韓国からの海外旅行者数は昨年、2850万人に達する一方で、旅行業界は相次ぐ悪材料により実績が悪化し、赤字を記録する企業も出ている。この影響で、旅行各社は収益性の向上を最優先課題とし、経営の立て直しに奔走している。
大手旅行会社はコスト削減のために人員削減などの施策を進め、収益性重視の経営に舵を切っている。
まず、キョウォングループ傘下の「トラベルイージー」は2月28日に社内通達を通じて人員削減計画を発表した。組織の効率化を目的に、全社員を対象とした希望退職の募集に加え、育児休職制度の活用、職務再配置、グループ企業への異動支援、再就職支援などを実施する。
トラベルイージー関係者は「2022年の事業開始以来、昨年は業績回復を目指して全力を尽くしたが、TMONやWEMAKEPRICEで発生した未精算問題などの影響で大きな困難に直面した。今年も市場環境は厳しいと判断し、経営体質の改善が不可欠との結論に至った」と語った。
昨年、業績が悪化した旅行各社も、一斉に「収益性の最大化」に向けた取り組みを進めている。
2024年の業績を見ると、「ハナツアー」を除き、「モドゥツアー」「黄色い風船」「本当に良い旅行」などの主要企業は、いずれも営業利益が減少した。
特に「黄色い風船」は、旅行業界で唯一赤字を計上したことが明らかになった。同社は、2025年の業績を前年比30％以上向上させることを目標に掲げている。そのために、プレミアム商品や独自販売チャネルの拡大、人工知能（AI）を活用した業務効率化を進める。
同社関係者は「プレミアム商品の『TOPPICK（トップピック）』の販売比率を、現在の5%から最大15％まで引き上げる。また、新たなテーマ旅行商品としてクルーズを追加し、中南米やインドなどの新しい旅行先を開拓する」と説明した。
昨年後半に組織を改編したモドゥツアーも、主力事業である高級パッケージツアー「Mode Signature」の拡充を進めている。同社は、2025年の総売上の35％をこの高級ツアーが占めるようにしたい考えだ。さらに「特別商品事業部」を新設し、ラグジュアリー旅行商品のラインナップを強化する。
モドゥツアーの関係者は「過去3年間にわたって推進してきた次世代システム開発を、今年上半期までに完了させる。これにより、オンライン競争力を強化し、顧客中心のデジタル体験を革新していく」と述べた。
(c)news1
