韓国通信大手KTのク・ヒョンモ代表が再任の意思を公式表明した。この間、ク代表がドライブをかけてきた「デジコ（Didico）KT」の核心部門であるメディア・コンテンツ事業が、再任で引き続き追い風に乗れるか、業界の注目が集まっている。
ク代表が8日、再任の意思を公式に明らかにしたことを受け、KTの取締役会は代表取締役候補の審査委員会を立ち上げ、再任優先審査を進めることにした。2020年3月の定期株主総会で選任されたク代表の任期は、来年3月の定期株主総会までだ。
KTは旧代表体制の下でデジタルプラットフォーム企業「デジコKT」への転換を宣言し、会社の体質を変化させてきた。このような状況でデジコの中心的な事業の一つであるメディア・コンテンツ部門もまた、ク代表の再任に少なからぬ影響を受けるものと見込まれる。
KTは昨年デジコ宣言以後、今年からグループ内のメディア事業再編に拍車をかけている。事業実績もまた昨年から持続的な成長傾向を見せている状況だ。
当初、KTは毎四半期実績を有線・無線事業とB2B事業などに分けて発表してきた。しかし、昨年第4四半期から「テルコ（Telco）」（通信事業）と「デジコ」へと実績発表の分類基準を変えた。
昨年第4四半期～今年第3四半期までメディア事業は、デジコB2C（消費者と企業取引）が売り上げの約90％を占め、着実に売り上げが伸びた。昨年第4四半期4859億ウォンだったメディア事業の売り上げは、今年第1四半期4960億ウォン→第2四半期5008億ウォン→第3四半期5045億ウォンと右肩上がりの傾向を見せた。
KTは今年をコンテンツ制作およびチャンネル強化元年とし、3年内にグループのメディア売り上げを約1.3倍に増やすという「ビッグピクチャー」を描いている。
昨年、KTグループのメディア売り上げ（デジコメディア事業＋スカイライフ+コンテンツ子会社）は約3兆6000億ウォンだった。4月に開かれた「KTグループメディアデー」でKTのカン・グクヒョン・カスタマー部門長（社長）は、このようなメディア売り上げを2025年までに5兆ウォンレベルへと30％さらに引き上げ、韓国1位の総合メディアグループに飛躍するという目標を明らかにした。
このようなKTの「メディア戦略」は「ENA」チャンネル改編とともに公開したオリジナルドラマ「ウ・ヨンウ弁護士は天才肌」が旋風を巻き起こし、順調な第一歩を踏み出した。KTは子会社KTスタジオジニー（KT Studio Genie）を中心にオリジナルコンテンツ制作を継続し「第2のウ・ヨンウ」を持続的に発掘し、ENAチャンネルブランド価値を高め相乗効果を高めるという計画だ。
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