韓国の2027年度大学入試において、理工系学部で数学の微積分・幾何を必須とする大学が大幅に減少し、全国174大学のうちソウル大学のみとなったことが明らかになった。一方で、医学部では依然として高い数学水準が求められている。
予備校の分析によると、大学入学共通試験（修能）で微積分・幾何を指定している理工系学科を持つ大学はソウル大学だけだった。同大学は食品栄養、被服、看護学科を除く理工系の全学科でこれらの科目を課している。
一部学科でのみ指定する大学は7校にとどまり、残る166校は数学の選択科目に制限を設けていない。首都圏の主要大学でも同様の傾向が見られ、延世大学、高麗大学、成均館大学、漢陽大学などでは、確率・統計を選択しても理工系学部への出願が可能となっている。
数学選択の傾向も変化している。確率・統計の選択割合は2024年度に一度低下した後、2026年度には56％台まで上昇しており、2027年度にはさらに増加する可能性があると指摘されている。
一方、医学部では39校のうち17校が依然として微積分・幾何を必須としている。ソウル大学や延世大学（未来キャンパス）、蔚山大学などが含まれ、残る大学でも加点方式により、事実上これらの科目の履修を求めるケースが多い。
この結果、理工系よりも医学部の方が高い数学能力を求める「逆転現象」が生じている。理工系人材の育成を重視する政策とは対照的に、大学側の選抜基準はむしろ緩和されている形だ。
さらに2028年度からは、大学入試の数学における文系・理系の区分が廃止され、試験範囲も共通化される。約30年続いた区分がなくなることで、今後は理工系進学者の数学力が従来とは大きく変化する可能性があるとの見方も出ている。
専門家は、大学側が補習教育の強化や選抜基準の見直しなど、新たな対応を検討する必要があると指摘している。
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