年間アーカイブ 2025

韓国の男性グループ2PM（ツーピーエム）のジュノが、人気投票「スターランキング」男性アイドル部門で2位にランクインした。 ジュノは18～25日に実施された第217回の投票で1万6049票を獲得した。 トップはグループBTS（防弾少年団）のジミン（4万6072票）だった。 また、ジュノに続いて3～5位には、いずれもBTSのジン（6404票）、V（5107票）、ジェイホープ（3240票）が入った。 (c)STARNEWS

韓国のグループ少女時代のユナが、人気投票「スターランキング」女性アイドル部門で3位にランクインした。 ユナは第217回「スターランキング」女性アイドル部門の投票（18～25日）で2075票を獲得した。 1位はグループRed Velvet（レッドベルベット）のアイリーン（1万9152票）、2位はグループNewJeans（ニュージーンズ）のヘリン（9954票）だった。 また、ユナに続いて4位はRed Velvetのウェンディ（720票）、5位は少女時代のユリ（709票）となった。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが、音楽配信サービスSpotifyの韓国チャートで前例のない記録を達成した。 Spotifyが18日に更新したチャートによると、ジミンは「韓国ウィークリートップアーティスト」チャートで通算120週1位を獲得。これは同チャートで史上初の記録だ。 また、「韓国デイリートップアーティスト」チャートでは22日時点で823日連続1位となり、他を圧倒する存在感を見せている。 さらに「Who」が「韓国ウィークリートップソング」チャートで69週連続1位を記録。8700万ストリーミングを突破し、Spotify韓国チャートで最も再生された楽曲となっている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが、音楽配信サービスSpotifyでアジアのソロアーティストとして前例のないロングヒット記録を更新している。 ソロデビュー曲「Seven」が、12～18日付のSpotify「ウィークリートップソンググローバル」チャートで86位にランクイン。アジアのソロ歌手として最長の127週のチャート入りを達成した。 また、初のソロアルバム「GOLDEN」は、同期間の「ウィークリートップアルバムグローバル」チャートで98位となり、こちらもアジアのソロアーティストでは最長の111週チャートインを達成した。 Spotifyでは「GOLDEN」の再生数がが累計65億回を突破。「Seven」も27億ストリーミングを記録している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、男性アイドルの人気投票ランキング「スターランキング」で3位となった。 ジンは18～25日に実施された第217回「スターランキング」男性アイドル部門で6404票を獲得した。 1位はBTSジミン（4万6072票）で、2位は韓国の男性グループ2PM（ツーピーエム）のジュノ（1万6049票）だった。 また、ジンに続いて4位にBTSのV（5107票）が入り、5位もBTSのジェイホープ（3240票）だった。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが、男性アイドルの人気投票ランキング「スターランキング」で1位を守り続けている。 ジミンは18～25日に実施された第217回「スターランキング」男性アイドル部門の投票で4万6072票を獲得。初回から217週連続でトップを維持した。 今回の投票では、2位に男性グループ2PM（ツーピーエム）のジュノが1万6049票で続き、3～5位はいずれもBTSのジン、V、ジェイホープだった。 「スターランキング」は、ファンが応援するスターに投票して順位を決めるシステム。投票認証書が取得でき、順位に応じてスターにさまざまな特典が与えられる。 (c)STARNEWS

