年間アーカイブ 2025

韓国CJグループの中で「最も若い組織」として知られるヘルス＆ビューティストア「CJオリーブヤング」が、1980年代後半生まれの若手幹部を前面に抜擢し、変化の激しいビューティ市場への対応を本格化している。 CJグループは11月18日、2025年定期役員人事を発表。その中でオリーブヤングは1989年生まれのキム・スジュ氏、1988年生まれのキム・ドヨン氏を経営リーダー（役員職）として抜擢した。オリーブヤング史上最年少の役員となる。 キム・ドヨン氏はスキンケア分野「スローエイジング」戦略の高度化や、ラグジュアリーコスメライン「LUXE EDIT」の競争力強化に貢献。オリーブヤングの市場地位向上を主導したと評価されている。 一方、キム・スジュ氏はオリーブヤング初のPB（プライベートブランド）専門店「ディライトプロジェクト海雲台店」や、メンズ特化店「ホンデプレイグラウンド店」といった新フォーマットの店舗展開を実現。K-POPや趣味関連商品など新カテゴリの育成にも寄与した。 急速に変化するビューティ業界において、30代の若手幹部を積極的に登用するのは、柔軟でスピーディな経営対応を可能にする狙いがあると見られる。 現在オリーブヤングの代表を務めるイ・ソンジョン氏も1977年生まれの女性で、CJグループ内最年少のCEOにして初の女性代表として注目を集めた人物。若手幹部たちは、イ・ソンジョン氏のビジョンのもと経営を後方から支えていく体制となっている。 同社は2022年にはグループに先駆けてフレックス勤務制度や自由な服装規定を導入するなど、若く柔軟な組織文化を重視してきた。 今回の人事は、年齢や勤続年数に関係なく成果を上げれば誰でもリーダーになれるというCJグループの哲学が反映された象徴的な事例でもある。 実際、オリーブヤングはCJ内でも最も急成長している子会社の一つで、2025年第3四半期の単独売り上げは1兆5570億ウォン、純利益は1516億ウォンといずれも前年同期比で大幅増。累計売り上げも4兆2531億ウォンに達している。 CJグループ関係者は「各事業部門の変革と革新を主導できる有能な新任リーダーたちを起用した。成長意欲を持つ若手人材にチャンスを与えることで、中期戦略の達成と将来への備えを強化していく」とコメントしている。 (c)news1

韓国の大手アスレジャーブランド「andar（アンダール）」が、創業者夫妻に関連するスキャンダルでたびたび世間の非難を浴び、企業としての信頼性に揺らぎが生じている。 創業者のシン・エリョン氏と、その夫で元取締役のオ・デヒョン氏に関するトラブルは、経営から完全に離れた現在もなお、企業イメージに影を落としている。 2015年、ヨガ講師出身のシン・エリョン氏が創業したandarは、レギンスを中心に人気を集め、2018年には年商300億ウォン、翌年には700億ウォンに達するなど、急成長を遂げた。しかし2019年から2020年にかけて社内で起きたセクハラ問題が相次いで報道され、企業イメージは大きく失墜した。 特に、被害を訴えた社員が不当に解雇され、加害者には軽い懲戒処分しか下されなかった対応が世論の批判を招いた。さらに2021年には、シン・エリョン氏の運転手として働いていた人物が「代表とその家族からパワハラを受けた」と主張し、再び問題が噴出。こうした一連のスキャンダルによりandarには不買運動が広がり、業界1位の座も競合ブランド「ジェクシミックス」に奪われた。 企業としての対応が迫られる中、andarは2021年5月、韓国のマーケティング会社「エコマーケティング」に株式を売却。シン・エリョン氏は以後、エコマーケティング出身のパク・ヒョヨン代表と共同代表を務めていたが、騒動収束のため同年に代表職を辞任した。 現在、andarは完全に新体制に移行し、体質改善や海外進出などを通じて業績を回復。業界内でのシェアも再び拡大している。 しかし最近、シン・エリョン氏の夫であるオ・デヒョン氏が国家保安法違反で実刑判決を受けたことが報じられ、再び「創業者リスク」が表面化した。ソウル西部地裁は11月13日、オ・デヒョン氏に対して懲役1年および資格停止1年の判決を言い渡し、その場で法廷拘束した。 判決によれば、オ・デヒョン氏は2014年7月から2015年5月まで、韓国の人気オンラインゲーム「リネージュ」の違法な私設サーバーを運営し、セキュリティを無力化するハッキングツールを入手するため、北朝鮮のハッカー「オ・ソンヒョク」こと通称エリックと中国のメッセンジャーで接触したとされる。 andarはこれを受け、「創業者夫妻はすでにすべての職責から退いた過去の人物であり、現在の経営とは一切無関係」との立場を明確にしている。 (c)news1

