世界の半導体業界の韓国ラッシュが続いている。米国の対中半導体制裁で大きくなった中国リスクを回避し、サムスン電子やSKハイニックスなど韓国の半導体企業とパートナーシップを強化しようという戦略だ。
オランダの半導体装備会社ASMは24日午前、京畿道（キョンギド）華城市（ファソンシ）東灘（トンタン）で2カ所目の製造研究革新センターを起工した。ASMは原子層堆積（ALD）装備分野の世界トップメーカーで、韓国はALDの一つであるプラズマ原子層堆積（PEALD）製品を研究・生産する拠点だ。
ASMのベンジャミン・ローCEO（最高経営者）は23日、記者懇談会で「韓国はASMにとって非常に重要な市場。PEALDの需要が増えており、第2センターの増設を決めた。今後も投資を続け、サムスン電子・SKハイニックスとの緊密な協力を継続する」と話した。
米アプライドマテリアルズ（AMAT）、KLA、ラムリサーチ、オランダASMLなども国内投資に集中している。
業界では、韓国への投資拡大の動きは成長性など投資価値の他に、中国での事業・投資を減らしていることも作用していると見ている。米政府が昨年10月、自国で生産された先端半導体製造に必要な装備の中国輸出を事実上禁止したからだ。
日本企業も韓国への投資を拡大している。東京エレクトロン（TEL）は昨年、2000億ウォン（約200億円）を投資して研究開発施設を増築することにした。TELは露光工程に欠かせないトラック設備分野で世界1位だ。半導体熱処理装備メーカーのコクサイエレクトロンと半導体エッチング・測定装備を作る日立ハイテクも韓国工場と研究開発施設を拡大する予定だ。
半導体業界関係者は「一昨年に続き昨年もグローバル装備会社が継続的に韓国を訪れている。今後も韓国市場への投資は続くだろう」と述べた。
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