「国教は認められず、宗教と政治は分離される」。大韓民国憲法第20条第2項に明記された政教分離の原則だ。だが、政界を揺るがしている世界平和統一家庭連合（旧統一教会）を巡る金品ロビー疑惑は、韓国の政治がいかにこの憲法原則に鈍感であったかを浮き彫りにしている。 いわゆる「統一教会ゲート」と呼ばれる今回の疑惑は、教団が大統領選挙の過程で政界に組織的に接近し、その見返りとして各種の請託や民願が交わされたというものだ。教団の長年の懸案である日韓海底トンネル構想や対北朝鮮事業を実現するため、政治家との関係構築に動いたとの見方も出ている。宗教が政治に介入し、政治が宗教を利用した典型的な政教癒着の構図だ。 問題は、この疑惑が特定の政権や陣営に限定されない点にある。特別検察の捜査は当初、前政権と教団の結託疑惑から始まった。第20代大統領選で資金や組織を動員し、当時の候補だったユン・ソンニョル（尹錫悦）氏を支援し、いわゆる祈祷師を通じて大統領の妻に高級ブランド品を渡したとの疑惑が提起された。 ところが、「チョン・ジェス」という名前が浮上すると様相は一変した。ロビー活動がムン・ジェイン（文在寅）政権期にまで遡り、現政権の有力人物も捜査線上に上がり始めたからだ。野党の次期釜山市長候補と目されていたチョン・ジェス前海洋水産相は、統一教会側から現金や高級腕時計を受け取った疑いを持たれている。 捜査過程では、教団が長期的な政治戦略を描いていたとみられる状況も明らかになった。2017年、総裁が「政教一致」を掲げる「神統一韓国」戦略を発表して以降、政界ロビーが本格化したとされる。2022年大統領選を前に、与野党国会議員の公認権や2027年の大統領選出馬、青瓦台補佐官進出まで内部で議論されていたとの供述も、公判過程で公開された。教団の構想が単なる空想ではなかったことを示す内容だ。 この事件は、数人の政治家の道徳性に矮小化できる問題ではない。憲法は宗教と政治の分離を定めているが、有力政治家が教団本部を訪れ総裁の前で大礼をしたという証言や、公認、選挙資金、特恵的支援がやり取りされたとする情況は、その原則が現実政治の中でいかに容易く揺らぐかを示している。 11世紀の中世ヨーロッパでは、神聖ローマ皇帝が破門解除を求め、雪の中で3日間教皇の前に跪いた。宗教権力の前に政治権力が頭を下げたこの出来事は「カノッサの屈辱」として歴史に刻まれている。 現代の韓国では、政治が票を求めて宗教に近づき、宗教は権力を夢見て政治の門を叩いた。その間で憲法は後景に追いやられた。もし今回の疑惑が事実と確認されるなら、私たちは21世紀版の「カノッサの屈辱」を目撃しているのかもしれない。【news1 ハン・サンヒ記者】 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領が高位公職者犯罪捜査処（公捜処）と警察による逮捕状執行を妨害した疑いなどで今年1月に起訴された事件の第1審が、12月26日に結審する。 法曹界によると、ソウル中央地裁は同日午前10時15分から公判を開き、特別検察官側の論告求刑とユン氏側の最終弁論を受ける。判決言い渡しは2026年1月16日を予定している。 特別検察官は、ユン氏が大統領在任中に逮捕執行を阻止し、職権を濫用したとして、重刑を求刑する意向とされる。法曹関係者の間では「特別公務執行妨害罪」の最高刑である懲役7年6カ月を軸に、合計で懲役10年以上が求刑される可能性が高いとの見方が出ている。 問題となったのは、2025年1月3日。公捜処と警察が当時のユン大統領の逮捕状を執行しようとしたが、大統領警護処がこれを阻止し、実行されなかった。特別検察官は、ユン氏がこの過程で事実上の指示者として逮捕執行を妨害したとみて起訴に踏み切った。 この事件では、ユン氏が昨年12月の非常戒厳令発令時に、国務委員（閣僚）18人中9人のみを召集し、残りの審議・議決権を侵害した疑いも審理対象となっている。また、戒厳解除の2日後に事後的に戒厳令の公文書を承認し、最終的に破棄したことも問題視されている。 ユン氏は2024年12月3日に戒厳令を発令して以降、計7件の事件で起訴され、現在1審が進行中。本件の他に、内乱の首謀者としての審理も進められており、そちらの結審公判は来年1月に予定されている。 司法関係者の間では「いずれの事件も来年2月の司法人事異動前に判決が出る可能性が高い」との見方が支配的だ。 (c)MONEYTODAY

