年間アーカイブ 2025

「外出先で夫がドアを押さえてくれないこと」に不満を持つ韓国の女性が、JTBCの番組「事件班長」で「本当に愛されているのか」との悩みを打ち明けた。 結婚7年目の女性は40代の主婦。「私たちは基本的に仲が良いが、一つだけ他人以下の瞬間がある」と語った。 ある日、夫婦はデパートに行き、夫が先にドアを開けて中に入った。後を追おうとした瞬間ドアが閉まり、女性はそれにぶつかってしまった。 また、雨の日に片手に傘、もう一方に荷物を持ってエレベーターに乗ろうとしたところ、荷物を落としてしまったことがある。拾っている間に夫はエレベーターに乗り込み、そのまま上階へ行ってしまった。 「なぜ一人で行っちゃうのよ」と問い詰めると、夫は「スマホ見てて気づかなかった。ごめん」と答えた。 女性が「知らない人でもあんな状況ならエレベーターのドアを押さえるでしょう？」と怒ると、夫は「ただのミスじゃん。なんでそんなに神経質なの？」と聞き返してきた。 「前にも同じことがあったでしょ。結婚してから変わっちゃったよね」と言うと、夫は「何が変わったっていうんだよ。たかがエレベーターのことぐらいで」と受け流した。 これに対し、パク・ジフン弁護士は「これは愛というより注意力の問題。注意力が散漫なのだろう。これだけで愛が冷めたとは言いがたい」と述べた。 (c)news1

韓国の弁護士ヤン・ナレ氏のYouTubeチャンネルに10月29日、20代後半の女性会社員が「孤独に耐えられず離婚を考えている」と相談した。自己中心的で妻の誕生日にさえ飲み会を優先する夫が原因だと訴えている。 投稿によると、結婚を決めた最大の理由は、夫が誰にも依存せず、自立心が強いところに引かれたからだ。女性が遅く帰っても、彼は本を読んだり、ランニングをしたりして一人の時間を有意義に使っていた。 しかし結婚後、こうした性格を「冷たい」と感じるようになった。夫は「週末の朝は一人で過ごしたい」と言って朝食を別々にとり、午後は一人で外出。妻にも「自分の時間を過ごせ」と言って、まるで交流を拒むような態度を取った。 決定的だったのは、誕生日に夫が「友人と飲みに行く約束がある」と言って出かけたこと。これを機に「一人で暮らした方がまし」と思うようになった。限界を感じてうつ病と診断され、今は通院している。 女性が「一緒に家庭を築いていこうと努力すべきではないか」と訴えると、夫は「僕の自立したところが好きだと言ったじゃないか。今さら文句を言うなんてストレスだ」と言われた。 この相談に対し、ヤン弁護士は「妻の誕生日に友人と酒を飲みに行くのは、個人主義ではなく自己中心的な利己主義だ」と非難。「まずは夫婦でカウンセリングを受けてはどうか」とアドバイスした。 (c)news1

交際して間もない彼女の父親が亡くなったが、本人から訃報の連絡がなかったため、葬儀に参列すべきかどうか悩む男性の書き込みが注目を集め、ネット上で多くの共感と助言が寄せられた。 投稿したのは20代後半の男性で、10月22日、あるオンラインコミュニティに「彼女の父親の葬儀に行くべきか迷っている」とする内容を投稿した。 男性によれば、交際相手の女性は20代前半で、最近、父親の容体が急変し大きなストレスを抱えていたという。彼女はその心情を周囲には隠し、男性にだけ打ち明けた。彼女は「話せて気持ちが楽になった」と感謝していたという。 しかし、会う約束をしていた日に突然キャンセルされ、不安に思った男性は、病院の葬儀場の情報から、彼女の父親が亡くなったことを知った。彼女はその事実を男性に直接伝えてはおらず、ただ「本当にごめん」とだけ連絡してきたという。 「今日の朝が葬儀なのだが、行くべきか迷っている。負担に感じるかもしれないし、そっとしておくべきか……。彼女が知らせてきたわけでもなく、こちらが自分で知ったことだし、交際もまだ浅い。どうすればいいのか」と、投稿者は葛藤を語った。 この投稿に対し、ネットユーザーからは「行くべきだ」「後悔しないためにも行ってほしい」「別れても、あなたのことを感謝してくれると思う」「余計な挨拶は必要ない。静かに弔意を示して帰ればいい」といった数多くの温かいコメントが寄せられた。 さらに、「たとえ彼女が知らせてこなかったとしても、自分の意思で動くことが大事」「人としてすべきこと」「元恋人の葬儀でも行く価値がある」など、行動の尊さを説く声が相次いだ。 その後、男性は「葬儀場に行ってきた」と明かし、「彼女もありがたく思ってくれて、安心した」と感謝の気持ちを述べた。 (c)news1

