円安でコストパフォーマンスがさらに良くなった日本への旅行が人気となり、韓国国民の日本でのショッピングが増えた。
ところが韓国国内の大型マートと百貨店などオフライン店舗にとって、これが「悪材料」になっている。日本の百貨店のインバウンド売り上げが史上最高額を更新する一方で、韓国オフラインチャンネルの売り上げは、4～5月は連続で減少した。
産業通商資源省によると、5月の国内3大大型マート（イーマート、ホームプラス、ロッテマート）と3大百貨店（ロッテ、現代、新世界）の売り上げは前年同月比それぞれ3.1％、0.1％減少した。この期間、オンライン流通業者の総売り上げが16.5％増加したことと比較すると業績不振は明らかだ。
国内ビッグ3大型マートと百貨店の売り上げは4月にも前年同月比で各々6.7％、2.0％減少した。今年第1四半期には売り上げが上昇したが、第2四半期に入って減少に転じたのだ。
業界では5月、eコマース（電子商取引）企業等が大規模割引キャンペーンを実施した。オフラインの売り上げに相対的に減少圧力がかかった影響もあるものの、飛び石連休などで休日営業日が増えたにもかかわらず、オフラインチャンネルのうち、大型マートと百貨店だけ売り上げが2カ月連続で低迷したのは異例な現象だ。
連休期間中の外出や海外旅行の需要が増え、消費支出が都心のオフライン売り場のほか、地方や海外で増えた影響もあるという。
実際、韓国国民が最も多く訪れた旅行先である日本は最近、現地百貨店が異例の好況を呈している。日本百貨店協会によると、5月の日本での百貨店の総売り上げは4692億円で、前年同月比14.4％増加した。特にインバウンドの売り上げが718億円で前年同期比231.2％増加し、歴代最高値を記録した。日本の百貨店のインバウンドは26カ月連続で増加し、3カ月連続で最高値を更新した。
日本の百貨店の免税店売り上げの増大は基本的に中国人観光客の影響が大きいが、韓国人観光客が占める割合も少なくないと見られる。実際、今年5月、日本への韓国人観光客は前年同期比43.3％増加し、訪日外国人のうち韓国人の割合は24.3％だった。
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