韓国のZ世代の83％が週4.5日制を認識していることが、大手採用プラットフォーム「進学社キャッチ」の調査で明らかになった。求職者が望む週4.5日制の運営条件としては「給料の削減なしで」が1位となった。
進学社キャッチは、Z世代の求職者1630人を対象に「週4.5日制」に関する調査を実施した。回答者の83％がこの制度を認識しており、そのうち49％は「非常によく知っている」と答えた。一方で「初めて聞いた」という回答は17％にとどまった。
制度に対する高い認識とともに、「入社の決定に影響を与える」という回答も84％に達した。次いで「よくわからない」が10％、「入社決定に影響はない」と答えた割合は6％だった。
Z世代の求職者が挙げた週4.5日制の成功的な運営条件では、「給料の削減なしでの運営（62％）」が1位だった。続いて「効率的な業務管理（33％）」「業種・職務に応じた柔軟な導入（22％）」「残業など副作用の最小化（16％）」が続いた。
実際に受け入れ可能な給料削減の範囲を尋ねた設問では、「5％までなら受け入れられる」という回答が44％、「10％まで可能」という回答は13％だった。逆に「給料が減るなら受け入れられない」という回答も43％に達した。
週4.5日制の実施時に、余った時間をどのように活用したいかという質問には、「十分な休息」が47％で1位となった。続いて「自己啓発（18％）」「運動および健康管理（12％）」が続き、さらに「家族との時間（9％）」「趣味や文化活動（9％）」「副業・資産運用（5％）」といった意見もあった。
キャッチのキム・ジョンヒョン本部長は「今回の調査では、週4.5日制に対するZ世代求職者の高い関心を確認できた。制度導入の際には、給料、業務負担、運営方法など現実的な要素を事前に十分に検討する必要がある」と語った。
(c)KOREA WAVE
