韓国で8年ぶりに最大規模のインフルエンザ流行が広がる中、コンビニエンスストアで販売される風邪薬の売り上げが大幅に増加している。
疾病管理庁によると、昨年最後の週（12月22日～28日）のインフルエンザ疑似患者数は、外来患者1000人あたり73.9人に達し、今シーズンの流行基準値である8.6人を大幅に上回った。
インフルエンザ患者は全ての年齢層で増加しており、特に13～18歳（151.3人）が最も多く、次いで7～12歳（137.3人）、19～49歳（93.6人）の順で高い感染率を示している。
これを受け、コンビニでの風邪薬販売が急増。GS25では12月27日から1月2日に風邪薬の売り上げが前週比34.4％増加し、解熱剤「タイレノール」などの売り上げも26.2％伸びた。同期間、コロナ自己検査キットの売り上げは33.3％、マスクは26.8％増加している。
また、CUでも同期間の風邪薬売り上げが前週比27.4％増加。風邪症状の緩和を助けるホットドリンク（梨茶、はちみつ茶、桔梗茶など）の売り上げも10.8％増加した。
多くのコンビニが風邪薬、解熱剤、消化剤など13種の安全常備薬を販売しており、24時間営業で薬局が閉まっている時間帯に緊急医薬品購入先として重要な役割を果たしている。
GS25によると、常備薬の売り上げの57％以上が薬局が閉まっている午後6時～翌朝6時の間に集中している。GS25の関係者は「平常時の2倍以上の在庫を確保し、需要に対応している。24時間体制で緊急医薬品プラットフォームの役割を果たしていきたい」と述べた。
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