米国とイランの戦争による国際原油価格の急騰を受け、来月の国際航空券価格が大幅に上昇する見通しとなった。往復運賃基準で仁川―ニューヨーク路線は約45万ウォン（約4万9500円）、金浦―東京路線は7万ウォン以上（約7700円）の値上がりとなる可能性がある。
ロイター通信やブルームバーグ通信によると、先月中旬に1バレル80ドル台だったシンガポール航空燃料の現物価格は、先月28日の米国による対イラン軍事作戦以降急騰し、今月4日には221ドルと史上最高値を記録した。6日には159ドルまで下がったものの、依然として戦争前より90％以上高い水準となっている。
同期間のドバイ原油は約45％上昇、WTIとブレント原油もそれぞれ34％、27％の上昇にとどまり、航空燃料の値上がりが特に大きい。
航空燃料は特殊タンクで保管する必要があり在庫が少ないため、供給状況による価格変動が大きいとされる。さらにイランがホルムズ海峡を封鎖したことで、中東産原油の生産と輸送に混乱が生じ、価格上昇を加速させている。
航空燃料の急騰は航空券価格にも直結する。航空券に含まれる燃油サーチャージが航空燃料価格と連動しているためだ。
燃油サーチャージはシンガポール航空燃料の平均価格を基準に算定され、翌々月の料金に反映される。現在の平均価格は1バレル約150ドル前後で、ロシア・ウクライナ戦争で原油価格が高騰した2022年半ばと同水準だ。
当時の大韓航空の燃油サーチャージは、東北アジア路線が約5万9800ウォン（約6600円）、東南アジア路線が約14万1700ウォン（約1万5600円）、欧州・米西海岸路線が約29万1200ウォン（約3万2000円）、米東部路線は約32万5000ウォン（約3万5800円）に達していた。
来月のサーチャージが同水準まで上昇した場合、今月と比べて往復基準で日本路線は約7万ウォン（約7700円）、ニューヨーク路線は45万ウォン以上（約4万9500円）の追加負担となる見通しだ。
航空業界関係者は「サーチャージは発券日基準で適用されるため、長距離旅行を計画している場合は今月中に航空券を購入した方が安くなる可能性が高い」と説明している。
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