MONEYTODAY記者はテレグラムで直接、販売者への接触を試みた。インターネット検索を通じて知り合ったテレグラムアカウントにメッセージを送ると、直ちに返事が来た。こちらが信頼して取引ができる相手か、年齢はどのくらいか、確認するようなことは全くなかった。
「どの薬が買えるか」。こんな質問を投げかけると、ヒロポン、エクスタシー、大麻、LSD、ケタミン、コカイン、合成麻薬GHB、ゾルピデム……などが記された相場表が送られてきた。ヒロポンは0.5グラムで40万ウォン（1ウォン＝約0.1円）、1グラムで70万ウォンだった。ソウル市内のある繁華街の地域名を話すと「1時間以内に渡すことができる」という返事が寄せられた。
相手は「ブツは探しやすいところに置いてある」「銀行振り込みやビットコインで入金してほしい」と求めてきた。麻薬類を販売するテレグラムアカウントを検索してメッセージを送り、相手の口座番号を受け取るまで10分もかからなかった。
人口10万人当たり麻薬事犯を表す「麻薬類犯罪係数」は2012年の18から上昇を続け、2015年には23、2020年には35、2021年には31まで上がった。係数が20を超えると、急速な拡散の脅威があったり、麻薬犯罪を統制しにくかったりする状態を意味する。
危険水位を超えてからもう10年になる、という意味だ。
韓国麻薬犯罪学会のチョン・ギョンス会長は「麻薬と関連した統制が適切になされていない。捜査機関の積極的な対応が必要だ」と指摘する。
◇SNS広告では捜査始められず
SNSを通じて暗号資産（仮想通貨）を入金し、麻薬類を購入する事例が増えている。捜査機関の関係者らは「密かな取引のため、摘発と捜査が容易ではない」と吐露した。
ツイッターなどに「アイス」（ヒロポン）、「ピンドゥ」（北朝鮮産ヒロポン）など麻薬類を意味する隠語や、エクスタシー、合成麻薬「MDMA」のような麻薬類を検索すると、1時間で80余りの掲示があった。掲示文には麻薬類の写真とともに「安全最優先」「早い取引」「サンプルを」という文句が同時に掲載された。麻薬販売人と1対1で連絡できるテレグラムアカウントIDもいくつか目についた。
食品医薬品安全処が韓国麻薬退治運動本部とともに昨年4月～11月に取り締まったオンライン麻薬類販売広告でも、全体の摘発件数7887件のうちSNS広告が5783件で最も多かった。オンライン麻薬類の違法広告件数は2020年3506件、2021年6167件、昨年7887件と毎年増加傾向を見せている。
専門家らは、オンライン上で簡単に接することができるこのような麻薬類販売広告が、成人はもちろん、10代に麻薬類関連犯罪が拡散する原因の一つになっていると指摘する。
問題は、SNSに麻薬類販売広告を載せるだけでは掲示を依頼した人物を処罰できない、ということだ。処罰のためには、実際に麻薬が取引されたという状況をとらえる必要がある。
「SNS広告だけでは麻薬取引があったのか確認が困難で、捜査を始めることも難しい。すぐにできることといえば、SNS運営業者に麻薬販売広告を外してほしいと申し出る程度」（ソウル地域で麻薬捜査を担当する警察関係者）
SNSを通じた麻薬取引が増えている理由は匿名性のためだ。麻薬取引に主に使われるテレグラムは、対話内容が記録として残らないうえに、そもそも年齢、職業、名前などを偽って取引でき、追跡が難しい。「10代が個人情報を偽って麻薬取引をする例が大幅に増えた。決済も、暗号資産や銀行振込などによるため、取り締まりが事実上難しい」。警察関係者はこうため息をつく。
（つづく）
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