今年に入って急降下してきた韓国エンタメテインメント銘柄が、株価低迷の沼から抜け出す兆しを見せている。3月第2週に入って、4大企画会社の株価が明らかに上昇に転じ、春風が吹いている。アルバム初動販売量減少で業界全般に産業不況の懸念が広がったが、これは杞憂に過ぎないという指摘もある。
韓国取引所によると、3月第2週（11～15日）のエンタメ最大手のHYBE（ハイブ）の株価は2.26％上昇した。直近の週の下落分（-2.26％）をすぐに埋めたわけだ。他にもYGエンタメテインメント6.30％、JYPエンタメテインメント1.18％、SM2.46％など4大企画会社の株価が全て上昇に転じた。
エンタメ株は今年、はっきりと下落傾向を見せている。3月第1週までJYPの株価は33.07％急落した。YGとSMはそれぞれ20.63％、20.43％下落し、HYBEも16.66％下がった。その結果、4大企画会社の時価総額は昨年末の16兆4712億ウォンから今年3月第1週の12兆9959億ウォンへと、3兆4753億ウォン（21.09％）が蒸発した。
株価下落に火をつけたのは初動販売量減少の問題だった。最近、中国の共同購買が減り、新譜初動販売数が逆成長した。昨年11月、中国への依存度が高かったStrayKidsとaespaの初動販売量が減少したのに続き、今年1月にもITZY、Nmixxの初動販売量が減った。K-POP全般の人気に陰りが出たという分析が出て、アルバム販売量の減少による実績ピークアウトの懸念から投資心理が冷めた。
しかし、証券街では初動販売量の減少によるピークアウトの懸念は行き過ぎだという指摘が出ている。
NH投資証券のイ・ファジョン研究員は「K-POPの体質改善がなされているだけで、アルバム販売量の逆成長を産業逆成長のシグナルとして拡大解釈する必要はない」と話した。そのうえで「K-POPアーティストの商品構成が拡大し収益源が多角化されており、アーティストの増加で選択肢が増えた。競争が激化しても産業全体のパイは減らない」と強調した。
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