人工知能（AI）ロボットが農業現場で果物や野菜類の病虫害を監視することになりそうだ。韓国農村振興庁は、パク・ドンソン全北大教授の研究チームや企業とともに「温室病虫害監視ロボット」を開発したと明らかにした。
ロボットは温室内を自動運転し、カメラと精密位置情報収集機能を利用して病虫害が発生した位置と症状などを把握する。栽培している人はモニターで温室内の位置別病虫害情報を確認することができる。
ロボット上部にはリフトとロボットアームがあり、最大3メートルまで作物の高さに合わせて病虫害の発生状況を監視する。ロボットは8～15時間作業できる。また、衝突感知器を装着し、前方に障害物や作業している人がいれば止まって作物を撮影し、安全な状況になれば再び移動する。
ロボットは現在、トマトの病虫害5種、パプリカの病虫害と生理障害5種、イチゴ病虫害6種を判別できる。研究チームがトマト農家でロボットを実験した結果、よく発生する5つの病虫害のリアルタイム検出精度は少なくとも92％以上あった。
業界ではロボットを活用して作物の被害を減らし、栽培環境を改善できるものと期待している。全羅北道益山でトマトスマート温室を運営するキム・テフンさんは「病虫害と生理障害をリアルタイムで自動診断し、発病位置と状況まで知ることができ、素早い温室管理が可能だ」と話した。
韓国農村振興庁はこの3年間、トマト、イチゴ、パプリカなどを対象に病虫害診断技術の高度化研究を進めてきた。これを基に自動化・無人化のための技術と総合管理システムを開発中である。
また、病虫害診断技術の普及のため、今回開発したロボットだけでなく、温室内の既存制御用コンピュータを活用し、監視カメラでも情報を分析できるようにするなど、技術を高度化させている。
韓国農村振興庁スマートファーム開発課のイ・シヨン課長は「病虫害分野にデジタル農業技術を融合させて作物被害を減らし、栽培環境を改善できるだろう。今後も人手不足の問題を解決し、若い農家や新規就農者を支援する技術を開発し、実用化する」と話した。
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