世界的に「男児を好む」傾向が薄れる中、かつて深刻な性別不均衡を抱えていた韓国や中国、インドなどで、出生性比が正常な範囲へと回復していることが分かった。英国の経済誌エコノミストは現地時間6月5日付の報道でこのように伝えた。
報道によると、1980年代後半以降、低価格の超音波機器が普及し、胎児の性別を早期に把握できるようになった。これにより、特にアジア諸国を中心に「男児選好」による女児の選別的中絶が急増した。
実際、2000年には、正常な出生性比（女児100人あたり男児105人）に基づき、約160万人の女児が出生しなかったと推定されている。しかし、近年ではこの数値が着実に減少し、2025年には出生しない女児数が20万人程度にとどまる見込みだという。
エコノミストは、性比の歪みが特に顕著だった国として韓国、中国、インドを挙げた。
韓国では1990年に女児100人あたり男児115.7人という異常な数値を記録したが、現在は正常値に回復。中国も2006年の117.8人から2024年には109.8人に、インドも2010年の109.6人から106.8人に改善された。
こうした傾向の背景には、男女差別的な価値観の弱体化や、性比の不均衡が引き起こす社会的副作用があるとされる。とくに中国では男性過多によって未婚問題や社会不安、犯罪率の上昇などの副作用が発生し、それを裏付ける研究も多数存在すると報じられた。
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