建設現場での事故により全身まひとなり、7年にわたって闘病生活を続ける男性が、離れて暮らす家族との関係に苦しんでいる。韓国のJTBC「事件班長」で紹介されたこの事例は、制度の狭間に置かれた家族問題として波紋を広げている。
男性は約10年前に結婚し、2人の娘をもうけた。一家の生計を支えるため建設現場で働いていたが、結婚から3年後に転落事故に遭い、複数回の手術を受けても回復せず、全身まひと診断された。当初は妻や子どもたちが励まし、リハビリを支えていたという。
しかし回復が思うように進まない中、家族関係は徐々に変化した。妻との連絡は次第に途絶え、男性が自ら連絡しなければ会うことも難しくなった。男性は親の支援を受けながら生活を続ける一方で、家族に生活費を送り続けていたが、感謝や連絡はほとんどなかったとされる。娘たちとは5年以上会えていないという。
最近になって妻から連絡があり、「子どもたちを連れて海外へ移住する」「生活費をさらに増やしてほしい」と求められた。さらに、子どもたちに会いたいという男性の願いに対し、妻は「子どもが父親に会いたくないと言っている」と伝えたとされる。
男性は「お金の問題よりも、子どもたちに会えなくなることが怖い」と語り、将来への不安を吐露した。
専門家は、離婚手続きを通じて面会交流権を確保することは可能だとしながらも、子ども本人が拒否する場合には強制が難しいと指摘する。現行制度ではこうしたケースに対する決定的な解決策が乏しく、家族関係の維持が困難となる「空白地帯」が存在するという課題も浮き彫りになっている。
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