韓国でZ世代の間に、年功序列ではなく職務内容に応じた報酬を求める声が高まっている。就職情報プラットフォーム「進学社キャッチ」が実施した調査によると、就職活動中の若者2033人のうち83％が「職務給制度」を支持すると答えた。
職務給制度とは、業務の難易度や専門性、重要度に応じて基本給を決定する仕組みで、年齢や勤続年数ではなく、職務の価値に基づいて報酬を支払う。特に「働きが少ない先輩が高給なのは不公平」とする若年層の意識が、この制度への支持に反映されている。
支持の理由は「合理的な報酬体系だから」が75％と最多。「難しい職務に挑戦する動機になる」なども続いた。一方、17％は制度に反対し、「職務価値の判断が曖昧」「差別構造を助長する恐れ」などの懸念を示した。
職務価値を測る基準としてZ世代が重視するのは、「専門性や技術水準」（62％）、「組織への貢献度」（33％）、「責任感」（26％）など。さらに83％が「より高収入が得られるなら職務転向も検討する」としており、実力主義的なキャリア観がうかがえる。
キャッチのキム・ジョンヒョン本部長は「Z世代は勤続年数よりも成果や職務の価値に報酬を求める。制度を安定運用するには明確で透明な評価基準が欠かせない」と述べた。
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