韓国大学修学能力試験（修能）の試験場で、配布されたコンピューター用サインペンの「インクにじみ」によって不利益を受けたとする受験生の訴えが相次ぎ、波紋が広がっている。 教育当局は被害の実態把握とともに、採点過程での不利益を防ぐ方針を示している。しかし、対応できる措置には限界があり、救済されるのは一部のケースにとどまる可能性が高い。 11月17日午後6時に締め切られた韓国教育課程評価院（教育課程評価院）への異議申請は計675件に達し、そのうち101件がサインペンの不良に関するものだった。被害報告があったのは主にソウルや京畿道地域で、問題のサインペンは韓国教材会社「トンア教材」が製造したものとされている。 受験生らは共通して「インクが水滴のように落ちた」と証言し、「インクがにじんでマークが不明瞭になり、サインペンと解答用紙を何度も取り替えた」「手やOMRカード（マークシート）がインクで汚れた」と訴えている。 韓国でコンピューター用サインペンが修能で導入された2006年度以降、サインペンの不良による被害が報告されたのは今回が初めて。これまでは2011年度と2020年度に修能専用シャープペンシルの芯折れなどの不良が問題となったが、サインペンに関しては特別なトラブルはなかった。 一部の受験生には当日現場での応急対応が取られた。ソウル市教育庁の関係者は「希望する受験生には、監督官の立ち会いのもとで新しい解答用紙に答えを転記するよう措置した」と明らかにした。また、インクがにじんだまま提出された解答用紙についても、採点時に手作業で確認され、一定の救済が受けられる可能性がある。 (c)news1

「老化の時代は終わるかもしれない」。再生医療や老化克服分野の第一人者である米ジェネレーション・ラボのイリーナ・コンボイ最高科学責任者（CSO）は、11月19日にソウルで開かれた「グローバルバイオフォーラム2025（GBF2025）」のパネル討論で、2030年には老化を克服する治療法が本格的に実用化される可能性があると語った。 コンボイ氏は「今後5～10年で人間に適した老化治療法が見つかるだろう」と述べたうえで、「健康な状態が維持されれば、人間の人生観や環境意識も変わってくる」と展望した。さらに、時間は一方向に流れるが、生物学的年齢は速くも遅くも進行し得るとし、自社ではその変化を正確に計測するシステムを開発中であると述べた。「クルマのメーターに警告灯がつくように、病気の兆候を発症前に検知する技術が構築されつつある」とも強調した。 同フォーラムでは、韓国・高麗大学医学部のチョン・オクヒ教授も登壇。「細胞老化は避けられない自然現象ではなく、特定の全身的要因により制御可能であることが示されつつある。これを標的とすることで、老化や筋肉減少症といった加齢性疾患への新たな治療法が期待される」と発言した。 パネルに参加した韓国の専門家たちは、韓国政府による老化克服研究への支援拡大を求めた。 韓国の創薬ベンチャー「ハプルサイエンス」のチェ・ハクベ代表は「韓国も独自に老化研究を進めてはいるが、基礎研究や自信の面では世界をリードできていない」と述べ、「老化が正式な適応症として認められていないことが、研究開発の障害になっている。規制機関がこの壁を取り払えば、民間投資も活発になるはず」と訴えた。 (c)news1

韓国で海外旅行需要が回復傾向にある中、伝統的なパッケージ旅行会社は第3四半期の業績で苦戦を強いられた。一方で、企業向け出張やレンタカー、オンライン旅行代理店（OTA）など「非パッケージ型」の企業は過去最高の業績を記録し、旅行市場の構造変化が加速している。 ハナツアーの2025年第3四半期の売上高は1233億ウォン（前年同期比－22.7％）、営業利益は82億ウォン（－31.1％）だった。顧客数は45万人（－11％）、平均販売単価も5％減少。ただし、チャーター便の購入を削減したことで利益は一部確保できた。 モドゥツアーは31億ウォンの営業損失を計上。売り上げは375億ウォンでわずかに減少。全社員への奨励金支給や10月連休に備えたチャーター便確保費用の先行計上が響いた。 黄色い風船も航空需要の減速と費用負担により営業赤字が拡大。売り上げは250億ウォン、営業損失は21.7億ウォンにのぼった。 レッドキャップツアーはレンタカーと出張需要の回復により、売り上げ889億ウォン（＋7％）、営業利益103億ウォン（＋3.4％）で、第3四半期としては過去最高を記録。 OTA大手「ヤノルジャ」は世界取扱高が11兆9000億ウォンに達し、前年同期比25.7％増。特にレジャー・アクティビティ関連の収益は15.6％増と安定した成長を見せた。 業界関係者は、10月の「史上最長連休」により、11～12月のパッケージ旅行需要が回復すると見込んでいる。ハナツアーは「10月は送客数・利益ともに過去最高水準」と述べ、年末に向けた需要の伸びに期待を寄せた。 (c)news1

