韓国ではかつて、ベンチャー・スタートアップに就職した若者が秋夕で帰省した際、親族から「〇〇さんはサムスンに通っていて、△△君は現代自動車に就職したそうだけど、あなたの会社の名前は何だって?」と聞かれ、不愉快な思いをする――こんな光景が繰り返されていた。
実際、2020年に就職プラットフォーム「ジョブコリア」とアルバイト採用プラットフォーム「アルバモン」が、当時の成人3390人に「名節の時、家族や親戚と絶対したくない話」を調査した結果、「学校・会社の状況を尋ねられる質問」が17.6％を占めた。シニア世代の感覚でみれば、ベンチャー・スタートアップは大企業や役所よりも否定的な印象があり、憂慮・小言につながることが多かった。
実際、中小ベンチャー企業省が昨年12月に発表した「ベンチャー企業精密実態調査」によると、2020年末基準で韓国ベンチャー企業3万9101社の売上総額は206兆9000億ウォンで前年（193兆3000億ウォン）より7％増加した。大手企業グループの売上高と比べると、財界トップのサムスングループ（265兆ウォン）に次ぐ。2位の現代自動車グループ（175兆ウォン）より約30兆ウォン多い。
成長の勢いも急だ。2020年はコロナの影響で国内経済は-0.9％のマイナス成長だった。大企業集団の場合、1企業当たりの平均売上高は10.5％減少した。サムスン、現代自動車、SK、LGの4大グループの売上高も1.8％減少した。一方、同期間、ベンチャーの企業当たり平均売上高は0.1％減少に止まった。経済が萎縮するなかにあって、ベンチャー・スタートアップだけが善戦したという評価だ。
年俸など処遇が劣悪だというイメージも改善されている。多数の企業が大企業水準の年俸や社内福祉を提供している。特に、仕事をしながら休暇も同時に楽しむ「ワーケーション」（Work & Vacation）制度など、自律的な勤務環境と水平的組織文化、ストックオプションのチャンスなどは、仕事と人生の均衡と成長性を重視するMZ世代の性向にも合うと評価される。
こうした状況もあり、就職の人気企業も大企業一色からベンチャー・スタートアップに移った。「ジョブコリア」が今年5月、求職者1063人を対象に調査した結果、72.3％がスタートアップに就職する意向があると答えた。スタートアップ官民協力ネットワーク「スタートアップアライアンス」の昨年の調査でも、大学生のうちスタートアップへの就職を希望する割合は30.5％で、前年より7.5％ポイント増加している。
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