韓国人は子供の教育に投資を惜しまないが、投入費用対成果が経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で最も低いという分析が出た。その昔、韓国を現在の地位まで引き上げる原動力になった「高い教育熱」だが、今は未来の競争力に悪影響を与える要因に転落したようだ。
米ブルームバーグ通信はOECD加盟国の1人当たりの教育費対労働者1人当たりの国内総生産（GDP）比率を分析したところ、韓国が6.5倍で最も低かったと伝えた。この比率が低いほど教育費支出額に比べて勤労者生産性は落ちる。
国別では、アイルランドが22.8倍で最も高く、デンマーク、フランス、米国などはそれぞれ10倍を上回った。オーストラリア（9.7倍）、カナダ（8.8倍）、ドイツ（8.5倍）、日本（7.8倍）なども韓国より高い割合を示した。
韓国はアイルランドより40％多い教育費（10代）を支出するが、労働者の1人当たりGDPはアイルランドより60％少ないという。教育熱に比べて効率が落ちるコスパ最下位国家ということだ。
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