を新設し、本格的なAI行政時代の幕開けを予告した。既存のデジタル政府革新室を全面的に改編し、AI基盤の政府への質的高度化を推進する一方で、最近の国家情報資源管理院（国情資源）で発生した火災以降、重要性が増している災害復旧（DR）体制の整備も同時に進めようというもの。 韓国メガ・ニュース（MEGA News）のハン・ジョンホ記者の取材によると、行政安全省は11月5日、政府ソウル庁舎で組織改編案を発表した。今回の改編により、既存の1次官補・6室・1報道官・27局・官1団・114課体制は、7室・1報道官・28局・官1団・117課へと調整される。 特に新設される人工知能政府室は、人工知能政府政策局、サービス局、基盤局の3局で構成される。この組織は、公共部門のAXを推進しながら、データセキュリティ、AIの信頼性確保、公共インフラの安全管理など、AI行政の中核機能を総括する。 既存のデジタル政府政策局、公共人工知能データ局、公共サービス局は廃止され、その機能は人工知能政府室に吸収される。人工知能政府基盤局は、インフラの安全とサイバーセキュリティを総括し、既存では課単位で運営されていた機能を局単位に格上げして対応力を強化する。 今回の改編は、単なる名称の変更を超えて、政府のデジタル行政体制をAI中心に再編するという意味を持つ。 ユン・ホジュン（尹昊重）行政安全相は「これまでの電子政府、デジタル政府推進は量的拡張に重点が置かれていた面があった。今後はDR体制の整備や多重認証システムの普及などを通じて、国民が信頼できるAI民主政府を実現する」と述べた。 また行政安全省は「自治革新室」と「社会連帯経済局」も新設し、地方自治の活性化と社会連帯経済の基盤確立にも取り組む。住民自治会の法制化や住民リコール制度の実効性向上を通じて、地域共同体が自ら地域問題を解決できる制度的基盤を整える。 均衡発展支援局は「均衡発展局」へと改編され、その下に「基礎社会政策課」を新設して、地域消滅の危機への対応と基礎社会保障の強化を図る。また、既存の政府革新局は「参与革新局」に名称が変更され、「国民参与政策課」を新設して、国民主権政府の実現に焦点を当てる。 行政安全省は6日、組織改編案の立法予告を進め、予定通り進行すれば今月末には新しい組織体制へと移行する。あわせて「国民の申請がなくても先に提供するワンストップ行政サービス」推進戦略も年内に策定し、複合民願改善のパイロット事業を実施する。 ユン・ホジュン氏は「今回の改編のポイントは、重点課題中心の組織再編により、国民が実感できる成果を迅速に創出することにある。AI、地方政府、安全など各分野で国民の生活にプラスとなる『幸福安全部』を作り上げていく」と強調した。 (c)KOREA WAVE

