物価高と中国eコマース攻勢の中で、韓国でダイソーが新規ブランド入店拡大とプロモーションなど独自の競争力で売り上げアップに全力を注いでいる。
中国の大手テクノロジー「アリババグループ」が運営する海外向けの通販サイト「アリエクスプレス（AliExpress）」やショッピングプラットフォーム「テム（Temu）」などが、超低価格物量攻勢で韓国市場でのシェア拡大に乗り出しており、コスパで規模を拡大したダイソーが今後の対抗馬になるか注目されている。
ダイソーは1～2月の生活用品の売り上げが10％以上伸びた。浴室・掃除用品は、前年比約15％上がった。先月23日に発売した「春春シリーズ＆頬がパンパンな友人たち」が成長の勢いをリードしている。
ダイソーは物価上昇に反して「均一価格」政策で市場でのシェアを拡大している。昨年は、中国企業各社の物量攻勢にもかかわらず、売り上げは3兆ウォン（1ウォン＝約0.11円）に迫ったと見られている。
今年も同様に、薄利多売戦略でオフライン売場に力を入れ、売り上げの成長を続ける計画だ。
ダイソーは昨年末、従来運営されていたオンラインモールを統合すると明らかにし、eコマース業界の注目を集めたが、オンライン強化ではなく、オフライン売場の拡大にかじを切った。厳しいeコマース環境の変化に合わせる措置とみられる。
ダイソーによると、現在、全国の店舗数は1519店だ。1400余りの店舗を持つオリーブヤングとの格差がさらに広がったわけだ。1～2月の出店数も増えており、大型店舗の出店も増やす。
ダイソー関係者は「アリ進出でオン・オフラインの打撃が予想され、より本質に忠実である必要がある。オンラインモールの場合、効率的な運営のために統合させたものであり、オンライン強化よりはオフライン事業に集中する」と話した。
ダイソーは今年もビューティーなど売り上げをリードできる新規ブランドの入店に力を入れ、商品供給を増やす方針だ。顧客層が10代まで拡大することに積極的に対応し、競争力のあるさまざまなブランドを確保して消費者離れを防ぐという戦略だ。
実際、ダイソーはブイティー（VT）リドルショット確保で昨年ビューティー売り上げが前年比85％の伸び率を記録するなどビューティーカテゴリーが大きく成長した。
全国1500余りの流通網を積極的に活用し、既存の納品業者との協業で毎月500～600個の新商品開発にも集中する。
ダイソー関係者は「中国系eコマースとは、低価格競争ではあるが分野が違う。価格と品質を体験した顧客はダイソーブランドに対する信頼が厚い。顧客層も拡大しており、入店要請ブランドも増加しているため、価格と製品競争力強化で積極的に対応する」と明らかにした。
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