韓国のオンラインコミュニティに10月28日、「家が賃貸か持ち家か聞いてくる友人」というタイトルの投稿が掲載された。投稿したのは結婚を控えた女性で、新婚の住まいをあれこれ詮索する友人をうっとうしく感じているのだ。 女性は結婚の話をする中で、友人から「家はどうしたの？」と聞かれた。だいたいの場所を答えると、友人は「賃貸？持ち家？いくらだったの？ローンはいくら？どうやってお金を貯めたの？自己資金はいくら入れたの？」と矢継ぎ早に質問が飛んできた。 うそをつくわけにもいかないので「全力で資金をかき集めた」と言ったが、ローンの金額まで聞かれたのにはびっくりした。思わず「それを知って何になるの？」と言いそうになったが、何とかこらえた。 女性は「今後また聞かれたらどう答えるべきか悩んでいる」とつづった。 この投稿にネット上ユーザーからは「友達なら聞いてもいいんじゃない？　自分も準備してるなら気になると思うよ」「最近は不動産ローンの規制が厳しいから、いくら借りたのか聞かれることもある」といった声が寄せられた。 一方で「今の韓国社会では家の購入が一種の競争や比較の対象になっている」との指摘もあり、“マウンティング”や“無遠慮な詮索”に対する若者の敏感さが浮き彫りになっている。 (c)news1

韓国・釜山のコンビニエンスストアで、決済が通らなかったことに腹を立てた中年男性が、20歳の大学生アルバイトの頬を平手打ちし、「殺してやる」と暴言を吐く騒動が起きた。暴行と営業妨害の容疑で警察に通報された。 この事件は10月21日未明に発生。コンビニを運営する経営者が、JTBCの報道番組「事件班長」で明らかにした。 経営者によると、問題の男性客はその日、コンビニに入り、キムパプ（韓国風海苔巻き）、ジュース、カップラーメンなどを買い物かごに入れてレジに向かった。ポケットからクレジットカードを取り出して差し出したが、何らかの理由で決済エラーとなった。 これに対して、レジを担当していたアルバイトの大学生は「決済できません。別のカードをお願いします」と丁寧に案内した。ところが男性は「もう決済されたはずだ、さっさと袋に入れろ」と罵声を浴びせ、怒りを露わにした。 その後、男性はレジ上のモニターを軽く叩き、持っていた商品を投げつけ、突如としてアルバイトの頬を平手で殴打した。そして、「殺してやる」と脅しながら暴れ始めた。 騒ぎを聞きつけた通行人が店内に入り、男性を制止したことでようやく事態は収束した。 経営者は即座に警察に通報し、当該男性を暴行および営業妨害の容疑で告発した。暴行を受けたアルバイトは今年大学に入学したばかりの20歳の青年で、事件後大きなショックを受けているという。 (c)news1

共働きで堅実に生きている韓国の女性がオンラインコミュニティに、数億ウォン（1ウォン=約0.11円）の借金がある知人から「その程度の収入でよくやっていけるね」と言われるというエピソードを明かした。「身の程知らずだ」と批判が相次いでいる。 投稿した50代の女性は、自営業の夫と2人で月に約600万ウォンを稼ぐ。夫は家庭的で父親としても最高。だから高収入ではなくても今の暮らしに満足している。自宅も車もあるし、子どもたちも大学まで通わせた。借金もない。 そんな女性に「よくやっていけるね。自分なら無理」と皮肉を繰り返す知人がいる。月収は1500万ウォンあるが、借金も数億ウォンに上り、カードローンやキャッシングに頼る生活だという。 女性は毎日食事を手作りしているが、知人は「それなら安い事務の仕事なんか辞めて、飲食店でも始めたら？」と余計なお節介を焼く。「自分のことを棚に上げて、なぜ私にあれこれ言ってくるのか分からない」と女性は困惑している。 この投稿に対し、ネットユーザーからは「相手を見下すことで自尊心を保つタイプ」「“私たちは借金がない分、気が楽ですよ”と言ってやりましょう」といった声が寄せられている。 (c)news1