韓国IT大手ネイバーが、仮想通貨（暗号資産）取引所「アップビット」を運営する「ドゥナム」との経営統合を本格化させている。近く株式交換による合併案が両社の取締役会で議題に上がる見通しで、ドゥナム創業者ソン・チヒョン会長がネイバーグループ全体の中核に浮上する可能性が出てきた。 関係者によると、ネイバーの簡易決済サービス子会社「ネイバー・ファイナンシャル」とドゥナムは、11月26日にそれぞれ取締役会を開き、株式交換を含む包括的な経営統合案を審議する。現在、ネイバーがファイナンシャル社の約70%の株式を保有しており、ドゥナムはソン会長が約25%を保有する。 想定される株式交換比率は、ドゥナム1株あたりネイバー・ファイナンシャル3株となる見込みで、これが実現すれば、ソン会長が新会社の筆頭株主（約28%）に浮上。ネイバー本体は17%の第2位株主へと後退する形になる。 この構図は、ソン氏がネイバーの将来的な実権を握る可能性を示唆するものだ。表面的にはネイバー・ファイナンシャルがドゥナムを傘下に収める形となるが、実質的にはブロックチェーン技術と資本力を兼ね備えたソン氏が、ネイバーグループの体質改善を主導する構図といえる。 ネイバーは金融分野への進出を強化しており、ステーブルコイン事業を軸とした仮想通貨市場への布石も進む。ドゥナムと提携すれば、ネイバーペイとの連携で暗号資産を決済手段として活用する道が開かれ、新たなエコシステムを形成できる。 (c)news1

ソウル市のマンション月極家賃が過去最高水準に達し、借家人の住宅負担が急激に増している。多住宅所有者への規制や供給不足、低金利基調、政府による融資規制強化などが複雑に絡み合い、賃貸市場の「月極化」が加速している。 国土交通省によると、2025年9月におけるソウル市の全体賃貸取引件数は7万24件で、そのうち月極契約は4万6144件（65.9％）と、保証金を主体とする「チョンセ」契約（34.1％）を大きく上回った。1月から9月までの累積でも月極比率は2023年の56.6％、2024年の60.1％に続き、今年は60％台半ばまで上昇しており、毎年右肩上がりの傾向を示している。 特に9月のソウル市マンション月極統合価格指数は101.51を記録し、統計開始以来の最高値となった。平均月極家賃は1年前の126万ウォンから18万ウォン（14.2％）上昇し、144万ウォン（約16万円）を突破した。 これは4人家族の中位所得（月609万ウォン＝約68万円）に対して約20～25％を占める水準で、月々の家計の中で大きな割合が住居費に消えている現状を示す。また、月極家賃が100万ウォン以上の契約が全体の半数近くを占めるようになり、高額家賃が「新たな常識」として定着しつつある。 チョンセ物件の不足と月極家賃の高騰は、中間層や若者層の負担を一層重くしている。政府によるチョンセおよび住宅担保ローンの規制強化により、新婚夫婦や若年層はチョンセローンの限度額が縮小され、やむを得ず月極契約へとシフトしている。チョンセ物件自体の減少も重なり、実質的な住居選択肢は大きく狭まっている。 市場関係者の間では「チョンセ物件減少→チョンセ価格上昇→月極への転換増加→月極家賃のさらなる上昇」という悪循環が鮮明になっているとの見方が広がっている。さらに、多住宅保有者への課税強化、新規入居物件の不足、低金利環境も月極市場拡大を後押しする要因とされる。 嶺山大学不動産学科のソ・ジョンニョル教授は「ソウルおよび首都圏では、月極化が単なる傾向ではなく、明確な方向性として定着している」とし、「チョンセが減り、金利が下がれば、相対的に月極家賃はさらに上昇するしかない」と語った。 (c)news1

