韓国のMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）の会社員は、高い給料よりも職場内の道徳性や公正性を重視する傾向があることが、最新の調査で明らかになった。
韓国の就職情報サイト「ジョブコリア」のコンテンツLABが20～40代の会社員1252人を対象に実施したアンケートによると、「給料が高くても働きたくない会社」に関して、34.5％が「不道徳な管理者や幹部がいる会社」と回答した。
この傾向は、40代以上（30.8％）よりも20代（36.4％）および30代（34.5％）でより顕著であり、MZ世代が企業の倫理性や公正性を重視して職場を選んでいることを示している。
次いで多かったのが「企業の運営方式や価値観が自分と合わない」（33.9％）で、若い世代にとっては単に生活の糧を得る手段としての職場よりも、共感できる働き方や理念のある職場の方が重要視されていることがうかがえる。
その他には▽「不公正な報酬制度」（30.6％）▽「方向性のない業務指示」（25.6％）▽「無気力な社内の雰囲気」（15.4％）――なども敬遠される理由に挙げられた。これは職場での環境や文化もまた、重要な評価基準となっていることを物語っている。
「職場で重視する価値観」に関する質問では、全世代共通で「ワークライフバランス」が最も重要な価値として挙げられた。特に20代・30代の過半数が、これを最優先に考えていると答えた。そのほかにも、職場で重要とされる要素として「正当な評価と報酬」（44.6％）、「成長の可能性」（35.3％）が続いた。40代以上が報酬を重視するのに対し、若い世代は自己成長の可能性により価値を見出している。
さらに、仕事への没頭を促すために必要な条件として▽「明確な目的と方向性の提示」（49.8％）▽「個人の能力に合った職務と業務量の配分」（48.2％）▽「成果に対するフィードバックと評価」（38.2％）が挙げられた。
ジョブコリア・コンテンツマーケティングチームのピョン・ジソン氏は「今や“どんな人々と、どんな雰囲気で、どんな価値観を共有しながら働くか”が重視される時代になった。企業名や待遇の良さだけで人材を引きつけることは難しくなり、組織の価値観や方向性、そして個人の成長機会まで含めた戦略的な人事・組織文化の整備が求められている」と述べた。
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