中国が韓国科学技術院（KAIST）に続き、韓国政府出資の研究機関の研究員に対しても無差別な引き抜きを試みていたことが明らかになった。韓国メガ・ニュース（MEGA News）のパク・ヒボム記者の取材によると、国家科学技術研究会（NST）や傘下の出資研究機関の資料で、2024年初めに出資研究機関の研究者655人に「千人計画」に関するメールが送信されたことが確認された。 資料提供を受けた国会の科学技術情報放送通信委員会のチェ・スジン議員（国民の力）は11月6日、「こうした状況から実際に送られた規模は数千人にのぼるとみられる」と述べ、「機関ごとにメールシステムが異なり、個人情報の問題なども懸念されるため、一部の出資研究機関のみが調査対象となった」と話した。 政府出資研究機関は、国家科学技術研究会傘下の23機関と宇宙庁傘下の2機関で構成されており、修士・博士レベルの人材だけで1万人に達する。 この件が実際に確認されたのは2025年1月、KAISTの教授149人が中国の「千人計画」に関連する人材勧誘のメールを受け取ったことからだった。 国家情報院は、KAISTのメール事件以前の2024年1月に、出資研究機関に対して全数調査を要請しており、韓国基礎科学支援研究院（KBSI）で226件、韓国材料研究院（KIMS）で188件、韓国科学技術情報研究院（KISTI）で127件、国家毒性科学研究所（NIFDS）で114件などが確認された。 メールの件名は「中国の優秀な科学者ファンドへの招待」などが多く、1000fb.com、1000help.tech、1000talent.onlineなど「千人計画」を連想させるドメインが多数使用されていた。 また、出資研究機関がドメインの遮断などの措置を講じたところ、最近では団体メールの代わりに「Foreign Expert Project」「Qiming」「China Talent Innovation Hub」「111 Project」など名称を変えた個別接触方式に戦略を切り替えたことが確認された。 一方、これとは別にチェ・スジン議員がNSTに過去5年間の出資研究機関職員の中国出張履歴を確認した結果、学会出席などの目的で10回以上中国を訪問した研究者が、ETRIで15回が1人、鉄道研究院で10回が1人、11回が1人、15回が1人と判明した。また、20の出資研究機関を対象に把握された中国出張件数は243人で合計768回にのぼった。 チェ・スジン議員は「国家の核心技術が海外に流出しないよう、政府と研究機関の双方が危機感を持ち、対応体制を再整備しなければならない。国家研究開発革新法の改正を通じて、研究課題のセキュリティ等級の細分化、研究セキュリティ専門組織の法定化、義務的な報告・評価手続きの整備など、実効的な対応体制の構築が必要だ」と語った。 (c)KOREA WAVE

韓国の自動車関連のオンラインコミュニティ「ボベドリーム」に10月28日、「6車線道路にキックボードが現れた」という投稿が掲載された。 投稿には、6車線の高速道路の中央を電動キックボードが疾走する映像と写真が添付されている。 キックボードの運転者は高速道路の第2車線（左から2番目の車線）を走行。後方をチラチラと確認した後、第3車線へ車線変更した。 投稿者は具体的な場所を明かしていないが、「金海（キメ）空港」や「明知（ミョンジ）IC」などと記された標識から釜山（プサン）近辺で撮影されたとみられる。 この映像を見たネットユーザーたちは「バイクですらちょっと驚くのにキックボードだなんて」「自分の命だけでなく、他人の人生まで壊そうとしている」「シェアキックボードを全面禁止すべきでは」とするコメントを寄せた。 (c)MONEYTODAY

韓国の女性が10月28日、外食の際に必ず少なめに注文する年上の彼氏への不満をオンラインコミュニティにつづった。女性は「なかったはずの食欲まで芽生えそう」と嘆いている。 サムギョプサル（豚バラ焼肉）を食べに行った時のこと。2人前300グラムを注文した後、女性が「もっと食べたい」と言って1人前追加しようとすると、彼氏は「2人前でちょうどいい」として止めた。 それでも店員に追加を伝えると、彼は「いや、キムチだけ追加してください」と訂正。さらに「おなかいっぱいでしょ？ 満腹だよね？」と念押しし、結局、肉2人前と白ご飯1つだけ食べて店を後にした。 女性は「心が満たされなかった。隣のテーブルが気になって、なんだか情けなくなった」と心境を述べた。 また、別の日には中華料理店でジャージャー麺1つと小さな酢豚を注文しただけなのに、「多すぎない？」「今日はよく食べるね」と皮肉を言われたという。 この投稿にネットユーザーからは「彼女が食べたいと言っているのに恥をかかせてまで止めるなんて思いやりがなさすぎる」「ケチを超えてコントロール欲が強すぎる。治る見込みはほとんどない」などの声が上がっている。 (c)news1