韓国の音楽ストリーミング市場が大きく揺れている。YouTube MusicやSpotifyなどグローバル企業の攻勢が続く中、国内の音楽プラットフォーム各社は、リスナーやファンとの接点を増やす戦略に転じたり、サービス終了を選択したりと、生き残りをかけた変化を遂げている。 モバイルデータ分析企業IGAWorksの「モバイルインデックス」によると、2025年10月時点の月間アクティブユーザー（MAU）は▽1位はYouTube Music（約797万人）▽2位：Melon（約705万人）▽3位：KT Genie Music（約303万人）▽4位：FLO（約200万人）▽5位：Spotify（約173万人）▽6位：VIBE（約53万人）▽7位：Bugs!（約31万人）――となっている。 この5年間でMAUが右肩上がりだったのは、YouTube MusicとSpotifyの2社のみ。とりわけ、YouTube MusicはYouTube Premiumとのバンドル販売が功を奏し、韓国市場で急成長。2023年にはついに国内最大手のMelonを抜いて1位に浮上した。 ただ、公正取引委員会が「抱き合わせ販売」に対し違反の判断を下したため、GoogleはYouTube Musicを含まない新料金プラン「YouTube Light」の韓国導入を予定しており、今後その地位が揺らぐ可能性もある。 Spotifyもまた、2023年10月に導入した広告視聴で無料利用が可能なプランを機に、アクティブユーザー数が前年比約2倍に増加した。 さらに、2025年には韓国IT大手ネイバーと戦略的パートナーシップを締結。詳細は非公開だが、Spotifyのプランをネイバーの有料会員制「ネイバープラスメンバーシップ」に連携させるとみられている。 これまで、NetflixやUberなどもネイバーと提携し韓国内で急速にユーザーを増やした事例があり、Spotifyにも同様の効果が期待される。 ネイバーは自社音楽サービス「VIBE（バイブ）」の順次終了を決定。既存のネイバーメンバーシップ利用者がSpotifyへ移行する可能性も高く、音楽ストリーミング市場での順位変動が予想される。 一方、かつて“絶対的1位”と称されたMelonは年々ユーザー数が減少している。 また、通信キャリア連携で利用者を拡大してきたKTのGenie Musicや、かつてSKT傘下だったFLOも同様に減少傾向にある。 (c)news1

韓国で、「平和の少女像」の撤去を求めて学校周辺で繰り返し集会申告をしている韓国の右翼団体「慰安婦法廃止国民行動」が、「警察からの集会禁止通告」を国家への損害賠償訴訟の証拠として集めている、と主張している。 キム・ビョンホン代表は11月20日、「現在、警察に禁止されたすべての集会申告を訴訟資料として集めている」としたうえ「国家を相手取り損害賠償を請求し、違法な国家行為に対して責任を問う判例を残したい」と述べた。 キム・ビョンホン代表は「最終的な目的は、正当に警察の保護を受けながら集会を開くことにある。訴訟でしか公権力の横暴に対抗できない」と主張している。 同団体は過去2カ月間、ソウル市内の高校に設置された「少女像」を標的に、校舎周辺での集会を集中して試みてきた。10月23日から11月19日まで、毎週水曜日に城東区にある女子高校や瑞草区の高校周辺で集会を申告していた。 集会に使用された横断幕には「神聖な校庭に慰安婦の銅像を建てて売春の進路指導か？」「慰安婦詐欺劇の象徴、醜悪な少女像を撤去せよ」といった攻撃的な文言が含まれていた。 対象となった学校側は、生徒の学習権や情緒的被害を理由に、警察に集会の制限・禁止を要請。警察はこれを受け入れ、法的根拠に基づき制限通告を出している。 集会および示威に関する法律第8条第5項第2号では、学校周辺での集会が学習権を著しく侵害する恐れがある場合、集会・示威を制限または禁止できると規定されている。 しかし、同団体は11月に入っても20日・22日・25日に再び両校周辺での集会を申告しており、すべて警察から禁止通告を受けている。 一部からは、訴訟目的で集会申告制度を濫用しているとの指摘もあるが、これを公務執行妨害として処罰するのは難しい。表現の自由の侵害につながるためだ。 事情に詳しいクァク・ジュノ弁護士は「集会・示威の自由は民主主義において最も広く認められるべき権利だ。学校前での開催は制限できても、繰り返し集会を申告すること自体に対して公務執行妨害を適用するのは難しい」と述べた。 (c)news1

韓国慶尚南道泗川（サチョン）にあるケーブルカー駐車場で、使用済みのオムツが捨てられていたという迷惑行為が発覚し、ネットユーザーの怒りを買っている。 11月16日、オンラインコミュニティ「ボベドリーム」には「オムツを捨てていく心理って何なんでしょうか？」というタイトルの投稿が掲載された。 投稿者によると、家族と一緒に泗川にあるケーブルカーを訪れた際、駐車場で撮影した写真に地面に放置されたオムツが写っていたという。 投稿者は「こんなふうに捨てていけば『ゴミ袋代が浮いた』とでも思ってるのか」と皮肉を交え、「お願いだから、こういうことはやめてほしい」と強く訴えた。 ネットユーザーたちからも厳しい批判が相次いだ。「自分だけきれいならそれでいいって考えなんだろう。非常識な行動だ」「赤ちゃんを捨てなかっただけマシだよ。そんな親に育てられる子どもが心配だ」といった辛辣なコメントが寄せられた。 同様の経験を語るユーザーも少なくなかった。「閑散としたカフェの2階テーブルに、使用済みのオムツが捨てられていたのを見たことがある」「家に帰る途中のゴミ袋に、犬のフン袋を無造作に突っ込んでいく人もいる。処理をちゃんとしてない」など、公共マナーの欠如に関する嘆きが相次いだ。 (c)NEWSIS