韓国で専攻医の集団職場離脱が長期化し、ソウル大学病院やセブランス病院など「ビッグ5」を含む全国の主要病院が職員に無給休暇を提示し始めた。入院や手術の患者が急減し、収益が急激に悪化しているためだ。
専攻医に続いて看護師など一般職員まで医療現場を離れつつあり、上級総合病院の役割が事実上まひする可能性が指摘されている。
7日のnews1の取材によると、専攻医の集団辞職が3週目に入り、無給休暇を施行する病院が増加。ソウル峨山（アサン）病院は6日、職員らに「一時的に無給休暇を認める」と伝えた。さらにソウル大学病院と慶熙（キョンヒ）医療院も看護師を対象に無給休職の申請を受け付けている。
専攻医の離脱で患者数が急減し、毎日数億ウォン（1ウォン=約0.11円）の赤字が積み重なる状況だけに、無給休暇の実施は拡大する見通し。サムスンソウル病院の関係者は「約200あった手術が50％以上減り、病床稼働率も全体を100とした場合60～70水準に落ちている」と話した。
特に専攻医が大挙離脱した「ビッグ5」は打撃が大きい。ハナカードによると、専攻医の集団行動が始まった2月20日の前後2週間のカード決済金額と決済件数を比較すると、それぞれ35.7％と28.4％減少していた。
「ビッグ5」の一つに勤務する看護師は「整形外科病棟は患者が7人しかいないと聞いた。患者がおらず看護師がぼんやりしている。周囲の顔色をうかがっているが、結局は無給休暇を取ることになりそうだ」と話した。
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