華やかな韓国の放送業界の裏側で、劣悪な待遇が明らかになった。韓国文化体育観光省が最近、放送局の外注制作スタッフ計377人にアンケートしたところ、回答者の81.2％が「放送中止」に伴う被害を経験したことがわかった。
問題は中止に対する補償だ。回答者の76.5％が「放送中止」期間にも中止したプログラムと関連した業務を経験したと答えた。だが、うち92.7％はそれに対する報酬を一切受け取ることがなかったと回答した。不公正な慣行が確認されたわけだ。
「放送中止」をした放送局は、地上波3社が61.4％で最も高かった。これに総合編成チャンネル事業者（27.5％）、放送チャンネル事業者（7.8％）が続いた。
「放送中止」の事前通知を受けたタイミングは1週間前（47.1％）が最も多く、1カ月前（33.7％）、当日（14.4％）、事前通知がなかった（4.9％）の順で続いた。
アンケート調査には、作家や演出、照明、衣装など分野別スタッフが参加。番組のジャンルは教養・ドキュメンタリー（45.9％）、芸能（37.9％）、ドラマ（8.2％）の順だった。契約形態は、標準契約書が56.5％、その他、書面契約書が8.5％で、トラブルにつながりやすい口頭契約も35％あった。
パク・ボギュン（朴普均）文化体育観光相は「華麗な放送の陰で、数多くの放送スタッフの血と汗を流して仕事をしている。彼らは正当な補償を受けなければならない」と指摘している。
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