1人で暮らす世帯は、家族と同居する世帯に比べ、全体の死亡リスクに加え「早期死亡（65歳未満）」のリスクが高い――。こうした研究結果を、韓国疾病管理庁国立保健研究院が2月1日、国際学術誌のMayo Clinic Proceedingsで公表した。
共同研究チームは、2006～2021年の約15年間にわたる韓国の国民健康保険公団データ（約244万人）と、英国のUKバイオバンク（約50万人）という大規模コホートを用い、東西の1人世帯の健康リスクを比較分析した。
その結果、家族と暮らす多人数世帯に比べ、1人世帯の「全死亡リスク」は韓国で25％、英国で23％高かった。とりわけ「早期死亡リスク」は、韓国の1人世帯で35％、英国で43％増加し、差がより鮮明となった。独居生活が5年以上続く場合、死亡リスクがさらに高まる傾向も確認された。
背景要因として▽低所得といった経済要因▽孤独感や抑うつなど心理要因▽喫煙や肥満といった生活習慣――が複合的に影響していると分析した。中でも所得水準は、死亡リスク上昇への寄与が最も大きく、約42.3％を占めた。
一方、生活習慣の改善は、1人世帯のリスク低減に大きな効果を示した。非喫煙、節酒、定期的な運動といった健康的な習慣をすべて実践する1人世帯では、そうでない1人世帯に比べ、全死亡リスクが57％、早期死亡リスクが44％低下したという。健康的な生活習慣の保護効果は、1人世帯でより顕著だった。
国立保健研究院のナム・ジェファン院長は「1人世帯の増加は世界的な人口動態の変化だ。本研究は、独居による社会的孤立や生活習慣の悪化が健康の中核的要因であることを科学的に示した点に意義がある」と述べた。
(c)news1