新型コロナ禍で抑えられていた韓国の海外旅行需要が急速に回復し、2025年には13歳以上の31.5％が過去1年間に海外旅行を経験したことが分かった。2023年の15.1％から2倍以上に増え、コロナ前の水準を上回る回復となった。
統計によると、海外旅行経験は2019年に30％台まで伸びた後、2021年には1％台まで急減。その後は急速に回復し、再び過去水準を上回った。
ただし、この回復の裏では格差も広がっている。月収600万ウォン以上の世帯では48.3％が海外旅行を経験したのに対し、100万ウォン未満では12％にとどまった。
居住地や職業による差も大きい。都市部では33％が海外旅行を経験したが、農漁村では24.6％にとどまる。職種別では専門職や事務職が約50％前後と高い一方、農業や単純労働では20％台にとどまった。
年齢別では20代と30代の割合が最も高く、いずれも40％台に達している。
旅行先は日本や東南アジアなど近距離地域に集中している。韓国観光公社によると、2025年に最も多く訪問された国は日本で、約2960万人の海外旅行者のうち約946万人が訪れた。ベトナムや米国がこれに続くが、上位の多くは東南アジア諸国が占めた。
専門家は、ウォン安や原油高で旅行費用は増加しているものの、需要そのものは依然として強いと分析する。一方で、中東情勢の緊張が長期化し航空運賃がさらに上昇すれば、需要が鈍化する可能性もあると指摘した。
また、景気減速にもかかわらず海外旅行が増えている背景には、資産価格の上昇によって一部の層で消費余力が維持されていることがあるとされる。余裕のある層が旅行を継続する一方で、そうでない層との格差が広がる構図となっている。
専門家は「旅行消費は一度定着すると簡単には減らない傾向がある」とし、「他の支出を抑えてでも旅行を優先する動きが続いている」と指摘している。
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