韓国国内で小児・青少年のうつ病が急増している。韓国の公的医療保険を管轄する国民健康保険公団の集計によると、2023年にうつ病で診療を受けた7～18歳の児童・生徒は5万3070人で、2018年の3万190人に比べて約75.8％増加した。
また、2022年に実施された小児・青少年の精神健康実態調査では、うつ病障害の生涯有病率が1％に達するとの結果も出た。精神疾患に対する偏見やレッテルを恐れて症状を過少に報告する傾向を考慮しても、多くの児童・生徒がうつ状態を経験していることが分かる。
ソウル聖母病院精神健康医学科のユ・ジェヒョン教授によると、児童期や思春期にうつ病を経験した場合、成人後にうつ病を再発するリスクが2.78倍にまで高まるほか、不安障害のリスクも上昇するという。
うつ病の要因は多様だ。遺伝的な影響が約40％を占めるとする研究結果もある一方、環境的な要因――例えば幼少期の虐待、ネグレクト、トラウマ――も大きな要素とされる。過度な学業ストレス、友人関係のトラブル、身体疾患や家庭の経済問題なども、持続的に子どもに苦痛を与える。
近年では、感染症のパンデミックによる社会的孤立や、SNSの使用による相対的剥奪感も、うつ感情に影響する要因とされている。これらのストレスはホルモンの分泌や脳の構造・機能に影響を与え、情緒調節機能の問題につながる。
言語で感情を表現しにくい年齢層では、登校拒否、自傷行為、自殺念慮、身体の痛みを訴える「身体化」などでうつ症状が現れる。アルコール、たばこ、薬物などに依存する場合も、情緒調節の問題が背景にあることが多い。行動問題が進行して医療機関を受診する段階では、既に症状が深刻になっているケースも少なくない。
重度のうつ病では、薬物療法や認知行動療法を併用しても、症状が診断基準以下に改善される「寛解」状態に至る割合は50～60％にとどまる。
ユ教授は「子どもによっては、うつの兆候が言葉や行動に明確に表れるが、はっきりしないサインも多い。例えばイライラが増える、夜更かしする、登校を嫌がる、頭痛や腹痛、足の痛みなどの身体的不調を訴えるなどがある」と指摘する。
さらに、「勉強に集中できない、成績が下がる、疲れやすい、些細な決断も難しいと感じるようになることもある」として、こうした変化に気づいた時は、保護者が子どもに寄り添い、ストレス要因を一緒に探ることが重要だと述べた。
例えば、「最近、夜よく眠れていないようだし、学校もつらそうで心配だ」「友達関係がうまくいっていないなら、他の友達と付き合うか、あまりこだわらない方がいいかもしれない」など、具体的に気持ちを伝えることが子どもにとって救いになるという。
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