新型コロナウイルス感染以降、ソウルに住む児童の社会的関係や憂うつ感などが全般的に改善されたことがわかった。だが、10～19歳の未成年の4割は塾通いなど勉強が中心で遊び時間を十分とれないと考えていた。
ソウル市はこのような内容が盛り込まれた「2023ソウル市児童総合実態調査」の結果を25日発表した。今回の調査はソウルに住む18歳未満の未成年を養育する2520世帯を対象に、昨年11月から12月まで世帯を訪問する面接調査方式で進められた。
詳細に見ると、新型コロナウイルス感染の終息後、児童らのポジティブな感情である「幸福」は1.88点から2.3点に上昇した。一方、憂うつ（21.14点→1.7点）、寂しさ（2.13点→1.66点）、不安（2.22点→1.68点）などネガティブな感情は減った。
児童のメンタルへルスは2021年に比べて改善されたが、養育者の否定的な認識で専門家の診断や治療率は低かった。10～17歳の児童がメンタルヘルス検査を勧められたのは3％にとどまり、このうち71.6％が別途の相談や治療などの措置を取らなかった。
ソウルに住む低年齢児童（0～9歳）の大部分（89.9％）は遊び時間が十分だと答えた。半面、10～19歳の未成年の40.8％は塾に通ったり勉強したりするために遊び時間が十分でないと感じている。
実際、子どもが放課後に友達と遊ぶ時間は約3時間10分で、2021年の約2時間23分より増えたが、新型コロナパンデミック以前の2017年6時間、2019年6時間22分のレベルには回復できなかった。子どもたちは遊びや余暇時間に遊び場や公園などで走り回ったり、運動・散歩などの身体活動（44.5％）を希望したが、実際にはテレビを見たりやスマートフォンなど見ながら過ごす時間（平日5.86時間）が屋内や屋外で遊ぶ時間（平日2.73時間）より長かった。
児童の権利に関する認識は全般的に改善した。国連児童権利協約を認知している児童の割合は80.3％で、2021年の調査（73.9％）に比べて増加した。児童の人権尊重水準は4点満点を基準に、家庭（3.39点）、学校（3.21点）などであり、オンラインが2.81点で最下位だった。
市は今回の実態調査の結果を基に、児童が健康に成長できるよう積極的に支援する。まず子ども専門機関「緑の傘」、ソウル市児童福祉協会と協力して子どもの心の健康を支援する「体験型心探索・成長プログラム」を試験的に運営し、「ソウル子ども満開センター」を来年の開所を目標に推進する。
また、天気・PM2.5のような環境の制約を受けずに四季を通じて安く利用できる公共の室内遊び場「ソウル型キッズカフェ」が今年も多様なコンセプトで年内に計130カ所開館する。
キム・ソンスン市女性家族室長は「今回の実態調査結果を児童政策を改善・発展させる重要な資料として活用する。未来の主人公である子どもたちの現在が幸せで安全であるよう最善を尽くす」と抱負を語った。
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