2024 年 2月 24日 (土)
ホームライフスタイル10人中8人が「VRを見て家を契約する」(1)

10人中8人が「VRを見て家を契約する」(1)

  現場ルポ  

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「住宅を購入する時、現場を訪れず、3次元や仮想現実(VR)の情報だけで家を契約する意思があるか」。この質問に1152人のうち876人(76%)が「イエス」と答えた。不動産情報「チクパン」が実施したアンケート調査の結果だ。「今後3次元やVRの不動産情報を利用するか」という回答も1034人(89.8%)に達した。

米CNNなどの外国メディアは最近、新型コロナウイルス感染で瞑想プログラムへの参加が難しくなり、VR技術がこれを補完していると報じた。米疾病対策センター(CDC)などによると、米国人の10人に1人が「VR瞑想アプリ」を使ったそうだ。

◇ガラッと変わった「仮想世界」

新型コロナウイルス感染拡大で「非対面」産業の需要が増加し、VRや拡張現実(AR)に対する関心が高まっている。VR・AR技術は人工知能(AI)とともに数年前から広く話題になっていたが、技術の完成度に問題があり、そっぽを向かれてきた。

だが新型コロナ発生でソーシャルディスタンスの確保が長期化し、デジタル・トランスフォーメーション(DX)も加速。「ポストコロナ」時代への備えが焦点として浮上するにつれ、「非対面」産業の核心技術であるVR・ARへの投資が活発化した。市場調査の「ストラテジー・アナリティクス」(Strategy Analytics)によると、VR・AR関連ハードウエアの売上は2025年には2800億ドルに達するという。

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◇国籍、時空間を超える「共存現実」

米フェイスブックの韓国支社は最近、自社のVR用ヘッドマウントディスプレー(HMD)の新型機「Oculus Quest 2」を使ってメディア懇談会を開いた。参加者は映画「キングスマン」場面のように、物理的にはそれぞれ別の空間にいながら、時空間を越えて仮想空間に集まり、会話を交わした。

大学では仮想の教室に国籍の異なる学生たちが集まって授業を開き、ディベートをする。病院の研修医たちは人体の仮想モデルを活用して、危険度の高い手術を執刀するという間接経験に臨む。

専門家は「VRは既存の個人中心のサービスから抜け出し、多数の遠隔ユーザーが空間と情報、感覚を共有し、リアルタイムで意思疎通・協業する“共存現実”を基礎とした、新しいコミュニケーションとして定着している」と分析する。

こうした雰囲気により、VRによる生中継技術を持つ「ネクストVR」▽ウェアラブル(着用型)シネマティックVR技術▽AR・VR環境イメージ追跡技術――などを保有するスタートアップの年俸が急騰する傾向にある。

(つづく)

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