韓国を訪れる外国人観光客の行動パターンが変わりつつある。以前は明洞の大型ホテルに宿泊し、ショッピングを楽しむのが主流だったが、現在では弘大（ホンデ）や中区（チュング）などの住宅街の宿泊施設に滞在し、地元のカフェやレストランで日常のように過ごす「生活型観光客」が増加している。
韓国民泊業協会と市場調査会社エムブレインによる共同調査では、ソウル・中区および麻浦（マポ）エリアの商店関係者200人のうち80％以上が「共有宿泊が地域経済の活性化に貢献している」と回答した。
調査によれば、外国人観光客はゲストハウスや一軒家タイプの宿泊施設に滞在し、その周辺で飲食や買い物を楽しむ「常連客」に変わっているという。特に、共有宿泊施設の約60％が麻浦区に集中しており、その他は江南（11％）、龍山（8％）、西大門（8％）、中区（6％）といった中心部に分布している。
飲食店やカフェでは売り上げが平均20％増加し、外国人顧客が大幅に増えた。中区で宿泊施設を運営するオーナーは「宿泊客は地元の文化に触れることを重視しており、常連の店を探して訪ねる人が多い」と語る。
共有宿泊の広がりは、地元の体験型店舗にも波及している。例えば、あるカフェでは「1カ月間、毎日同じ時間に訪れた中国人の家族客もいた」と語り、外国人が単なるコーヒー利用ではなく、K-POPなど韓国文化を体験するために来ていると感じている。
また、ドラマやSNSをきっかけに「ダルゴナラテ」「バナナコーヒー」など韓国特有のメニューを求めて訪れる客も増加。公募の調査では、回答者の80％が「共有宿泊は地域経済に寄与」、50％以上が「売り上げ増加」、25％が「訪問者数の増加」を実感したと答えている。
生活型観光は「宿泊施設 → カフェ → 体験工房 → 在来市場」といった観光動線を作り、週末だけでなく平日昼間の集客にもつながっている。
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