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領が「触法少年」の年齢下限引き下げを国務会議の議題とするよう指示したことを受け、制度改正の行方に注目が集まっている。 触法少年とは、刑事責任年齢未満である満10歳から14歳未満の少年を対象に、刑事罰ではなく保護処分を適用する制度で、1953年の刑法制定と同時に導入された。近年、少年の精神的・身体的な成熟が早まっているとの指摘に加え、少年犯罪が凶悪化していることから、年齢の見直しを求める声が高まっている。 大法院（最高裁）が発行した『2025司法年鑑』によると、2024年に保護処分を受けた触法少年は7294人で、2020年の3465人に比べて2倍以上に増加した。2020年以降、毎年一貫して増加しており、2021年は4142人、2022年は5245人、2023年は7175人と推移している。 犯罪の内容も深刻化している。警察庁によると、2024年1月〜9月に摘発されたディープフェイク性犯罪の加害者318人のうち、約20％にあたる63人が満14歳未満の触法少年であった。また、親に対する傷害や暴行事件も、2014年の1件から2022年には96件と激増している。 法務省は2022年にも「触法少年年齢基準現実化タスクフォース」を設置し、年齢下限を13歳未満に引き下げる少年法・刑法改正案を推進したが、大法院、国家人権委員会、児童人権団体などの反対により、国会で成立には至らず廃案となった。 当時、大法院の法院行政処は「13歳の少年による犯罪の多くは家庭内の虐待や経済的困難による精神疾患が背景にあり、弁別力・抑制力が欠如している」として反対意見を提出していた。さらに、国連児童権利委員会も刑事責任の最低年齢は14歳以上とするよう勧告している。 専門家は制度の見直しには一定の必要性を認めつつも、年齢だけでなく犯罪の種類や背景にも注目すべきだと指摘する。 東国大学警察行政学科のイ・ユンホ教授は「世界的に見ても少年犯罪は成人犯罪に近づき、凶悪化している」とした上で、「殺人や性犯罪など重大犯罪を犯した場合には、年齢に関係なく一定の刑罰を科す制度を検討すべきだ」と述べた。 また、順天郷大学のオ・ユンソン教授は「現行の触法少年の年齢を1歳程度引き下げ、特に凶悪犯罪に関しては12歳まで対象を広げることも検討すべきだ。触法少年をそそのかす成人犯罪者の存在が背景にある。『お前は処罰されない』と子どもに殺人をさせる大人こそが問題だ」と強調した。 (c)news1

K-POPをはじめとする韓国大衆音楽の評論活動で知られた音楽評論家、キム・ヨンデ氏が死去した。48歳。突然の訃報に音楽ファンや関係者の間に衝撃と深い悲しみが広がっている。 キム・ヨンデ氏の家族は12月25日、本人のSNSアカウントで公表した。死因は明らかにされていない。葬儀場はソウル市銅雀区の中央大学病院葬儀場に設けられている。告別式は27日、埋葬はソウル追慕公園で営まれる。 キム・ヨンデ氏は2001年に延世大学経営学科を卒業。1990年代半ばから音楽関連の執筆活動を始め、2006年から本格的に音楽評論家としての道を歩み始めた。その後、米国に渡り、ワシントン大学大学院で音楽人類学の博士号を取得。現地の音楽専門メディアにコラムを寄稿するなど、国際的にも活動の幅を広げた。 韓国に帰国後はK-POPを主軸に多様な音楽現象を分析・評論し、高い評価を受けた。また『ビルボード・ミュージック・アワード』『アメリカン・ミュージック・アワード』『グラミー賞』などの国内中継パネルとしても活躍し、韓国大衆音楽賞の選定委員も務めた。 キム・ヨンデ氏は最近まで精力的に活動しており、先月には著書『ザ・ソングライターズ（The Songwriters）』を出版。亡くなる直前までK-POPの本質と国際的意義を伝える活動を続けていた。 (c)news1