韓国では、企業の人事担当者の多くが、いまなお採用過程で応募者の出身校を評価要素として用いている一方、学歴情報を見なくても能力を検証できる代替手段が整えば導入したいと考える人も7割を超えることが分かった。
財団法人「教育の春」が人事担当者537人を対象に実施した「採用における出身校（学歴）スペックの影響力」調査によると、回答者の71.1％が「学歴を排除した能力評価方式が用意されれば採用したい」と答えた。
ただ、現場では依然として出身校が重要な判断材料になっている。人事担当者の74.3％が「応募者の出身校を採用評価に反映している」と回答した。
出身校を確認する段階は書類選考が最多で、書類段階42.7％、面接段階30.0％、全過程13.1％の順だった。まったく確認しないとの回答は14.2％にとどまった。
人事担当者が出身校から最も把握したい要素として挙げたのは、「業務遂行における責任感・誠実性」（21.6％、複数回答）。次いで「迅速かつ正確な学習能力に基づく業務遂行力」（18.5％）、「新たな変化への適応力」（11.8％）が続いた。
出身校と職務能力の関連性を認める見方も多い。61.8％が「相関がある」と答え、「関連性は低い」との回答（24.8％）を大きく上回った。
特に、人事担当者の経験年数が長いほど出身校を重視する傾向が顕著だった。「採用評価に出身校を反映する」との回答は、経験3～5年未満で76.0％、5～10年未満で76.7％、10年以上では86.9％に達した。一方、「会社方針と無関係なら出身校確認は不要」との回答は、経験3年未満で88.9％だったのに対し、10年以上では32.0％にとどまった。
教育の春は「依然として企業採用で出身校が大きな役割を果たしていることが示された」としつつ、「若手の人事担当者を中心に学歴を評価に組み込まない動きも見られ、採用文化が変わる可能性も確認できた」と分析する。
(c)news1