韓国の外食市場で「1人用ピザ」が新たな潮流となり、従来は大人数向けだったピザの在り方に変化が起きている。800万世帯を超えた1人暮らしの増加と、デリバリー・テイクアウト中心の消費スタイルの定着が、ピザ業界に一人向けメニュー開発を促している。 韓国の大手ピザチェーンであるピザハットは、1人世帯の拡大と消費トレンドの変化を受け、新たに「クラフテッド・フラッツ」という一人用ピザメニューを発売した。薄くてパリッとした生地に、トリプルチーズ、チーズペパロニ、ダブルポテトなど5種類の多彩なトッピングを展開し、手軽な食事としての魅力を打ち出している。 また、ドミノピザも2025年6月に「サブジャ」シリーズを発売し、1人向け市場に本格参入した。メニューは「マックコーンベーコン」「ソーセージマックス」「ポテト」「リアルプルコギ」など4種で、1人用サイズと手頃な価格が特徴となっている。 こうした動きの背景には、韓国ピザ市場をけん引してきた第1世代のフランチャイズチェーンの成長鈍化がある。低価格・小容量を武器に新興ブランドが台頭する中、大手チェーンも新たな需要開拓を迫られた格好だ。 ドミノピザを運営する食品企業チョンオDPKは、2024年に営業利益が前年比43％増の70億ウォンを記録したが、売上高（2012億ウォン）は前年とほぼ横ばいだった。韓国パパジョンズも売り上げは5.6％増の719億ウォンだった一方、営業利益は17.1％減の34億ウォンに落ち込んだ。ピザハットもフランチャイズ契約に関する訴訟問題の影響で経営の不確実性が続いている。 外食産業全体としても1人世帯の拡大により、従来の「家族外食」から「個人外食」へとトレンドが大きく変化している。韓国統計庁のデータによると、2024年末時点で韓国の全世帯数は2300万世帯に達し、うち1人世帯は804万5000世帯で全体の36.1％を占めた。10世帯中3世帯以上が単身世帯という構図だ。 このような環境下で、一人用ピザは消費者にとっても「手軽で現実的な選択肢」となっている。ひとりでも気兼ねなく楽しめるサイズと価格設定により、今後もしばらくは市場が成長を続けるとみられている。 (c)news1

韓国で年間1億ウォン（約1100万円）以上の高所得を得るユーチューバーがこの5年間で急増し、それに伴い韓国国税庁が税務調査を強化している。 韓国国会企画財政委員会所属のパク・ソンフン議員が韓国国税庁から提出を受けた資料によると、総合所得税の申告に基づいて、2023年に年収1億ウォン以上を記録した1人メディアのコンテンツ制作者は4032人に達した。これは2019年の259人と比べて約15.6倍に増加している。 また、総合所得税を申告した1人メディア制作者の総数も、2019年の1327人から2023年には2万4797人と約18.7倍に増加。これらの制作者が得た総収入は1兆7861億ウォン（約1960億円）で、2019年の1015億ウォンから約17.6倍となった。 所得を年齢別に見ると、30代が最も多く8622億ウォン、次いで20代以下が5028億ウォン、40代が3115億ウォン、50代が768億ウォン、60代が329億ウォンの順だった。 こうしたユーチューバーなどの増加に対応し、韓国国税庁は2019年9月、新たに「メディアコンテンツ制作業」および「1人メディアコンテンツ制作者」の業種コードを新設している。 韓国国税庁はこのような高所得ユーチューバーに対する課税強化に乗り出しており、過去3年間で地方国税庁は424人に対して申告内容確認を実施し、合計56億ウォンの税金を追徴した。年度別では、2022年に139人へ24億ウォン、2023年に118人へ19億ウォン、2024年には167人へ13億ウォンをそれぞれ追徴課税している。 「申告内容確認」とは、納税者の申告内容に誤りや漏れがないか文書で確認する手続きであり、単純なミスであれば訂正申告で終了する。しかし、脱税の疑いが強い場合は税務調査に移行する。 (c)news1

