週に60時間以上働く人は、週に36時間勤務する会社員より甲状腺機能低下症が発生する危険性が2倍になるという研究結果が出た。
甲状腺機能低下症は、体の新陳代謝を司る甲状腺ホルモンが適切に分泌されず、身体機能が低下する疾患だ。全身の代謝速度が落ちて体が疲れやすくなり、体重増加、脱毛、集中力低下などの症状が現れる。
国際学術誌疫学と健康「Epidemiology and Health」によると、韓国・江北（カンブク）サムスン病院のイ・ウォンチョル職業環境医学科教授チームは、2012年1月から2017年12月まで江北サムスン病院で健康診断を受けた会社員4万5259人の勤労時間と血清甲状腺刺激ホルモン数値などを分析した、
研究チームが測定したのは、勤務時間が1週間に36～40時間の人を基準に甲状腺機能低下症が発生する危険度だ。その結果、多変量分析で週当たりの勤務時間が41～52時間の場合、甲状腺機能低下症発生の発生リスクを13％（HR1.13;CI1.03～1.24）、53～60時間の場合、153％（HR2.53、CI2.17～2.95）、60時間以上の場合、157％（HR2.57、CI2.09～3.15）高めることがわかった。
追加の研究により、甲状腺機能低下症の発生リスクは36歳以上のグループ、男性、昼間勤務者でさらに高くなる傾向がみられたという。
研究チームは、長時間勤務が職務負担と関連した業務ストレスを引き起こすため、甲状腺機能低下症が発病するとみている。
慢性ストレスは視床下部-脳下垂体-副腎（HPA）軸によって交感神経系を活性化し、コルチゾールのようなストレスホルモンの放出を刺激する。ストレスによってHPA軸が引き続き活性化されると、甲状腺ホルモンの不均衡によって感傷線機能低下症を誘発するホルモン障害が発生する可能性がある。
研究チームは「長時間労働は肥満、メタボリックシンドローム、身体活動不足と関連があるため、これは甲状腺機能低下症につながりかねない。今回の研究は長い勤務時間と甲状腺機能低下症発病の間の時間的関連性を立証した最初の研究」と説明している。
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