中東情勢の緊迫化による原油価格の高騰が消費者物価全体に波及し、エネルギーと工業製品の物価指数がいずれも過去最高を更新した。
統計によると、2026年3月のエネルギー物価指数は142.89（2020年＝100）となり、統計開始以来の最高値を記録した。前年同月比では5.2％上昇し、2023年9月以来の高い伸びとなった。
内訳ではディーゼルが17.0％、灯油が10.5％、ガソリンが8.0％上昇し、全体の押し上げ要因となった。
エネルギー価格の上昇は工業製品にも波及している。工業製品の消費者物価指数は118.80となり、1985年の統計開始以降で最高値を更新。前年同月比の上昇率も2.7％と、約2年半ぶりの高水準となった。
石油製品は9.9％上昇し、耐久財や繊維製品、出版物なども相次いで過去最高水準に達した。
このように「原油高→エネルギー価格上昇→工業製品価格上昇」という連鎖が続いており、今後の物価にもさらなる上昇圧力がかかりそうだ。
政府は価格抑制のため石油の最高価格制を導入しているが、国際原油価格の上昇を完全に吸収するには限界があるとの指摘が出ている。実際、制度適用後もガソリン価格は上昇を続け、全国平均は1リットル当たり1900ウォン台前半まで上昇した。
市場では、近く2000ウォン台に到達するとの見方もある。
専門機関は、中東情勢が早期に収束した場合でも国際原油価格は1バレル＝90ドル前後と、従来より高い水準が続くと予測している。エネルギー価格の上昇は今後、加工食品や耐久財にも遅れて反映され、物価全体を押し上げる要因として長期化する可能性がある。
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