韓国軍は北朝鮮の核・ミサイル施設の位置や動きを監視するため、30cm解像度の偵察衛星5機すべての打ち上げに成功した。これにより、北朝鮮の主要軍事動向を2時間ごとに把握可能となり、キム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記の移動経路や未確認施設の用途まで精密に分析できる体制が整った。 今回の打ち上げで「キルチェーン（Kill Chain）」の核心戦力である偵察衛星網が一応完成した。キルチェーンとは、北朝鮮が大量破壊兵器を使用する兆候を事前に探知し、先制的に排除する攻撃体系のこと。偵察衛星の高度な機能は、その探知から攻撃までの時間を最小化するための鍵となる。 偵察衛星5号機は2025年11月2日午後2時9分、米国フロリダ州ケープカナベラル宇宙軍施設から、米スペースX社の再使用ロケット「ファルコン9」によって打ち上げられた。発射から14分後にロケットから分離し、目標軌道への投入に成功。同日午後3時9分には地上局との通信にも成功し、運用試験段階へと移行した。 この5号機は、2013年に始まった韓国軍の衛星取得プロジェクト「425事業」の最終機で、総事業費は1兆3000億ウォン。EO・IR（電子光学・赤外線）衛星1基とSAR（合成開口レーダー）衛星4基で構成されており、1号機（EO・IR）は2023年に、2〜5号機（SAR）は2024〜2025年に発射された。 EO・IR衛星は太陽光を利用して昼間の撮影に強みがある一方、天候や夜間には限界がある。そのため赤外線センサーにより、対象の熱を検出して画像化する補完的機能が必要となる。一方、SAR衛星は自ら電波を照射し、反射波を画像化する方式のため、天候や時間に左右されず常時観測が可能だ。 SAR衛星は30cm四方の物体を1点として認識できる高解像度を持ち、人物や車両などの識別にも対応できる。北朝鮮の核開発施設や弾道ミサイルの移動を、これまで以上に高精度で把握できる。特にキム総書記の移動経路や未確認施設の特定など、これまで米国に依存していた情報収集の一部を自力で可能にすることが期待されている。 韓国軍は現在、既に1〜3号機の実戦配備を完了し、4号機は運用評価中。全5機が運用されると、2時間単位で北朝鮮の挑発兆候を監視できる体制が構築される。 (c)news1

韓国政府が2025年9月末から中国団体観光客に対し一時的なビザ免除政策を導入したことを受け、ソウル・明洞（ミョンドン）や大林洞（テリムドン）といった中国系住民が多い地域で「China Out（チャイナ・アウト）」「ノービザ入国反対」といったスローガンが叫ばれている。 こうした動きは「表現の自由」の名の下で、特定国に対する憎悪や誤解を助長する言説が、社会全体に広がりつつある現実を浮き彫りにしている。 韓国MBCの調査報道番組「PD手帳」（10月28日放送）は、こうした「嫌中」感情が噴き出す現場を徹底取材。なぜ、いまこのような空気が生まれ、誰がそれを煽っているのかを追った。 番組は、ビザ免除を巡って韓国内に広がる「中国人による不法滞在や犯罪の増加を懸念する声」について、その真偽を確かめるため現地や中国の旅行社を直接取材した。 その結果、ノービザとはいえ、旅行社による厳格な審査体制が維持されており、団体客の“脱団率”が2％を超えれば即座に取り扱い停止となるなど、以前と同様の管理水準が保たれていることが分かった。 それにもかかわらず、嫌中感情の矛先は街の在中韓国人や中国系住民の生活圏にも向かっている。 明洞や大林洞、広津区などでは、ヘイトスピーチや差別的表現が日常化している現場が見られた。現地の住民は「また暴力が起きるのではないか」と不安を抱きながら生活しているという。 専門家はこれを「根拠のない感情的な憎悪の拡散」と分析している。かつての最新鋭迎撃システム「終末高高度防衛（THAAD）ミサイル」配備や韓中文化摩擦とは異なり、今回は明確な事実に基づかない嫌悪が主導していると指摘する。 さらに番組は、SNSを通じて拡散する「デマ」や「陰謀論」の数々にも着目している。「中国人による人身売買や臓器売買が横行している」「韓国で誘拐事件が増加しているのは中国人のせい」といった事実無根の主張が動画・画像を通じて広まっており、これに一部の国会議員も同調するような発言をしている。 実際、野党「国民の力」は10月、「中国人による医療・不動産・選挙の“三大ショッピング”を規制する法案」を党の方針として発表している。これにより嫌中世論はさらに勢いを増している。 街頭の嫌中デモに参加する市民の多くは、これらの陰謀論や風評を既成事実として受け止めている。 「PD手帳」は、こうした「嫌中」を巧みに利用し、政治的・経済的利益を得ようとする勢力の存在と、その背後に潜む意図を追跡している。 韓国における「嫌中」現象は、決して新しい問題ではない。だが、ノービザ政策という具体策を口実に、事実より感情が先行する状況は、国内外に深刻な波紋を広げかねない。 今、求められるのは、政治・メディア・市民それぞれの冷静なファクトチェックと相互理解の姿勢ではないだろうか。【NEWSIS シン・ヒョリョン記者】 (c)NEWSIS