韓国で小児青少年科・胸部外科などに対する忌避現象が深刻な半面、眼科・整形外科・皮膚科など人気科目に専攻医が集中していることがわかった。医療界の「貧富の差」現象が固まっており、必須科目の全般が揺れている。
保健福祉省の資料によると、2015年から今年上半期基準の専門科目別専攻医確保の結果、小児青少年科・家庭医学科・産婦人科を中心に定員確保率が急激に低くなっている。新生児死亡など医療紛争の可能性が高い半面、低出生の深刻化により展望が暗いというのが一つの要因とみられる。
2018年まで定員100％を満たしてきた小児青少年科は2019年92.4％に下落し始め、2020年71％、2021年36.8％、2022年27.5％、昨年は25.5％まで墜落し、今年上半期の確保率は30.9％に止まった。
また、家庭医学科は2018年には定員の96.8％を確保したが、2019年81.7％、2020年66.8％、2021年50.6％、昨年は48.1％まで低くなり、今年は53.6％と小幅上昇した。
加えて、毎年90％を超える定員確保率を見せていた産婦人科も2018年80.3％から2022年68.9％に下落し、今年上半期にも71％に留まった。
特定の専門科目に対する忌避現象は固まっている。年次的に確保率が低かった科目を中心に調べれば、今年上半期基準の核医学科（25.9％）、胸部外科（47.6％）、放射線腫瘍学科（56％）、病理科（67.1％）などだ。
これとは対照的に、皮膚科・眼科・整形外科の人気は依然として強かった。2015年から今年上半期までの平均確保率は皮膚科（99.9％）、眼科（99.3％）、形成外科（99.6％）の順だった。
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