韓国のカフェ経営者が10月27日、自営業者向けオンラインコミュニティ「社長はつらいよ」に「トイレが長すぎるアルバイトにストレスを感じている」と投稿した。 そのアルバイトは仕事ができるし、信頼も置ける存在。唯一の問題が、トイレに行くとなかなか戻ってこないことだという。 経営者は「その間にお客さんをどれだけ逃したか。『トイレ中』の札を出しても、客が待ってくれるのは2〜3分だ」と嘆く。 本人に指摘してもさほど気に留める様子はない。「お客さんが帰ってしまったよ」と伝えても「あ、本当ですか」と軽く返す程度だという。 経営者は「こうやって一人また一人と客を逃すうち、風に舞う落ち葉のようにお客が減っていく」と心配している。 この投稿に対してネットユーザーからは「そういう癖を直すのは難しい」「ストレスがたまるなら新しい人材を探しては」という声が上がった。 一方で「長く働いていて信頼できる人材なら大目に見るべき」「人手不足の折、優秀な人材を失うのは惜しい」といった意見も寄せられた。 (c)news1

結婚を控えた韓国の女性会社員が10月28日、オンラインコミュニティで、両家の顔合わせにカジュアルな服装で現れた婚約者の両親について「我が家を見下しているのでは」と不安を打ち明けた。 投稿によると、婚約者の両親は当日、ジーンズにTシャツというラフな格好で現れた。もちろん婚約者とその兄弟はきちんとした服装だ。女性側は全員、頭から足元まで完全なフォーマルスタイルだった。 女性は「相手の服装は我が家を軽視しているように感じられ、とても悲しく混乱している」と語る。両親も「向こうの家の服装、もう少し気を使ってほしかった」と話したという。 婚約者は「両親の服装は何度も確認し、きちんとしたものを着てほしいとお願いしたが、本人たちが自分で買うと言い張った。結局買わなかったようだ」と釈明した。 女性は「婚約者とその両親は別の人間だと信じたいが、心が乱れる」とつづった。 この投稿に対し、ネットユーザーたちは「最低限のマナーもわきまえない家だな」「相手の家を見下しているからこその服装だ」「親と子は違うといっても結婚後にトラブルになる要因になる」といった反応を示した。 一方で「婚約者はまともそうだし、乗り越えられる」「夫の実家に足を運んで様子を見て判断すべきだ」という声もあった。 (c)news1

ソウル市城東区の観光地「ソウルの森」近くにあるカフェが、「中国人のお客様を受け付けません」とSNSに掲載し、物議をかもしている。 問題のカフェは、Instagramのプロフィール欄に英語で「We do not accept Chinese guests（中国人のお客様はお断りします）」と明記していた。この投稿は即座に波紋を呼び、フォロワー約19万人を抱える在韓中国人インフルエンサーが、自ら入店を拒否された経験を公開したことで炎上に拍車がかかった。 このインフルエンサーは「中国の観光客がわざわざ訪れたのに、中国人という理由だけで歓迎されなかった。韓国で見た中で最も差別的なカフェだ」と語り、「なぜそこまで中国を憎むのか」と訴えた。 カフェの経営者はあるメディアのインタビューで「社会的に反中感情が強く、中国人客が来ると韓国人客の雰囲気が一変する」「『中国人が来た』といった反応が飛び交う雰囲気を作りたくなかった」「店を守るための措置であり、反中や差別の意図はない。社会の空気が変われば、中国人の来店も再び受け入れるつもりだ」と語った。 この問題が報じられると、SNSでは批判と擁護の声が交錯した。「自分が中国に行って『韓国人お断り』の看板を見たらどう思う？本当に胸が痛む。韓国人として中国人に謝罪したい」と批判する意見がある一方で、「何の理由もなく断ったわけではないはず。非常識な中国人観光客によって被害を受けたからでは？済州島で何をしていたかみんな知っている」として、カフェ側の対応に理解を示す声も見られた。 事態の拡大を受け、地元のチョン・ウォノ区長は10月27日、自身のSNSで「その場所は国内外の観光客が楽しめる場所であるべきだ。区として業者との対話を通じて共存の方法を探りたい」と強調した。 (c)news1